「真実後」の結末とは

　衝撃に近い一つのことばと出会った。

　「post-truth」

　『考える人』の冬号は、今年になってから購入し少しずつだがずっと読んでいる。

　特集名は「ことばの危機、ことばの未来」となっていて、自分にとっては興味深い文章が多い。
　
　今まで知らずにいたが、イギリスの「オックスフォード英語辞典」が毎年「今年の言葉」を発表しているらしい（去年は11月に発表されていた）。

　２０１６年の言葉が「post-truth」である。「真実後」と訳されている。

　それは『考える人』の特集の扉でも解説されている。
　例として挙げられていたのは、イギリスのＥＵ離脱問題、そしてアメリカの大統領選挙である。
　
　「post」が表す「後」とは、「特定の概念が重要でなくなった、あるいは不適切になった時」を示している。
　つまり、「真実後」とは、「世論を形成する上で、客観的な事実が重視されず、感情や個人の信念に訴えることの方が影響力を持ってしまう状況」を指しているのだ。



　ジャーナリストの会田弘継は、ドナルド・トランプへ票を投じた白人中産階級は、彼の過激な差別的言辞に「すがりついている」と書いている。
　そして、いわばその「虚言」に裏切られたという憤りが起これば、その反動がどこに向かうかを懸念する。
　ＥＵ離脱問題の報道にあっては、離脱派が宣伝したこととは何であったのか、決定後に「虚言」が露呈したことが報道されている。

　そうしたかの国の遠い？出来事まで目を向けなくとも、私たちの周囲にも「真実後」は姿を現し始めているのではないか。

　例えば、政治的な言辞としては、ここ数年繰り返されていることがあると思う。

　客観的なデータが公表されているのに、それに反して「大丈夫」と宣言するようなこと。
　活動そのものに厳とした目的があるのに、経済効果ばかりが優先されて、方向が捻じ曲げられるようなこと。

　より良い生活を願ったり、明るい未来を求めたりすることは人間として当然のことだ。
　しかし、その前に「知る」ことがより大切だ。世の中のこと、自分のこと、相手のこと…。

　それを投げ出してしまえば、社会的なことであれ個人的なことであれ、待っているのは、虚言に振り回されるだけの結末でしかない。