アシモフのロボット三原則を念頭に利用するしかないChatGPTである

アイザック・アシモフのロボット工学の三原則（Isaac Asimov's three laws of robotics）しばしばロボットを登場させたＳＦ作家アシモフの、不安を感じる人類へ提案である。

1. 第一条ロボットは人間に危害を加えてはならない。また、その危険を看過することによって、人間に危害を及ぼしてはならない。
2. 第二条ロボットは人間にあたえられた命令に服従しなければならない。ただし、あたえられた命令が、第一条に反する場合は、この限りでない。
3. 第三条ロボットは、前掲第一条および第二条に反するおそれのないかぎり、自己をまもらなければならない。

幼い頃科学省であった。手塚治虫の鉄案アトムを通じて、２１世紀は科学の力で人類は平和になると信じ込まされていた。ロボットは科学の象徴であったが、アトムを通じて人類に奉仕する使命を、手塚は描いていた。アシモフの提言に沿ったものといえる。これに反するロボットをアトムがやっつけるのであるが、アトム必ず勝つという筋書きである。

この夢物語が現実になったのがＡＩである。遺伝子解析にほんの少し前まで一年かかったものが、ＡＩを駆使したシークエンサーによって、数日で解析で気つようになったが、それもやがて数時間になるのであろう。

囲碁やオセロなどの活躍は予感させるものであったが、ChatGPTの登場で世界は大きく変わった。膨大な情報を見事に整理するが、企画書などの制作にはもってこいのＡＩロボットである。

多くの分野で人間の作業を遥かに凌駕する能力を見せている。本能的に機械に支配されることを嫌う人たちが多いが、嫌っている間はその通りになるであろう。使いこなすべきであろうが、人から考える作業を取り上げられかねない。

テレビ番組では、ChatGPTの解説の間違いを指摘してダメ出しをしているが、そんなもの直ぐに解決してくる。この化け物のようなChatGPTの本質ではない。例え人から創造性や努力や奪ったとしても、この有能なＡＩを利用しない手はないだろう。これまでも多くの機器や文化や道具によて、もうすでに多くの人の感性を人類は失ってきている。

アシモの三原則を念頭に、今更廃棄できないのでれば、利用する以外に方法などない。

戦争や地域紛争の現場がＡＩ、ロボット化が更に高度化する

凄まじい勢いで殺人兵器が進化している。人工知能（ＡＩ）の進化が兵器の形をすっかり変えている。しかも発展途上である。安価であることとスケールが小さいことなど、テロリストが使用するにはもってこいの兵器である。
ドローンはさらに進化し多様化し、平和産業に大きく貢献している。中国では極めて小型のドローンで地方都市の空を埋め尽くす技術を紹介している。自衛ならまだしも攻撃に使われると外部との遮断が可能である。個人を特定する技術は中国が長けている。小さな部屋や空間への侵入も可能になりつつある。ロボットが極めて特定に人物を殺傷することも可能となる。
極めて危険な戦闘地に人的被害を考慮することなく侵入し、状況判断も攻撃も可能である。無人の戦闘機は兵士に恐怖心を与えるのに十分である。士気を削ぐことは重要な戦術である。狙撃技術は人間の比ではない。
先月のイエメンの反政府団体による、サウジアラビアのドローンや無人機による石油施設の攻撃は、２００キロ以上航空をしても見つかることがなかった。かなり高い防空総設備が備われていたであろう、サウジアラビアの監視を易々と突破した。いまだに飛来方向すらわかっていない。飛来した無人機はどれ一つとして作戦を失敗していない。使命以外にないも持たないロボットは便利である。

こうした動きに倫理観の導入が各方面で検討されている。殺人型ロボットの開発の自粛や、正当防衛権をロボットには与えないといったりする類のものである。国家の縛りの中であれば、ある程度は可能であろう。しかし、化学兵器や核兵器など自粛の総論には異論がなくても、結局は国家や宗教などの理由を並べて各論では所有するか使用することになる。ましてやテロ集団であればそんな倫理観などお構いなしである。
戦争が科学技術を展させてきた事実は否めない。国家は戦争協力する科学者を科学技術に湯水のごとく金をつぎ込む。そして現代のこのようなハイテク技術の開発は、戦争の形を大きく変えた。２１世紀には国家間の戦争など生じないだろう。宣戦布告なき地域紛争やテロ行為の恐怖が起きるだろう。
ロボットによる戦闘は多くお人類を殺傷し、対抗して新たなロボット兵器を生む。この繰り返しである。いい加減人類は、武器による平和などは見せかけのものである事を知るべきである。

