主要著作
主要著作 （ブログ記事を除く公刊作品) 2020年1月現在(作業中 未定稿)禁無断転載
書籍
共著、共編著を含む、人名は共著または共編者、＊は表題に掲示されていないが筆者が実質的に主導、編集業務、研究会運営などに従事したもの）外国語(英語、中国語版などは省略)。美術論、美術史関係は未掲載。
『国境を越える労働者』（単著、岩波書店、1991年）東京海上各務記念財団優秀図書賞(1993年1月)
『グローバル時代の外国人労働者～どこから来てどこへ』(編著者、東洋経済新報社、2001年)
『明日の隣人外国人労働者』（共編著、花見忠、東洋経済新報社、1989年）
『あなたの隣人外国人労働者』（共編著、花見忠、東洋経済新報社、1993年）
『外国人労働者を戦力化する中小企業』（共著、稲上毅・国民金融公庫総合研究所、中小企業リサーチセンター、1992年）
『国際労働力移動のフロンティア』（編著、日本労働研究機構、1993年）
『外国人労働者と地域社会の未来』(坂本恵編、桑原靖夫/香川考三、福島大学ブックレット 公人の友社、2008年)
『労使の関係』(単著、放送大学教育振興会、1995年)
『労働の未来を創る』（編著、第一書林、1997年）
『現代ホワイトカラーの労働問題』（共編著、神代和欣、日本労働協会、1988年）
『１９９２年ＥＣ統合と社会憲章への道』（単著、日本労働研究機構、1990年）
『先進諸国の労使関係』（共編著、G.Bamber and R.Lansbury, 日本労働協会、
英語版はG.Allen & Unwin、1988年) 改訂新版
『ソフトウエア産業の経営と労働』（共著、稲上毅、川喜多喬、梅沢隆、日本労働研究協会、
1986年）
「サービス化・情報化と新たな就業形態の展開：展望」『サービス化と新たな就業形態』
（日本労働協会編）1986年＊
「新聞産業」『技術革新と労使関係』（隅谷三喜男編、日本労働協会、1985年）＊
「海外投資と今日問題：文献展望」「事例分析」『海外投資と雇用問題』（日本労働協会編、
1984年）＊
「労働組合の産業的基盤」「最近の技術革新と労働問題」『８０年代の労使関係』（日本労働協会編、1983年）＊
論文（邦文）
「21世紀日本社会の構造変化と雇用システム：国際化・外国人労働者の観点から」『日本労務学会誌』第4巻第1号、2002年1月
「労働力人口の減少と外国人労働者問題」『ECOレポート』No.31、（財団法人統計研究会）2001年9月
「企業福祉システムにおける規模間格差」『変化する企業福祉システム』桐木逸朗・（財）統計研究会編（第一書林、1998年）
「UPSストライキの教訓」『エコノミスト』1997年10月
「せめぎ合う国民国家と移民・難民」『エコノミスト』臨時増刊1994年2月7日
「外国人労働者の未来」『ヒューマンリソース』堀絋一編（総合法令）1993年
『1992年EC統合と労使関係への影響』多国籍企業労働問題関係資料、日本労働協会、1989年9月
「国際労働移動の一断面：フィリピン出稼ぎ労働者と日本経済」『日本労働研究雑誌』
1990年11月 (労働問題リサーチセンター沖永賞)
「5000万難民・移民が地球上をさすらう：”国際人流”を促すグローバライゼーション」『エコノミスト』1991年5月21日増大号
「外国人労働者と明日の国民」『国際世論』10号1990年9月
「我が国企業の経営構造と経営・管理者の養成・配置『日本労働研究雑誌』1990年6月
「経営参加の新潮流」『日本労働研究雑誌』1990年1月
「外国人労働者受け入れと日本の課題」『地域開発』1990年4月
「アメリカへの産業移転と雇用問題」『社会政策学会年報：産業空洞化と雇用問題』
（お茶の水書房）１９８９年
「新たな労使関係システムを求めて」『日本労働協会雑誌』353号 1989年1月
「産業・企業の盛衰と雇用創出プロセス」『低成長下の構造調整と労働市場の変化』
（雇用促進事業団・統計研究会）、1988年
「外国人労働：日本で欠落している視点」『エコノミスト』1988年9月13日
「石油危機後の国際労働力移動の動態」『日本労働協会雑誌』348号、1988年8月
「経済発展と家庭の変容」『現代幼児教育』（安田生命保険財団）14巻８号1988年
「欧米における男女の雇用分野における均等取り扱いの進捗状況の経済的評価」『諸外国の
男女機会均等の進展状況に関する調査研究』（女性雇用財団）1988年
「日本的経営論再考」『日本労働協会雑誌』342号1988年1月
「国際化と雇用・労働：日本の対先進国直接投資と労働をめぐる諸問題」『国際化と労使関係』
（岡本秀昭編、労務行政研究所）1988年
「日本的経営は先進モデルか：新たなパラダイムを求めて」『労働問題専門家国際会議：成熟
技術社会における労働問題』（労働問題リサーチセンター・国際文化会館）1988年
「仕事を持つ母親・持たない母親」『母親の就業と家庭生活の変動』（原ひろ子編、弘文堂）、
1987年）
「変わり行くパートタイム労働とその行方」『経済と労働』（東京都労働経済局）、61号、
1987年
「福祉社会における労働のあり方」『転換期の日本社会と福祉改革』（木村尚三郎・伊部英男
編、全国社会福祉協議会）1985年
「ヨーロッパにおける中小企業研究動向」『中小企業における労働と活性化研究会報告書』
日本労働協会、1987年9月
「産業構造転換への道」『公明』305号、1987年6月
