日経ほか多くのメディアが、”ニューズウィークの発行元が、12月末を最後に約80年間続けてきた米国での紙媒体の販売をやめ、2013年初めから完全に電子版に移行すると発表した。紙媒体での広告収入が減少する一方、電子版の購読者が増加。タブレット端末の急速な普及もあり、ネット化に踏み切る。電子化後は「ニューズウィーク・グローバル」の名称で、世界共通の内容にする。”と報じた。
ワシントン・ポストが2年前に、ハーマンのオーナーに売却したのだが、今では、300万部数の発行が半減し、赤字続きだったと言う。
昔、上質な写真雑誌であったLIFEが、廃刊となった時にはショックだったが、ニューズウィークの場合は、当然の時の流れの趨勢であろうと思う。
何年も前に、講演で、大前研一氏が、新聞など取っていないと言っていたし、安藤忠雄氏も、最近の若者は新聞を読まないと言っていたのだが、新聞も雑誌も、インターネットの普及などで、紙媒体の情報誌紙そのものが、殆ど不必要になってしまって買わなくなったと言うことであろうか。
私の場合、日経だけは、新聞を取っているが、雑誌は、日経ビジネスとナショナル・ジオグラフィックだけで、偶に買う雑誌は、ハーバード・ビジネス・レビューくらいで、月刊誌や週刊誌などは、殆ど買ったことはない。
特に、週刊誌は、ニューズウィークの日本版は良しとして、電車の中吊り広告や新聞の広告のタイトルを見るだけで中身は十分分かるし、それに、読んでも中身なしで失望するだけである。
欧米や日本の新聞・雑誌の電子版は、課金制を取っているケースが多いが、有料会員でなくて無料会員登録で十分に読めるし、それに、身体一つで時間が1日たった24時間しかないのであるから、購読料を払ってまで、読む時間と余裕がない。
インターネットさえ叩いて、検索欄にタイトルを記入してクリックすれば、無数に記事が表示されて来るので、それさえ十分に読めないくらいだから、必要ならいざ知らず、電子版の課金制度さえも将来性は疑問であろうと思っている。
尤も、私の場合、専門書など本については、紙媒体から離れるつもりはなく、恐らく読めなくなるまで、大型書店や神保町、アマゾンなどにお世話になることだろうと思っている。
読んだら終わりという本も多いが、本によっては必要な都度、何度も取り出して見ているし、それに、読み飛ばすと言うよりも、本の前後左右に移動しながら読み進んでいることが多いので、すぐにページが繰れなければ意味がないのである。
また、傍線を引いたり、書き込みをしたりしていて、その個所に辿り着くためには、ページを繰るのが、一番簡単なのである。
ただし、英語の専門書には、絶対にそんなことはないのだが、日本の本は、かなり高級な専門書でも、索引のない本が大半で、検索するのに四苦八苦していて、私など、裏表紙などの空白に、必要な語句を書いてページを記入するなど自分で索引まがいの工夫をしている。
出版社のコスト削減の犠牲だと思うのだが、専門書にとっては、本の命とも言うべき索引が如何に大切かを理解さえ出来ない出版社が、日本の出版界の大半を占めていると言うことは、非常に悲しいことだと思っている。
その点、デジタルの電子書籍なら、検索は自由自在だと思うのだが、今の電子ブックは、そうなっているのであろうか。
ところで、話は変わるが、
エイドリアン・J・スライウォツキーが近著「ザ・ディマンド」で、日本の出版界が、電子ブックで先行していたソニーの足を引っ張って、アマゾンのキンドルに先を越される要因をつくったと暴露している。
日本の出版界は、電子機器の優れたソニーの評判を考えれば、ソニーの電子ブック端末リブリエは、紙に印刷した出版物の終焉の始まりだと見做して、それを嫌悪し、出版社は、持てる力を総動員して電子書籍と戦う決意を固めたと言うのである。
出版社は、リブリエを素晴らしい素晴らしいと持ち上げながら、面従腹背で、息の根を止めることを目的にして、ソニーに協力を申し入れ、大手が、夫々100冊の本の電子書籍化に合意したと言うのだが、合計1000冊程度では、田舎の小さな書店に並ぶ本よりも少なく、ソニーの方にも多々準備不足もあったが、リブリエを葬り去ろうとするこの出版界の抵抗は、産業革命時代の機械ぶち壊しのラダイト運動を髣髴とさせて興味深い。
その意味では、音楽会社を説得してiTuneを立ち上げてiPodを成功させたスティーブ・ジョブの辣腕とイノベーター魂には、連戦連敗のソニーは足元にも及ばないと言うことでもある。
ところで、紙媒体の出版が、デジタル化の進行と資源保護の潮流を受けて、どんどん下火になっているにも拘わらず、出版界の帆船効果努力さえ定かに見えない昨今だが、時代の流れに逆らう訳には行かず、欧米では、新聞社や出版社があっちこっちで消えて行っている。
紙媒体が廃れて行っても、出版界は廃れる筈はないのだが、デジタル化で、無料の膨大な量の本や知識情報が氾濫し、デジタル化した電子ブックのコストと価格がどんどん急速に下落して行く中で、出版社は、どのように活路を見出すのであろうか。
