ＷＴＯ（世界貿易機構）の多角的貿易交渉が、ジュネーブで始まった。世界各国は、それぞれ異なる風土や地質や歴史を持っている。むしろそれぞれの国が個別のものであって、固有であると言って過言ではない。
ある国に偏る鉱物資源もあるだろうし、気候風土の異なるところから持ってこなければならない農産物もあるだろう。当然そのために起きる価格差が生じる。基本的には、こうした価格差と輸入国の必要性から、世界貿易は語られるべきである。
ところが、ＷＴＯはそうした商品としての本質論や、人々の生活の必需品として論じられてはいない。必要性とは無関係に、相互の政治的な力関係や、輸出入のバランスの調整とやり取りで語られる。
こうしたことの犠牲になるのが、食料である。自国の安いのを買わせるために、輸出国は様々な圧力をかける。今回も同じである。長年見てきた構図である。
しかし、時代は大きく変わった。温暖化によって、国の有り様よりも地球環境保全の方が重
要になってきたのである。洞爺湖サミットの主題は何だったのか思い起こしてみるが良い。
食料を海外から求めることや、地球の裏側まで運んでまで売りつけることが、どれほど温暖化に貢献することになるのか、ＷＴＯでは語られることがない。
レジ袋を減らすことに庶民は躍起になっているが、海外に食料を求めることの方が余程、高炭素社会であることを思い起こすべきである。
片方で、経済の自由化や市場原理を検討しながら、CO2を半減の目標を掲げることはダブルスタンダードである。基本的に双方は矛盾するテーマである。低炭素社会の実現のためには、輸出入は必要最少限にしなければならない。
食料は当然のこと生活必要な製品は、可能な限り自給するか地域内で賄うか、それもかなわぬ時にあっても最短距離の輸送を前提に検討するべきである。
同じくサミットの懸案となった食料問題は、ＷＴＯはどのように取り組もうとするのか。食料自給率を上げる努力をしながら、食料の輸入関税を下げる行為もこれに矛盾する。こうなると、トリプルスタンダードになりかねない。
これからの社会にとって、何が重要かＷＴＯには語る理念がない。金銭評価だけで、商品価値を語ることが、現在の温暖化する地球を作り出したことを忘れてはならない。