「社会経済の変動と女性の就労の増大」『昭和６１年度家庭教育国際セミナー報告』
（国立婦人教育会館）1987年
「専業主婦の経済的役割」『現代のエスプリ』236号、1987年
「先進モデルとしての日本的労務管理のVIABILITY」『日本労務学会報告』1987年
「産業・企業の盛衰と雇用」『日本労働協会雑誌』337号、1987年８月6月
「時間短縮は消費拡大につながるか」『働き蜂はこう変わる』（佐野陽子・小野旭編、
東洋経済新報社）1987年
「企業の人事政策はどう変わったか」『雇用均等法下の経営と労働』（花見忠・篠塚英子編、
東洋経済新報社）1987年
「フリート街の革命：イギリス新聞産業における技術革新」『日本労働協会雑誌』1986年
9月
「注目集める小企業の雇用創出力」『エコノミスト』1986年1月27日
「技術革新・雇用・労使関係～80年代の評価と展望」『公企労研究』1986年12月
「欧米の労働市場と労使関係」『国際的視点からみた我が国労働市場の柔軟性に関する
調査研究』（労働問題リサーチセンター）1986年
「アジア・太平洋の時代と出稼ぎ労働者」『労働時報』1988年12月
「日本的経営論再考」『日本労働協会雑誌』1988年1月
「動揺するホワイトカラー層の基盤とその行方」『ESP』168号、1986年4月
「米国で労働者所有企業が増えている」『エコノミスト臨時増刊』1985年６月３日
「技術革新・雇用・労使関係：８０年代の評価と展望」『世界の労働』1985年6月3日
「企業者精神ブームの底流を探る」『エコノミスト』1985年12月10日
「国際的観点からみた技術革新と労使関係」『日本労務学会報告』白桃書房、1985年
『２１世紀のサラリーマン社会：激動する日本の労働市場』（経済企画庁編、東洋経済
新報社）1985年
「サービス化・情報化と新たな就業形態の展開：展望」『日本労働研究協会雑誌』３１７～３１８号、 1985年10~11月
「日本におけるME化についての労使の理念と対応」『マイクロエレクトロニクスと労働に
関するシンポジウム論集』（雇用職業総合研究所）1985年
「雇用平等立法の効果と限界」『ジュリスト』1984年8月１・15日
「技術革新で再編進む労働市場と労使関係」『エコノミスト』１９８４年８月１４・２１日
「女性労働と家庭崩壊：アメリカの事例」『経済ソフト化時代の女性労働：日米欧の経験』
（水野朝夫編）有斐閣、1984年
「国家の盛衰と労使関係：８０年代労使関係研究のための覚書」『日本労働研究雑誌』
1984年4・5月合併号
「失業におののく欧米のホワイトカラー」『エコノミスト臨時増刊』1983年11月21日
「テクノポリス」『エコノミスト臨時増刊』1983年９月１９日
「先端技術産業の雇用創出効果」『労働市場の地域構造に関する研究』（雇用職業総合研究所
・統計研究会）1983年
「ハイテク産業にかける雇用の将来」『エコノミスト』198年9月19日（英語、
ハングルに翻訳される）
「アメリカ産業新生への動き：日本的経営に期待と反発」『エコノミスト』1983年5月
17日
「技術変化と雇用：disemploymentの概念」（木村文勝と共著）『日本労働研究雑誌』
1983年２月
「経済のサービス化と雇用構造の行方」(辻村江太郎・神代和俊・桑原靖夫)『エコノミスト』1984年1月17日
「米・大量失業の不気味な影」『エコノミスト』1982年12月7日
「高齢化する日本の人口」『ILOニュース』1980年12月
「技術変化と労使関係」『企業における生産システムと雇用に関する調査研究：理論編』
（雇用職業総合研究所）1982年6月
「実態に見るアメリカの雇用問題」『労働時報』1982年3月
「アメリカ労使関係の新潮流」『官公労働』1982年6月
「混迷するアメリカ労使関係の行方」『季刊労働法』1982年秋
「我が国製造業部門におけるサービス経済化進展のメカニズム」『日本労働協会雑誌』
１９８２年７月
「マイクロエレクトロニクス革命と労働問題」『海員』1981年11月
「我が国海運業における労使関係とＱＷＬ」『交通産業における労使関係』（運輸経済研究
センター）１９８０年
「分断的労働市場の理論と構造」『労働市場研究』（職業研究所）No.IV-3、1981年
「我が国労働市場における専門職の地位と展開」（神代和欣と共著）『組織科学』
1980年12月
「性差別経済理論の展望」『季刊現代経済』38号、1980年
「アメリカにおける中・高年問題の展開：平等の追求と新しい労働体系の萠芽」『日本労働
協会雑誌』1980年1月
「家事労働と市場労働」『労働時報』1979年4月
「アメリカにおける中・高年問題と労使関係」『総評調査月報』1979年8月
『雇用問題に関する文献展望』（島田晴雄・稲上毅と共著）（三菱総合研究所）1979年
「職種別・性別労働市場の構造」『年報日本の労使関係』（日本労働協会）1979年
「高齢化社会と労働供給の問題点」（神代和欣と共著）『季刊社会保障研究』15巻２号、
1979年
「労使関係における平等」『ジュリスト増刊総合特集：企業と労働』14号、1979年
「差別の経済分析」『日本労働研究雑誌』235~236号、1978年10~11月
「労働供給に関するこれまでの研究成果」「技術進歩と女子労働力-アメリカ繊維工業の事例分析」『女子労働の経済学』（佐野陽子編、日本労働協会、1972年）
報告書（筆者が取り纒め責任を持ったもの、主要なもののみ）