いまだに、出版業界は、電子ブックには抵抗気味だと言うが、ニューズウィークは、対岸の火事ではない筈である。
ワシントン・ポストが2年前に、ハーマンのオーナーに売却したのだが、今では、300万部数の発行が半減し、赤字続きだったと言う。
昔、上質な写真雑誌であったLIFEが、廃刊となった時にはショックだったが、ニューズウィークの場合は、当然の時の流れの趨勢であろうと思う。
何年も前に、講演で、大前研一氏が、新聞など取っていないと言っていたし、安藤忠雄氏も、最近の若者は新聞を読まないと言っていたのだが、新聞も雑誌も、インターネットの普及などで、紙媒体の情報誌紙そのものが、殆ど不必要になってしまって買わなくなったと言うことであろうか。
私の場合、日経だけは、新聞を取っているが、雑誌は、日経ビジネスとナショナル・ジオグラフィックだけで、偶に買う雑誌は、ハーバード・ビジネス・レビューくらいで、月刊誌や週刊誌などは、殆ど買ったことはない。
特に、週刊誌は、ニューズウィークの日本版は良しとして、電車の中吊り広告や新聞の広告のタイトルを見るだけで中身は十分分かるし、それに、読んでも中身なしで失望するだけである。
欧米や日本の新聞・雑誌の電子版は、課金制を取っているケースが多いが、有料会員でなくて無料会員登録で十分に読めるし、それに、身体一つで時間が1日たった24時間しかないのであるから、購読料を払ってまで、読む時間と余裕がない。
インターネットさえ叩いて、検索欄にタイトルを記入してクリックすれば、無数に記事が表示されて来るので、それさえ十分に読めないくらいだから、必要ならいざ知らず、電子版の課金制度さえも将来性は疑問であろうと思っている。
尤も、私の場合、専門書など本については、紙媒体から離れるつもりはなく、恐らく読めなくなるまで、大型書店や神保町、アマゾンなどにお世話になることだろうと思っている。
読んだら終わりという本も多いが、本によっては必要な都度、何度も取り出して見ているし、それに、読み飛ばすと言うよりも、本の前後左右に移動しながら読み進んでいることが多いので、すぐにページが繰れなければ意味がないのである。
また、傍線を引いたり、書き込みをしたりしていて、その個所に辿り着くためには、ページを繰るのが、一番簡単なのである。
ただし、英語の専門書には、絶対にそんなことはないのだが、日本の本は、かなり高級な専門書でも、索引のない本が大半で、検索するのに四苦八苦していて、私など、裏表紙などの空白に、必要な語句を書いてページを記入するなど自分で索引まがいの工夫をしている。
出版社のコスト削減の犠牲だと思うのだが、専門書にとっては、本の命とも言うべき索引が如何に大切かを理解さえ出来ない出版社が、日本の出版界の大半を占めていると言うことは、非常に悲しいことだと思っている。
その点、デジタルの電子書籍なら、検索は自由自在だと思うのだが、今の電子ブックは、そうなっているのであろうか。
ところで、話は変わるが、
エイドリアン・J・スライウォツキーが近著「ザ・ディマンド」で、日本の出版界が、電子ブックで先行していたソニーの足を引っ張って、アマゾンのキンドルに先を越される要因をつくったと暴露している。
日本の出版界は、電子機器の優れたソニーの評判を考えれば、ソニーの電子ブック端末リブリエは、紙に印刷した出版物の終焉の始まりだと見做して、それを嫌悪し、出版社は、持てる力を総動員して電子書籍と戦う決意を固めたと言うのである。
出版社は、リブリエを素晴らしい素晴らしいと持ち上げながら、面従腹背で、息の根を止めることを目的にして、ソニーに協力を申し入れ、大手が、夫々100冊の本の電子書籍化に合意したと言うのだが、合計1000冊程度では、田舎の小さな書店に並ぶ本よりも少なく、ソニーの方にも多々準備不足もあったが、リブリエを葬り去ろうとするこの出版界の抵抗は、産業革命時代の機械ぶち壊しのラダイト運動を髣髴とさせて興味深い。
その意味では、音楽会社を説得してiTuneを立ち上げてiPodを成功させたスティーブ・ジョブの辣腕とイノベーター魂には、連戦連敗のソニーは足元にも及ばないと言うことでもある。
ところで、紙媒体の出版が、デジタル化の進行と資源保護の潮流を受けて、どんどん下火になっているにも拘わらず、出版界の帆船効果努力さえ定かに見えない昨今だが、時代の流れに逆らう訳には行かず、欧米では、新聞社や出版社があっちこっちで消えて行っている。
紙媒体が廃れて行っても、出版界は廃れる筈はないのだが、デジタル化で、無料の膨大な量の本や知識情報が氾濫し、デジタル化した電子ブックのコストと価格がどんどん急速に下落して行く中で、出版社は、どのように活路を見出すのであろうか。
いまだに、出版業界は、電子ブックには抵抗気味だと言うが、ニューズウィークは、対岸の火事ではない筈である。