South Is. Alps
South Is. Alps
Coromandel
Coromandel, NZ
Square Kauri
Square Kauri, NZ
Lake Griffin
Lake Griffin


サンマのトマト煮、キャベツとしらすのサラダ、既成品のピザ

サンマのトマト煮：サンマの切り身、塩胡椒して小麦粉をはたき、オリーブオイル＋赤唐辛子＋ローリエで両面を焼く。火が通ったところで取り出し、ここに玉ねぎ、赤パプリカ、ズッキーニを好みに刻んだものを加えて炒める。塩胡椒＋白ワイン＋トマトソースをくわえて、焼いたサンマを戻して煮汁に少々埋めるようにして蓋をしてしばらく。仕上げにパセリを刻んだものを散らす。

以下を参考に：http://allabout.co.jp/gm/gc/290792/

キャベツとしらすのサラダ：キャベツを一口に絞って塩をかけてしばらく置く。よく水分と塩分を絞って、ここにシラスとレモン汁、フレッシュオリーブオイル、胡椒をかけてよく和える。

既成品のピザ：7〜8センチの円形のピザがあったので、これを添える。
2015-09-17 22:03:30 | 夕食・自宅 | コメント ( 0 ) | Trackback ( 0 )


『日本はなぜ、「基地」と「原発」を止められないのか』

矢部宏治、2014、『日本はなぜ、「基地」と「原発」を止められないのか』、集英社インターナショナル

本日（9月17日）の参院特別委員会で「安保関連法案」が採決されたとのこと、反対運動のうねりはおおきかったが、いかんせん、最終的には与党の多数に押し切られてしまったということだ。

この夏、シドニーに行った時、現地の友人のKCさんさら、おすすめされたのが本書。シドニーの紀伊国屋に売っているというから、立ち読みに行ってみたのだが、値付が倍ほどになっていて、旅の途中でもあったので、アマゾンで購入し、帰国後に手にとった。このコメント、なかなか書きづらい、というか、真相を知ってしまった（と思う）ので、力が入らなくなってしまったからだ。しかし、今日の今日、仕上げなければタイミングを失してしまうことになるだろうとおもい、十分に記すことができるか不安なままに書き進めていくことにしたい。

日本の現状の最大の懸案事項は、じつは「安保関連法案」ではなく、「憲法」そのものであり、「日米地位協定」であり、「日米原子力協定」であるということである。さらに言えば、「戦後体制」を終わらせなければいかんともしがたいのが日本のおかれている現状ということになるだろう。本書の要点は、この4点ということができよう。

1941年8月14日、大西洋上でイギリス首相のチャーチルとアメリカ大統領のルーズベルトが会談し、アメリカのヨーロッパ参戦以前であるにもかかわらず、ドイツをはじめとする枢軸国に対して連合国が勝利した後の世界像が描かれたのが「大西洋憲章」である。この憲章では、戦後平和を維持するための安全保障制度と枢軸国の武装解除が両国の間で合意された。

第二次大戦（太平洋戦争）の進展とともに、連合国の数は増えて、最後に残った枢軸国は日独となった。なかでも日本は最後まで単独で戦ったわけだ。1945年8月15日のポツダム宣言受諾に至るまで、連合国は着々と戦争後の安全保障について体制を整えた。しかし、国際共産主義運動を主導するソ連の動きが事態を複雑にする。対ドイツ戦の過程で東欧がソ連側に組み込まれた東西対立という伏線が加わったので、紆余曲折が生じることになる。

ポツダム宣言受諾の主たる動機は、ソ連参戦であり、日本の共産化に恐怖を覚えた昭和天皇と日本の支配層の決断であった。また、戦後体制の方向性を定めたのは、天皇制の温存にを図るGHQ司令官のマッカーサーと昭和天皇の動きである。結果として、「人間宣言」（明治天皇による五箇条の御誓文をふまえて、一時期軍部の独走によって体制が乱れたが、もともと、日本は立憲君主制の民主的な国家であったというメッセージ）、「地方行幸」（昭和天皇が国民の前に姿を表し、「人間宣言」のリアリティをしめすこと）、「日本国憲法」（実際にはGHQ民政局によって原案が作成されたものであるが、軍備放棄については、「大西洋憲章」後の理想主義的な安全保障体制に基づいており、GHQ民政局の姿が見えないように作為された）が誕生する。こうした一連の流れは、「戦後体制」を強固なものにするために、マッカーサーと昭和天皇の意向が強く反映されることとなった。理想主義的な非武装と国連軍による庇護というシナリオである。昭和天皇は共産化から免れるために、非武装かつ米軍（建前は国連軍）の庇護のもとに戦後日本の体制を構築しようとする。サンフランシスコ平和条約は、東側を含まないものの、こうした戦後体制の基盤となった。