『小子・高齢社会の海外人材リソース導入に関する調査研究報告書』(社会経済生産性本部)2001年
『企業内福祉施策および企業福祉の共同化事業の充実に関する調査研究：ゆとりと多様化の
中の企業福祉』（雇用開発センター）1990年3月
『国際労働力移動の展望と政策的課題』日本労働研究機構、1990年
『民間大企業における労使協議制度の運用と問題点』（公企労センター研究１２１号）
1985年3月
その他新聞・雑誌などへの寄稿、論評、座談会などは省略
翻訳書（＊桑原寄稿を含む、翻訳論文は除く）
『先進諸国の労使関係』桑原靖夫、Ｇ・バンバー、Ｒ・ランズベリー編著、日本労働協会、
1988年＊
『職場の安全衛生と労使関係』Ｌ・バコウ著、桑原靖夫監訳、日本労働協会、1986年
『オーストラリアの労使関係』Ｊ・ナイランド＝Ｂ・ダブスチェック著、桑原靖夫監訳・
菅野栄介訳、日本労働協会、1984年
英文論文（書籍の章を含む、年代順）
”Are Workers really in Short Supply?” Highlights in Japanese Industrial Relations, The Japan Institute of Labour, 1993
To tie the untied string:Migrant workers and Japan's economic
cooperation, working paper, World Employment Program. Geneva:ILO,
1992.
Managerial Employees in Japan. Roles of Management and Managers in
Industrial Relations. Proceedings. Tokyo:Japan Institute of
Labour, 1991.
Industrial Relations System in Japan: A New Interpretation. The Japan
Institute of Labour, 1989
Changing Industrial Relations in the Context of Industrial
Restructuring. Bulletin of comparative Industrial Relations.
Bull.20, Kluwer, 1990.
New Technology in the Context of Structural Change, with special
reference to Japan. Current Issues in Labour Relations. ed.by
A.Gladstone et al., Berlin: de Gruyt, 1989.
Japan's Technological Policy and Technological Development. Trends
of Economic Development in East Asia. ed.by W. Klenner, Berlin:
Springer Verlag, 1988.
The Process of Job Creation and Job Destruction in Japanese
Industry. Japan Labour Bulletin. March 1988.
Towards Re-establishing a Foreign-Workers' Policy. Japan Labour
Bulletin. November 1988.
The Impact of Technological Change in the Service Industry in
Japan. Geneve:ILO 1987.
Job Creation and Job Destruction Process in Japan. mimeo.
Paris:OECD, 1987.
The Impact of Microelectronics on Employment in Japanese Offices
and Service Industries. Geneva: ILO, 1987.
Employment generation in high technology industries in Japan,
Paris:OECD,1987.
Industrial Relations in Japan. International Comparative
Industrial Relations. ed.by G.Bamber and R.Lansbury, London:George
Allen and Unwin, 1986.
Decision-making in Multinational Enterprises Operating in Japan.
Geneve:ILO, 1986.
Labour and Management Views of and Their Responses to
Microelectronics in Japan. Proceedings of International Symposium
on ME and Labour. held in Tokyo, September 25-27, 1985.
