ベットの中熟睡中だったのに、グラッとの揺れで目が覚めた。
枕もとのリモコンでテレビのスイッチを入れる。
地震予知のテロップが流れていて、直ぐ「11時58分に地震がありました」に切り替わった。
テレビ画面では東海地域の地図に震源のマークが入っている。
いよいよか!
そんな思いが頭をよぎる。
浜岡原発は大丈夫だろうか。
発電停止はしていても、原子力発電所の燃料棒は常に低温冷却をし続けていなければならないもの、らしい。
その低温冷却には電気が必要で、万一の場合の、大規模地震が来ても、津波に襲われても、非常用電気が大丈夫な状態になっているのだろうか。
福島の二の舞にならないためにも、停止だから安全なのではなく、非常時電力が絶対ストップすることがないように、あってほしい。
中電さんから、非常用電気は福島級の地震、津波でも、非常用電源は大丈夫ですよ、のアナウンスが欲しい。そうでないなら、それが出来るように、早急に取り掛かって欲しい(今工事中かな?)。
いかがでしょうか。
以下追加
ひとりで思うのですが、
浜岡原発は幸いにして、事故は起こっていません。
東海地震の発生が予想される地点の真上にあることから、5月の連休頃に全面停止となりました。
このとき、地元自治体は「交付金が来なくなると困る」と、突然の停止にあわてた場面がありました。結局、運転していた翌々年かに交付金がはいるらしくて、直ぐに止まるわけではない、とかの話で、一件落着みたいになったようでした。
原発の建設がらみの交付金は、建設の話が持ち上がった頃から支払われるらしい。とすると浜岡町(今は御前崎市か)には、ずいぶん長らく交付金が入っていたのでしょう。
福島の原発事故を見ていると、交付金の入っていた近辺地域をはるか越えて被害が及んでいます。牛肉の放射能汚染となると全国にまで広がります。
そこで、思うのです。
交付金を受取る自治体には、その分だけ原発の安全性のチェックの役割も担って欲しい、ということです。
これまでみていると、電力会社(民間)も保安院(国)も、都合のいいデータしか出さず、説明集会では「ヤラセ」まで使って、推進への指針を確実にしていたことが判明しています。
よって、小さな自治体が、太刀打ちできる相手ではないかも知れません。
でも、交付金を得ているということは、万一の場合に危険な場所にある、ということですから、交付金が支払われていない周辺の広範な地域のためにも、安全性のチェック係の役目を担って欲しい、と願うのです。
お金を貰う相手に苦情を言いにくい、…かも知れませんが、今、膨大な国家賠償につながる事故が発生したところですから、浜岡については、是非とも他山の石にすべきだと思うのです。
国の賠償=国民の負担、なのですから、国民の一人として、これから発生しそうなものは、未然に防ぎたいものです。勿論被害者にもなりたくないですし、ね。
枕もとのリモコンでテレビのスイッチを入れる。
地震予知のテロップが流れていて、直ぐ「11時58分に地震がありました」に切り替わった。
テレビ画面では東海地域の地図に震源のマークが入っている。
いよいよか!
そんな思いが頭をよぎる。
浜岡原発は大丈夫だろうか。
発電停止はしていても、原子力発電所の燃料棒は常に低温冷却をし続けていなければならないもの、らしい。
その低温冷却には電気が必要で、万一の場合の、大規模地震が来ても、津波に襲われても、非常用電気が大丈夫な状態になっているのだろうか。
福島の二の舞にならないためにも、停止だから安全なのではなく、非常時電力が絶対ストップすることがないように、あってほしい。
中電さんから、非常用電気は福島級の地震、津波でも、非常用電源は大丈夫ですよ、のアナウンスが欲しい。そうでないなら、それが出来るように、早急に取り掛かって欲しい(今工事中かな?)。
いかがでしょうか。
以下追加
ひとりで思うのですが、
浜岡原発は幸いにして、事故は起こっていません。
東海地震の発生が予想される地点の真上にあることから、5月の連休頃に全面停止となりました。
このとき、地元自治体は「交付金が来なくなると困る」と、突然の停止にあわてた場面がありました。結局、運転していた翌々年かに交付金がはいるらしくて、直ぐに止まるわけではない、とかの話で、一件落着みたいになったようでした。
原発の建設がらみの交付金は、建設の話が持ち上がった頃から支払われるらしい。とすると浜岡町(今は御前崎市か)には、ずいぶん長らく交付金が入っていたのでしょう。
福島の原発事故を見ていると、交付金の入っていた近辺地域をはるか越えて被害が及んでいます。牛肉の放射能汚染となると全国にまで広がります。
そこで、思うのです。
交付金を受取る自治体には、その分だけ原発の安全性のチェックの役割も担って欲しい、ということです。
これまでみていると、電力会社(民間)も保安院(国)も、都合のいいデータしか出さず、説明集会では「ヤラセ」まで使って、推進への指針を確実にしていたことが判明しています。
よって、小さな自治体が、太刀打ちできる相手ではないかも知れません。
でも、交付金を得ているということは、万一の場合に危険な場所にある、ということですから、交付金が支払われていない周辺の広範な地域のためにも、安全性のチェック係の役目を担って欲しい、と願うのです。
お金を貰う相手に苦情を言いにくい、…かも知れませんが、今、膨大な国家賠償につながる事故が発生したところですから、浜岡については、是非とも他山の石にすべきだと思うのです。
国の賠償=国民の負担、なのですから、国民の一人として、これから発生しそうなものは、未然に防ぎたいものです。勿論被害者にもなりたくないですし、ね。