グレタ・トゥンベリとジャンヌ・ダルク

　大西洋をヨットで渡り国連で環境保護を叫んだ16歳のスウェーデンの少女の名前という。気になるのは彼女の異常な表情である。キツネに憑かれた顔というのはああいうのを言うのだろうか。鬼女を彷彿とさせる「憑かれたおんな」そのものである。

　ジャンヌ・ダルクを連想させるそうである。彼女の軍事協力者にフランスの貴族ジル・ド・レという有名な元帥がいた。オルレアンの攻防戦での軍事的協力者である。ジャンヌ・ダルクが逮捕されて処刑されるとジル・ド・レも精神が荒廃していったという。自分の領地から1500人以上の少年少女を誘拐して、凌辱殺害した。マルキ・ド・サドも真っ青な男である。もっぱら自分の性的興奮を得るためだったという。最後には処刑されたが。

 　ジャンヌ・ダルクの顔もグレタのようではなかったのか。その影響力はすさまじかったようだ。影響力というより憑依力と言ったほうがいいのかもしれない。その辺もグレタを見て連想するのかもしれない。

 　勿論、地球温暖化には対策が必要であることは自明であるが、小泉信一郎君（？名前が間違っていたかな、新次郎君か）が記者の質問に詰まったように具体的に対策を即答することは難しい。Ｈｏｗ　ｄａｒｅ　ｓａｙ　と叫んでも始まらない。

 　彼女にノーベル平和賞という話もあるようだが、それは地球温暖化に効果があるとは思えない。むしろ地球総発狂化を促進するものとなろう。以上場末の酒場で小耳に挟んだ噂である。

 

推理小説的ニュース解説二題

１．北朝鮮ゲート

 チョグクの義弟が船籍を偽って北朝鮮の石炭輸出を助けた。自社の貨物船で中国やベトナムに運んだというニュースがあった。明らかな国連決議違反で国連が発表した。しかもこの工作が行われたのは選挙で文政権が出来た直後だそうである。

　普通に考えれば韓国の大統領選挙で文一派が北朝鮮から援助協力を受けていた見返りと考えるのが自然である。どういう選挙協力だったかしらない。選挙での応援動員とか、資金援助とか、あるいはもっと生々しいことかもしれない。

 これはトランプ大統領のロシアゲート疑惑の非ではない。重大な反逆罪である。

 ２．これもチョグクがらみ。検事総長の張り切りぶりが目立つ。大統領に任命されたが、かれは国家には忠誠を尽くすが、人には忠誠を尽くさないといっているそうだ。まさにそれを実行している。これも非常に目立つ。立派である。しかも、彼はパククネ前大統領の捜査も行った人物である。それがチョグク一家の捜査に邁進している。

 　もちろん、チョグクの行為が悪質で重大な犯罪であるという証拠があるのだろうが、ほかに自分が指揮起訴したパククネに対する判決が異常に重すぎる政治的判決と思ったのではないか。

 　判決は文の抜擢した息のかかった裁判官がしたのだが、判決の重さに忸怩としたのではないか。向こうの裁判のことは知らないが、どうもその辺にも彼を突き動かすものがあるのではないか。

 　パククネをあれだけ苛烈に追い詰めたのに、もっと悪質な犯罪を自己の保身や政治的な判断で見逃してはならないという思いがあるようだ。

 以上二題、町の酒場で小耳に挟んだ話題でした。

 

高市総務大臣は騎乗位がお好き

 彼女は馬の腹に乗って（もとえ背に乗って）馬任せで揺られていくラク「チン」・スタイルが好きである。馬を御する気はサラサラないらしい。馬というのは総務省の役人である。馬に行く先を任せている。

 　彼女はたしか二回目だね。前回は地上デジタル導入に狂奔する総務省役人の指示通りに踊った。いささか異様であった。今回の大臣就任演説でＮＨＫ対策を聞かれて答えていたのを見て、こりゃだめだと思った。役人のプロンプターを読んでいるだけだ。

 　「公共放送」というのがキーなら、もっと根本から分析して考えるべきだ。「公共放送」という言葉の定義をあいまいなままにして胡麻化そうとするＮＨＫと総務省役人の産官合同隊のスポークスマンにすぎない。政治家ではない。

 　まず、「公共放送」という概念をきっちりと定義して、それに該当する番組が今のＮＨＫ放送番組のなかでどれだけあるか（おそらくコンマ以下だろう）、蓮舫さんのように種分けするべきだ。この義務を怠って役人の作ったブリーフィング原稿を読むだけの人間であってはならない。

　彼女に要求する。年末までにＮＨＫの現在の放送番組で公共放送に該当するのはあるのかどうか具体的個別的に番組別に精査し公表すべきである。

 

関税収入を忘れていませんか

　米中貿易摩擦の悪影響が云々されている。消費に対する悪影響だけが喧伝されているが、一方では関税収入が増えて国庫に入る。その収入は財政収支の赤字を補填するだろうし、政府の消費者対策に投下されることもあるだろう。

 　その辺の消息がマスコミには一切報道されない。常識的に考えれば（マスコミの知的レベルでは）消費に与える影響が関税収入の増加より比較にならないほど大きいと最初から検討もせずに、きめつけているのだろう。決めつけるのは勝手だが一応バランスシートを示してくれたまえ。それがジャーナリズムの責務というものだろう。

 　関税10パーセントアップで消費が10パーセントダウンなら相殺される。関税10パーセントアップで消費が50パーセントダウンなら破滅的だ。しかしそんなことはありそうもない。

 　前にも書いたが貿易戦争、関税合戦は我慢比べであり、短期的には絶対にどう転んでもウィンウィンの関係はありえない。長期的に見て、アメリカの国益の観点からみてアメリカが勝利すると見るからトランプは関税合戦をするのだろう。その考え方の是非を数量的に検討するのがジャーナリズムの責務ではないのか。