What Does the Increase of Temporary Workers Bring to the Japanese
Labour Market. Japan Labour Bulletin. February 1985.
The Entrepreneurs in the Japanese Software Industry. Japan Labour
Bulletin. January 1985.
From 'Adaptation' to 'Control': Labor and Management Response to
Technological Innovation in Japan. Japan Labour Bulletin. March
1984.
Employment Generation in the High Technology Industries. Employment
Generation in the Context of Structural Change. Paris:OECD, 1984.
Employment and Japan's High Tech Industries. Euro-Business Review.
INSEAD, no.2, vol.3, April 1984.
Technological Change and Industrial Relations. Bulletin of
Comparative Industrial Relations. vol. 12, Netherlands: Kluver,
1983.
Living with Technology: Japan's Experience with Robots.Employment
Gazette. HMSO(U.K.), August 1982.
Employment Effects of Foreign Direct Investment in ASEAN Countries.
Geneva:ILO, November 1979.
Japan's Productivity in Perspective. Japan Labour Bulletin. October
1979.
Occupational Structure by Age and Sex in Japan. Japan Labour
Bulletin. April 1979.
Employment in the Latter-half of 1970's. Japan Labour Bulletin.
April 1979.
書評（新聞、新聞紙上などでの書評は省略）
後藤純一『外国人労働者の経済学』（東洋経済新報社）『エコノミスト』１９９０年１１月６日
カブリンスキー「新しい労働組合主義」『トレンズ』（アメリカ大使館）１９７８年９月
神代和欣『日本の労使関係』（有斐閣）『アカデミア』（横浜国立大学経済学部）１９８９年９月
Ｇ．ジェンクス『誰が成功するか』『日本労働協会雑誌』１９８０年１１月
Ｋ．カー・Ｊ．Ｍ．ロゾウ編『ワーク・イン・アメリカ』『日本労働協会雑誌』１９７８年１２月
Ｗ・モアハウス編『変化する世界経済とアメリカの労働』『日本労働協会雑誌』１９７９年１０月
Ｍ．Ｒ．ウオルシュ『医師募集：女性応募の要なし』『日本労働協会雑誌』１９７８年５月
A.J.ジャフィー・A.フル?ムキン『技術と職務』『日本労働協会雑誌』１９６９年１０月
金属産業論関係
OECD, PROBLEMS AND PROSPECTS OF THE PRIMARY ALUMINIUM INDUSTRY, 1973 (『アルミニウム製錬工業』OECD工業委員会作業部会編著(軽金属協会刊行、1974年）原著編纂作業、邦訳
「アルミニウム産業」『戦後日本産業史』日本産業学会編 東洋経済新報社 1994年
「塗りかえられる世界のアルミ製錬地図」『アルミニウム』520号
「アルミ産業浮上の構図いまだなし」『プレジデント』1976年12月
「資源ナショナリズムと海外投資の環境変化」『化学経済』1975年3月
「新局面を迎えるアルミニウム工業」『化学経済』1971年7月号
「試練に迫られるアルミニウム工業～70年代前半の回顧と展望～」『アルミニウム』 No.545
「資源開発の経済学(I) アルミニウム工業における諸問題」 『アルミニウム』529号
「資源開発の経済学(II) アルミニウム工業における諸問題」 『アルミニウム』531号
「資源開発の経済学(III) アルミニウム工業における諸問題」 『アルミニウム』536号
「資源開発の経済学(IV) アルミニウム工業における諸問題」 『アルミニウム』541号
「資源開発の経済学(IV) アルミニウム工業における諸問題」 『アルミニウム』549号
「資源開発の経済学(V) アルミニウム工業における諸問題」 『アルミニウム』549号
「資源開発の経済学(VI) アルミニウム工業における諸問題」 『アルミニウム』552号
「資源開発の経済学(VII) アルミニウム工業における諸問題」 『アルミニウム』557号
「アメリカ・アルミニウム産業と反トラスト法(1)：産業組織論からの考察(1)」『アルミニウム』502号
「アメリカ・アルミニウム産業と反トラスト法(2)：産業組織論からの考察(2)」『アルミニウム』505号
「アルミニウム工業における価格形成(1)」『アルミニウム』515号
「アルミニウム工業における価格形成(2)」『アルミニウム』516号
「アルミニウム工業における価格形成(3)」『アルミニウム』517号
「アルミニウム工業における価格形成(4)」『アルミニウム』518号
「アルミニウム工業における価格形成(5)」『アルミニウム』519号
「アルミニウム工業における価格形成(6)」『アルミニウム』525号
「アルミニウム製錬立地と電力(1)」『アルミニウム』492号
「アルミニウム製錬立地と電力(2)」『アルミニウム』493号
この他新聞、雑誌論稿など約200点
以上
