欧州に対して:
EUはシナに対して最先端兵器を売却する話を蒸し返しているようだ。日本はかかる行為に対しては、核兵器開発、生産、配備をせざるを得なくなることを言明すべきである。
アメリカに対して:
悪の枢軸に対してダブル、ないしトリプル・スタンダードをとるなら、日本の国防軍はゼロ戦の後継機を独自に開発せざるを得なくなることを言明すべきである。
中東の石油戦略のために、イラク、ひいてはイランに強硬な行為に及びながら、半島北部に対して、経済的メリットがないという理由でシナの顔を立てるような及び腰の態度を続けるなら、アメリカが戦後一貫して妨害してきた国産戦闘機の開発に着手すべきである。
額賀防衛庁長官はモスクワでイワノフ国防相にシナへの武器輸出に注文を付けたそうだ。職務に忠実で結構だ。ロシアにせよ、EUにせよ、シナへの先端兵器の輸出は看過しえないことを分からせるべきである。
現下の東アジア情勢をかんがみるときに、戦闘機の自主開発、核兵器の開発の可能性を検討しない政治家は職務怠慢にあたる。シナ、半島の立場を代弁するがごとき姿勢から反対する政治家は背任の疑いがある。国民の財産、生命をまもる責任のある政治家が、この問題で思考停止、思考麻酔にかけられているくらい危険なことはない。
現行憲法で、近隣諸国民の善意を信頼して武力を放棄するといったような規定があるらしい。これは近隣諸国民の善意を信頼できるなら、信頼するにたる十全の客観的証拠があるならば、云々と理解しなければならない。相手が狼であってもウサギであると信用させるのは許容しがたい。