日課として欠かせない散歩なのだが、暑いので夜の散歩に切り替えている。
先日、電池を買いたくて、スーパーに立ち寄った。
何となく、袋詰めをしている隣の客を観ていると、赤紙の貼ってある品が多いのに気がついた。
最近、店頭の商品の値上がりが激しいので、見切り値引き商品を狙う消費者物価高騰への防衛策の一環であろう。
このスーパーでは、夕刻になると、賞味期限のある生鮮食料品などの期限が近づくと、2割3割、閉店近くになると半額に値下げされるので、それを狙ってやってくる客があると言うことである。
一寸調べてみたら、弁当や寿司など、賞味期限が当日の夜であったり翌日であったりするのだが、1時間や2時間後、また、夕食で食べるのなら問題はないのであろうし、食品ロスの回避にもなって、地球に優しくて良い。
私の消費者物価高騰への防衛策は、PB、すなわち、大手スーパーなどのプライベートブランドの購入である。
この日買った電池も、高いパナソニックの電池ではなく、スーパーのPBの電池であった。
以前、千葉に住んでいたときには、近くにジャスコ・イオンがあったので、PBのトップバリューを重宝していた。
根本的には、イオンを信用していると言うことである。イオンは、しかるべき信用できるメーカーに製造を委託して商品を調達して販売しているので、それなりの満足のいく商品の質を維持しておりナショナルブランド（NB）と遜色がなく、価格が安い分、消費者には助かる。
古い日経の記事だが、大手食品メーカーの一斉値上げに対して、
買い手の所得が増えなければ、小売りは値上げを受け入れにくい。イオンは12月21日、PB「トップバリュ」の商品について22年3月末まで現行価格を据え置くと発表した。NBの価格上昇が消費者のPBシフトとして跳ね返れば、値上げしたメーカーはシェア低下で収益を下げる結果につながりかねない。
大手スーパーは、消費者の節約志向が強まるとみて、PBの販売を強化しており、さらに、PBとNBとの価格差が広がって行く。
この消費者のPBへの移動が進んで、質に差がないことが認知されると、既存メーカーのブランド価値が毀損して行く。一度、ブランド価値へのロイヤリティが崩れてしまうと、客の回帰は期待出来ず、値上げしただけで、むしろ、売り上げを減らして、自縄自縛となる。
そうは言っても、大手メーカーなら、色々苦境回避法はあるであろうが、街のパン屋やケーキ屋と言った個人経営などの小企業では、生きるか死ぬかの瀬戸際で、日常的な経営努力では無理であって、売れ行きダウン覚悟で、値上げする以外に凌ぐ方法はないであろう。ファンの消費者が、どこまでサポートできるかである。
多くのゾンビ企業には、政府は対応が甘いが、このような必死になって生き抜こうとしている、小店舗やイノベィティブな中小企業を必死になって守り抜かないと、日本の宝とも言うべき、公序良俗、健全なシティズンシップの社会を滅びしてしまうので、心しなければならない。
今日の日経が、「食品値上げ、メーカー表明幅「未達」3割 過当競争も影」と報じた。
食品の値上げがメーカーの思うように進んでいない。POS（販売時点情報管理）データで主要16品目の7月時点の店頭価格を調べると、3割にあたる5品目が値上げ表明幅の下限にも届いていなかった。賃上げの鈍さから家計の購買力が上がらず、値上げの受け入れに時間を要している。多くの企業がひしめく食品業界の過当競争も足かせとなっている。と言う。
ここ何十年も殆ど賃金や給与など所得が上がらずに、デフレで価格上昇には無縁であった日本の消費者が、おいそれと、メーカーの一方的な価格上昇を、飲むはずがない。
また、このインフレは需要増加による良質なディマンドプルではなく、急激な円安に加えて、コロナ禍やウクライナでの戦争などの外的要因によるエネルギーや食料品の高騰、原材料価格の上昇などで、コストプッシュによる悪性インフレであるので、経済が不況局面に入ると、スタグフレーションに突入して、日本経済は益々窮地に立つ。