シンギュラリティはやってこない、人は新たな道を模索する

シンギュラリティ（Singularity：特異点）とは、ＡＩ（人工知能）が人を超える地点という事である。それは２０２５年とされている。奇しくもその年は、ジャレット・ダイヤモンド氏が人類絶滅の時期としている年でもある。不吉な年であるが、オリンピック後に日本が経済的な崩壊をする可能性があるのもこのころであろう。
ＡＩのこのところの進化は著しい。野村證券が２０２５年で人々の仕事の、４５％はＡＩに取って代わられるだろうと予言している。ＳＦの世界のようである。
今でも、既にＡＩが人類を上回っていることが沢山ある。演算能力やデーターの解析などは足元にも及ばない。碁や将棋などは現在でも互角かあるいはそれ以上となっている。
人類は職場を追われても必ず新たなものを作ってきた。例えば人力車が自動車に駆逐されても、自動車が新たな職場を創り出してきた。レコードの出現によって、歌手の仕事はなくならなかったし、録音技術の発達はむしろ新たな可能性を歌手に与えた。人類の広がりを無視したシンギュラリティ理論である。
ＡＩが人類に変わるようなことをやっても、人類の可能性が高まり活動域を広げてきた。しかし、ＡＩはこれまでの技術開発の到達点とは異なる可能性はある。ＡＩが意思を持ったり、人への隷属を脱する可能性が示唆されているからである。いわばＡＩ脅威論である。
ＡＩは人類の道具としての可能性を広げるが、道具以上でも以下でもない。人が社会制度や経済活動の中で、何らかの恣意的な目的の手段としてＡＩを利用する可能性は残る。人の問題であるがシンギュラリティは起きない。

それはともかくとして、安倍政権の私的重用や不合理をやり、改ざんや隠ぺいなど繰り返しながら、だれも責任を全くとらないような現実を見ていると、政治こそＡＩに任せればいいだろうと思う。私欲や偏重や独善もポピュリズムもＡＩは克服してくれる可能性はある。

世は元号の転換点とお騒ぎであるが、恐ろしいまで個人が特定される時代になった

秋篠宮の長男悠仁の中学校の机の上に、刃がピンクに塗られ多日本の包丁が棒にくくられ置かれていた。元号の転換期に、皇位継承第３位の悠仁への嫌がらせか、何らかのメッセージを含ませたらしいが、犯行意図の詳細は不明である。都会のど真ん中の中学校であるが、工事関係者を装って学校に入って犯行に及んだようである。防犯カメラの一部が切断されていたり、教室の特定などしていたなどから周到に計画されたようである。
驚いたのはそのあとである。僅か３日後の２９日に犯人が逮捕されたのである。本人は学校に侵入した事実を認めている。５６歳のこの男の素性の詳細は発表されていないが、誤認逮捕でもないようである。

お茶の水周辺なら数万人の人物が常時通るであろう、学校に侵入した男をその中から特定するのである。さらに沿線各地域の街頭や駅などの無数の防犯カメラを解析し降車駅を特定し、住居までたどり着いたのである。
この解析をしたのが、警察のＳＳＢＣ（捜査支援分析センター）なんと日本語の頭文字をとったこの組織は、２００９年に新設された画像収集、解析を専門としたチームである。警視庁が設置している街頭の防犯カメラや、民間のビル、商店、駅の改札にある無数のカメラ映像を収集し解析する組織である。
防犯カメラには犯罪抑止の作用はあるものの、個人がいかなる形であれ特定される時代になったという事実を今回の事件解決に強く感じたのである。この組織は、画像をソートし顔の特徴や体形や動作などから簡単に個人を特定するのである。
犯人が鉄道を使う場面があれば、鉄道会社に照会し、利用時間などから使用された交通系ＩＣカードの利用履歴を調べることもできる。自動車を使っていれば自動車ナンバー自動読取装置（Ｎシステム）まで解析し行き先を特定することまで可能である。
これらの断片的な情報を１本の線で結ぶリレー方式の捜査を今回警視庁が行ったのである。一般民間人の防犯カメラまで警察は管理下に置くのである。恐ろしい時代になった。都会ではＡＩの管理下で個人は生きている時代になったのである。

