藤井聡著「救国のレジリエンス」（１）

　　　「列島強靭化」でＧＤＰ900兆円の日本が生まれる、と言うサブタイトルの付いた、土木工学専攻の京大教授の書いた地震対策によって日本を富国強国にしようと言う本である。
　　　後半の列島強靭化のための膨大な公共投資によって、日本の国土を強靭化して日本経済を活性化させようと言う考え方には、経済的な根拠が薄弱なので、次回に論ずることにして、前半の大震災の三連動と国土の強靭化について考えてみたい。

　　　今、私たちは、東日本大震災と西日本大震災、そして、平成・関東大震災と言う三つの巨大地震が連動して生ずるであろう時代の真っただ中に、生きている。
　　　1946年の昭和南海地震と言うＭ８クラスの巨大地震が起こって以来、1995年の阪神・淡路大震災までの半世紀間、日本は、1000人以上を超す死者を出すような巨大地震が生じない地震静寂期に入っていたのだが、歴史的には、この巨大地震の三連動は、繰り返されているので、3.11の東日本大震災が生じてしまった今、好むと好まざるに拘わらず、必ず近未来に三連動の発生は覚悟すべきだと言う。
　　　実際に、東日本大震災として、869年の貞観地震、1611年の慶長三陸地震、1896年の明治三陸地震、1933年の昭和三陸地震（1923年に関東大震災）の前後10年以内くらいに、西日本大震災と関東大震災が起こって三連動している。（1896年は明治東京地震だけ）

　　　これに、富士山の大噴火の併発も加わる可能性があり、このまま特段の対策を講じなければ、東京、大阪、名古屋の日本の三大都市総てが、早ければ10年以内に、遅くとも20年以内に、文字通り壊滅し、場合によっては、中央政府機能を喪失し、日本の歴史そのものが終焉すると言う最悪の悪夢が想定されるとまで、藤井教授は断言する。
　　　今日もＮＨＫで放映していたが、ＧＰＳ観測によると、南海トラスと北海道沖、そして、相模トラスに異常の動きがあり、エネルギーが溜まっていると言う。
　　　ニュースでも頻繁に取り上げられているのは、伊豆半島から四国沖に及ぶ東海、東南海、南海地震の破断域の700キロに及ぶ巨大なプレートの境目が問題で、すぐ起きても不思議ではないと言うこの西日本大震災が発生すれば、正に、東京、名古屋、大阪のメガロポリス地帯が、大変な打撃を受ける。
　　　
　　　藤井教授は、もし、このまま強靭化せずに無為無策のままに首都直下型地震や東海・東南海・南海地震の発生を迎えてしまえば、数百兆円の損害を被るのは必定であり、400兆円や500兆円規模の損害となれば、我が国は致命傷を受けるので、100兆円や200兆円規模の公共投資を行い、金利や物価を調整するような財政金融政策を行えば、日本のＧＤＰは逆に700兆円や800兆円程度にまで拡大して、元が取れるのだと言う。
　　　8つの策で日本列島を強靭化するとして意欲的な計画を提示しているのだが、やはり、土木学者であるから、まず、最初に今回の震災復興や大震災防止対策から説き起こして、分散型の国土構造を作ることを強調し、北陸交流圏、札幌都市圏と青函交流圏、九州と中国・四国の交流圏、リニア新幹線より安い四大交流圏の新幹線整備、大阪伊丹空港の副首都構想など、国土構造改革を提言して、強靭性と効率性の二兎を追うべきだとしている。

　　　これらの構想については、殆ど異論はないのだが、問題は、国債を発行して公共投資をやるべきだと言う考え方である。
　　　国債を増発して暴落危機に瀕しても、日本銀行が総て買い取れば問題ないし、日本経済が苦境にあるのは、須らく、強大な需給ギャップの存在故であり、企業の生産性アップや政府の経済改革は、供給力強化策でありすべて間違っていて、公共投資を拡大して需要を喚起して、デフレを終息させることこそが正しい政策だと言う藤井説が、如何に暴論かを論じてみたいと思っている。

　　　このブログを書いている途中に、福島で震度５の地震が起きて、私の机も大揺れ。
　　　とにかく、千葉のここでも、殆ど毎週1回は震度３の地震に見舞われていて、9.11から地震から解放されたことはない。