しかし、東西冷戦が勃発し、中国の共産化と朝鮮戦争が起こる。昭和天皇と日本の支配層は赤化恐怖は、警察予備隊（後の自衛隊）により再軍備を果たし、加えて「日米安保条約」に基づき、米軍による庇護を強固なものにすることを決断する。ともに結ばれたのが「日米地位協定」である。これが、日本が独立国でありながら世界でもまれな事実上の戦時占領の継続という現状の体制的な根拠でとなるのである。米国軍は「日米地位協定」に基づき、日本全国どこでも低空飛行を行い、おそらくは、陸上も通行できる。また、日米合同委員会が「日米地位協定」によって設けられ、占領軍たる米軍と日本の官僚の協議組織（たてまえは、協議であるが、事実上、GHQ体制と同様で、たとえば、情報関連法案やTPP協議、さらには、著作権法改正にいたるまで、アメリカ＝米軍の意向にそって法案が作られている。また、昨今のアーミテージらの報告書にも続き様々な法案が生まれていることと無縁ではない）が常設で機能し、同時にこの組織は「日本国憲法」からの超越（憲法以上の効力をもつ）も果たしているのである。沖縄から基地がなくならないのも、また、東京周辺の民間航空路が不自由なのも、すべて、この「日米地位協定」によっている。

さらに、2011年3月11日の津波による重大な原発事故があったにも関わらず、責任が明示化されることなく、また、プルサーマル計画が相変わらず進行するのも、「日米原子力協定」の存在にかかっている。この協定はウラン原子炉が創りだす核兵器に転用可能なプルトニウムを原発保有国である日本の抑止力として活用することもまた、日米の「戦後体制」のキーポイントである。

一方、もうひとつの枢軸国（敵対国）であったドイツの戦後はどうか。西ドイツは、東方政策によって領土問題を解決するだけけでなく、周辺に友好国をつくり上げることに成功し、ナチス体制を強く批判して過去に戻らないことを宣言、そして、ドイツ基本法（憲法）をつくり、東西ドイツ統一を成し遂げ、今やEUの盟主の地位を確たるものにした。日本はどうか、領土問題は未解決、近隣の中国や韓国との友好関係の構築に失敗しているだけではなく、占領体制は相変わらず継続し、事実上の東西冷戦体制そのものの「戦後体制」をそのまま引きずっているのである。それは、ひとえに米国の意図である。くわえて、米国の核の傘のもと、共産化することをおそれた日本の支配勢力の意図そのものであったといえる。

本書をかいつまんで要約すると以上のようになる。とすれば、やはり、われわれは安保関連法案に拘泥することなく、ドイツの戦後とった道筋を参考にしつつ、より平和的な憲法に改正し、同時にすべての米軍基地を解消して、日米地位協定及び日米原子力協定を放棄して、一から国家体制を作りなおすことが重要と思うのだが、どんなものだろうか。

日本はなぜ、「基地」と「原発」を止められないのか
クリエーター情報なし
集英社インターナショナル
2015-09-17 18:04:04 | 読書 | コメント ( 0 ) | Trackback ( 0 )


9月16日(水)のつぶやき

　Sig Sugito　@sig_s　22:58

豚ロース肉とカラーピーマンとにんにくの芽の炒めもの、ほうれん草の炒めもの goo.gl/fn5qRp

from gooBlog
返信 リツイート お気に入り
　Sig Sugito　@sig_s　23:31

『謎の独立国家ソマリランド』 goo.gl/3jt9Z5

from gooBlog
返信 リツイート お気に入り
2015-09-17 05:49:26 | tweets | コメント ( 0 ) | Trackback ( 0 )