原発とほぼ同じ構造のリニア―、必ず失敗する

夢の乗り物と宣伝され、あらゆる報道は好意的であるリニア―鉄道であるが、本ブログでも「もんじゅの二の舞になる」と警告したが、いよいよ本格工事が始まりいよいよそれが現実となってきた。
昨年暮れに、南アルプスを突き抜ける工事が始まった。日本列島に大きな溝を作っている、ホッサ・マグナの最も大きな山塊を突き破るのである。必ず破砕帯がある。必ず出水がある。全く未経験の大工事である。安倍晋三は日本総活躍の名目で巨額の追加金を命じた。
このリニア―新幹線の開発は原発とほぼ同じの構造を持っている。他に方法があるにもかかわらず、目先の新技術のように見せつけて、国費を投入するのである。東海道新幹線と異なり、リニア―新幹線は９０％近くを真っ暗闇のをトンネルの中を走るのである。旅とはとても言えない、夢の乗り物ではなく単なる移動手段に過ぎない。
もうすでに地方の水源が枯れることが予測されている。トンネル工事の出入り口になる所はほとんどが、山あいの小さな町村である。工事の車の通る道すら作られていないが、昨年暮れにすでに工事が始まっている。
政府主導の東海トラフ地震が予測されている。この地震は必ず起きる。何年先になるかわからないが、必ず起きる巨大地震に南アルプスを貫通した、人類が作ったひ弱なトンネルが耐えられるわけがない。原発が放射性廃棄物の処分に目を向けないまま、何とかなると無視した構造そっくりである。そもそも、運転手がいないそうであるが、２５キロものトンネルに避難路など設けることが不可能な移動手段は危険が一杯である。
電気消費量も現在の新幹線の３倍になる。これも開発側の数字であるから、必ず完成時にはその数倍になる。
こうした多くの矛盾を抱えるリニア―新幹線に対して、ストップリニア訴訟原告団が立ち上がった。主張は、①地下水脈の破壊（沿線全都県にあてはまること）　②建設発生残土の処理が未定（運搬ルート、処分方法、処分先）　③工事車両、建設機械による騒音、振動、渋滞、大気への影響の過小評価（沿線全都県にあてはまること）　④自然環境の破壊、生態系の破壊（沿線全都県にあてはまること）　⑤併用に伴う開口部の騒音、振動、微気圧波、低周波による健康被害（沿線全都県にあてはまること）　⑥磁界の人体への影響　⑦高架部分の日照被害（山梨、岐阜などで）　⑧景観の破壊（山梨、神奈川などで）（サイトよりコピー）などとしている。
夢をまき散らし、未来のエネルギーだ、未来の乗り物だと開発者と科学者ばかりが持ち上げマスコミを抱き込み不安などまったくないように、宣伝だけは怠らない。原発と同じ思想・手法である。
その一方で庶民・弱者が懸命に利用する地方の鉄路は平気で経済性を理由に、廃線にしてしまう。微細な赤字路線は切り捨て、大きな赤字はどんどん推し進める異常は僻地を切り捨てることでもある。

こりゃ搾取と言わんのか

法人所得が、５７兆円を超し過去最高の金額になった。これは今まで最高だった、バブル期の１９９０年をも４兆円も上回る のである。国税庁への申告であるが、３２％の黒字法人の儲けがいかにすごかを示す数字となっている。日本は、かつてない好景気だそうである。

資本金が１億円以上の企業の黒字割合は、５０％を超えている。黒字企業の平均所得額は、６２００万円である。いかに少数の企業が儲けているかがわかる。

これに比して、多くの国民は好景気の実感がわいていない。人件費を、臨時雇用や派遣社員で極端に抑え込んでの業績である。もちろん労働条件も悪化の一途をたどっている。

これは一昔前なら、「企業が労働者を搾取している」と表現されたことである。マルクス経済学の表現になることが嫌われているらしいが、どう見てもこれは”搾取”と表現した方が的確である。それが"格差”と呼ばれるのは、労働者にかつての力がないからであろう。

そういえば、”労働者”とい言う言葉も禁句になりつつあるようである。労働組合の加入率が、３０％を切っているとのことである。どこか、食糧自給率に似た動きでもある。

こうした法人の儲けで、日本はかつてないほどの好景気であるそうである。景気の動向そのものが、マルクス経済学と長年対峙してきた近代経済学の評価である。GDPによる経済動向の評価そのものが、大企業中心の考え方なのである。

大企業の収入が増えると、景気が上向き税収が上がるとする市場経済主義は、小泉・竹中路線の結果の今日の状況である。しかし現実には、法人税の収入は政府の優遇税制のために、バブル期に追い付いていない。企業の儲けに比して、法人税の収入は上がっていないのである。

そのため、これ以上の税収が欲しいと、異論を唱える人たちが消費税を１７％にするべきと言い始めた。本末転倒である。取りやすいところから取りたいのである。

搾取される一方の国民には、賃金や労働条件の向上ではなく消費税の増税が待っている。これは、国家からの搾取であると表現されないのであろうか？