自転車の歩道走行が本来の道路交通法に従って禁止されたのは6月はじめでしたかね。まじめな人は法律を順守しているようだが、悪質な連中は相も変わらず歩道を危険走行している。
そのほとんどは女子である。まれに高齢の男性もある。これはおだやかに走行するからまあいい。
車道を走るのが怖いなら最低でも歩行者に遠慮してはしれ。後ろからそこのけ、とベルを鳴らす女がいる。というよりかこういうのは若い女しかいない。
メスチャリにはきついお仕置きが必要である。警察は重点的に摘発してもらいたい。
警察の取り締まりに加えていくつかの対策を以下提案する。
+ 広報啓蒙を継続的に行え
6月の切り替え時にはNHKなんか番組で案内をしていたが、その後はまったく周知徹底を行わない。こういうものは継続して切れ目なく根気よく広報をするものだ。
当然そのために費用と人的ほかもろもろのリソースが必要になる。たとえばタバコだ。たばこの広告には健康問題への警告が入っているし、煙草の箱には健康上の警告が印刷されている。
自転車生産者が自転車走行の規則やマナーについての広報費用を出すのは当然である。ところが、かれらがこのような活動をおこなっていることを見たことがない。自主的にやる気がなければ自転車に関してだけ消費税を10パーセントにして5パーセント分をテレビ広告などにあてさせるべきだろう。
自転車は高級品の輸入も多い。後進国からの安い粗悪品の輸入もかなりある。いずれも高額の輸入関税を課して自転車の危険走行根絶の費用にあてるべきである。
++ 自転車振興会は広報費用を拠出せよ
思い出したんだが、競輪関係の団体で自転車振興会というのがある。売上を地方財政の一部に上納しているよね。というよりか、それが欲しくて地方自治体が競輪開催を認めている。
残念なことに東京都は開催を禁止しているがね。それから振興会は公共、文教事業にも金を出しているはずだ。その金を当然の義務として自転車の安全走行広報、教育、啓蒙の事業にも拠出すべきだろう。いままでしていないことが疑惑をもたれる。
いろいろ美々しく書いてあるが本当はそういう金は全部地方の政治屋のポケットに入っているのかもしれない。
広報にも時代の変化を考慮したやり方が必要である。不法滞在者を含めて日本語の出来ない労働者が百万近くいるだろう。しかも、彼らのうち、広報を行う重要な媒体となる日本語を読める外国人というのは実質的に絶無といっていい。
したがって、彼らへの自転車の歩道走行禁止やマナーの広報は日本人とは全く別建てで行う必要がある。違反した場合には即時強制送還をするようにしなければならない。
現在、歩道を危険走行しているのは外国人労働者が多いのだろう。かれらは広報を受けていないから全然しらないのだ。もっとも後ろからベルを鳴らしたりするバッド・マナーは規則を教えなくても個人の資質の問題だが。
今日の夕方のニュースで子供の三人乗り自転車の開発のニュースをながながとやっていた、NHKだがね。こんなことより、もっと基本的な啓蒙をやりたまえ。視聴料をもらっているのだから。
+++ 入管特別講習
サラブレットは日本にお仕事でくると検疫の隔離厩舎に一週間か二週間隔離されて観察される。日本に働きに来る外国人労働者は入管で隔離して日本の町の生活の仕方、町の歩きかた、自転車の乗り方などを教育すべきである。
ゴミの分別、ゴミの出し方もここで教える。今あるトラブルもだいぶ減るだろう。自転車の乗り方もここで教える。在外公館で発給するビザはすべて仮ビザとする。日本入国時の講習を修了した段階で正式の労働ビザのスタンプを押すのである。
すでに入国しえいる外国人労働者もこの講習を受けさせる。受講しなければビザの失効手続きをとる。
以下次号