先日、電池を買いたくて、スーパーに立ち寄った。
何となく、袋詰めをしている隣の客を観ていると、赤紙の貼ってある品が多いのに気がついた。
最近、店頭の商品の値上がりが激しいので、見切り値引き商品を狙う消費者物価高騰への防衛策の一環であろう。
このスーパーでは、夕刻になると、賞味期限のある生鮮食料品などの期限が近づくと、2割3割、閉店近くになると半額に値下げされるので、それを狙ってやってくる客があると言うことである。
一寸調べてみたら、弁当や寿司など、賞味期限が当日の夜であったり翌日であったりするのだが、1時間や2時間後、また、夕食で食べるのなら問題はないのであろうし、食品ロスの回避にもなって、地球に優しくて良い。
私の消費者物価高騰への防衛策は、PB、すなわち、大手スーパーなどのプライベートブランドの購入である。
この日買った電池も、高いパナソニックの電池ではなく、スーパーのPBの電池であった。
以前、千葉に住んでいたときには、近くにジャスコ・イオンがあったので、PBのトップバリューを重宝していた。
根本的には、イオンを信用していると言うことである。イオンは、しかるべき信用できるメーカーに製造を委託して商品を調達して販売しているので、それなりの満足のいく商品の質を維持しておりナショナルブランド（NB）と遜色がなく、価格が安い分、消費者には助かる。
古い日経の記事だが、大手食品メーカーの一斉値上げに対して、
買い手の所得が増えなければ、小売りは値上げを受け入れにくい。イオンは12月21日、PB「トップバリュ」の商品について22年3月末まで現行価格を据え置くと発表した。NBの価格上昇が消費者のPBシフトとして跳ね返れば、値上げしたメーカーはシェア低下で収益を下げる結果につながりかねない。
大手スーパーは、消費者の節約志向が強まるとみて、PBの販売を強化しており、さらに、PBとNBとの価格差が広がって行く。
この消費者のPBへの移動が進んで、質に差がないことが認知されると、既存メーカーのブランド価値が毀損して行く。一度、ブランド価値へのロイヤリティが崩れてしまうと、客の回帰は期待出来ず、値上げしただけで、むしろ、売り上げを減らして、自縄自縛となる。
そうは言っても、大手メーカーなら、色々苦境回避法はあるであろうが、街のパン屋やケーキ屋と言った個人経営などの小企業では、生きるか死ぬかの瀬戸際で、日常的な経営努力では無理であって、売れ行きダウン覚悟で、値上げする以外に凌ぐ方法はないであろう。ファンの消費者が、どこまでサポートできるかである。
多くのゾンビ企業には、政府は対応が甘いが、このような必死になって生き抜こうとしている、小店舗やイノベィティブな中小企業を必死になって守り抜かないと、日本の宝とも言うべき、公序良俗、健全なシティズンシップの社会を滅びしてしまうので、心しなければならない。
今日の日経が、「食品値上げ、メーカー表明幅「未達」3割 過当競争も影」と報じた。
食品の値上げがメーカーの思うように進んでいない。POS（販売時点情報管理）データで主要16品目の7月時点の店頭価格を調べると、3割にあたる5品目が値上げ表明幅の下限にも届いていなかった。賃上げの鈍さから家計の購買力が上がらず、値上げの受け入れに時間を要している。多くの企業がひしめく食品業界の過当競争も足かせとなっている。と言う。
ここ何十年も殆ど賃金や給与など所得が上がらずに、デフレで価格上昇には無縁であった日本の消費者が、おいそれと、メーカーの一方的な価格上昇を、飲むはずがない。
また、このインフレは需要増加による良質なディマンドプルではなく、急激な円安に加えて、コロナ禍やウクライナでの戦争などの外的要因によるエネルギーや食料品の高騰、原材料価格の上昇などで、コストプッシュによる悪性インフレであるので、経済が不況局面に入ると、スタグフレーションに突入して、日本経済は益々窮地に立つ。
