庭の萩が咲き始めて、蝶が花から花へ蜜を求めて舞っている。
もう少し咲くのが遅かったように思うのだが、最近では、地球温暖化の所為か、段々花の時期が早くなって来たような気がする。
動植物の四季による生活リズムが変わってきたので、エコシステムが崩れ始めて、餌となる生き物達の発生や成長がちぐはぐになってしまって、餌が取れなくなって消えて行く動物達が多くなったと言う。
また、先日、NHKクローズアップ現代で、人間の自然に逆らった農業によって、ミツバチが地球上から消えて行く蜂群崩壊症候群が発生し、蜂蜜の収穫減のみならず、果物などの受粉が出来なくなって大変な問題を引き起こしていると放映していた。
UR都市機構の主催で都市再生フォーラム「EC２の時代へ」が開催され、基調講演「脱・温暖化の都市づくり」を行った東大山本良一教授の、地球温暖化に対する警告のトーンが益々激しさを加えて来た。
特に、北極海の海氷が昨年度は異常に氷解してビックリしたが、今年は今現在で昨年の水準を突破してもっと酷くなる模様で、５年以内に消滅してしまうと言うのである。
北極海が氷解すれば、太陽熱の反射が逆に吸収体となって温暖化を促進して、グリーンランドの氷床を融かして、更に、ツンドラを氷解してメタンガスを放出し、寒帯の森林を消滅させ・・・とにかく、現在ある地球温暖化地獄の一丁目からどんどん地獄へ突き進むだけだと言うのである。
こうなれば、ロッキー山脈の東側では、必ずカタリーナ級の天変地異のような異常気象が発生し、アメリカに甚大な被害を与える。
CLIMATE CHANGEを気候変動と訳しているが、これは間違いで、良くなったり悪くなったりする変動ではなく気候変化であり、後戻りは効かない、既に、チッピング・ポイントを超えてしまったと警告を発する。
この日は、７７万戸の住宅のオーナーであるUR機構主催のフォーラムだが、６％削減目標など時代遅れでCO2排出ゼロを目指せと、山本教授は、UR機構に噛み付く。
太陽電池を屋上に設置して全戸オール電化マンションを建設して脚光を浴びている芝浦グループの新地哲也代表取締役が、自社開発のプロジェクトを説明していたが、余った電気を九州電力に売ることになるので、月の電気代が５０円で、毎日の自分のアパートの部屋の発電量がいくらだったか主婦間での話題だと言っていた。
エコイノベーション/エコビジネスを推奨する山本教授にとっては、住宅のグリーン化が緊急関心事で、住宅と家電を最新技術でエコデザインして建設すれば、６０％CO2排出量を削減出来ると松下が報告しているとして、
UR機構こそ、率先してサステイナブルなライフスタイルを目指してエコイノベーションに励むべきで、回りに木を植えた擬似的林間を作ってCO2削減だと言ってお茶を濁した住宅作りなどまやかしに過ぎないと言わんばかりの剣幕である。
ところで、EC2は、ECONOMY と ECOLOGYを掛け合わせた単語だが、山本教授が主張するように、エコ対応の技術や製品は素晴らしいが、コストが高かったり実用化の目途が立たないなどエコノミーの段階に問題があり、この難問をブレイクスルーする為に、エコイノベーションの促進と加速が必須である。
しかし、現段階では、例えば、グリーン住宅対応の最先端のエコ住宅に住もうと思っても、先日書いたように、小宮山東大総長のように、金に余裕のある人しか、省エネ等文化生活を享受出来ないのが現状である。
すなわち、ここでも、今日本の深刻な問題でもある格差問題が顔を出す。
金持ちでないと子供を東大に行かせられないと言った問題と同じ様に、金持ちでないとエコ住宅に住めないと言うことで、金持ちのエネルギー消費コストはどんどん下がって行くが、貧乏人は益々高騰するエネルギー価格の高騰に泣くと言う構図である。
競争原理に徹した弱肉強食の市場原理に任せて、総て、自己責任と言うことで押し通すか、或いは、弱いもの貧しい者の味方となり公平な社会を目指して公権力が介入する福利厚生を重視した厚生経済学の立場に立つか、昔から政治経済学においても、政治の場でも、議論され続けている重要な論点だが、経済社会の発展と言う視点から考えると非常に難しい。
経済成長が良いのかどうかと言うことは別な問題として、ヨーロッパでは、エコイノベーションを推進してエコビジネスの拡大によって雇用を創出して、経済成長を図ろうと言う方針に立っており、山本教授は、その考え方に立っている。
とにかく、先述のエコ住宅は、地球温暖化対策に関しては良いことだから、その普及の為にどのような政策を打つかと言うことである。
政府は、雀の涙のような補助金や促進費を出すのではなく、極端に言えば、社会全体が、その方向に行くように、強力なバックアップ体制を整備してインセンティブを生み出すことである。
例えば、太陽電池を屋根に取り付けても、普通の住宅建設コストと変わらなくすると言う方策が立てられないかと言うような卑近なケースからでも、前へ進む筈である。
しかし、私は、毎年同じことを唱え続けている山本教授の話を聞いていると、やっぱり、人類は地球温暖化地獄に、どんどん加速度をつけて突っ走っているような気がして仕方がない。
ありとキリギリスの世界である。
もう少し咲くのが遅かったように思うのだが、最近では、地球温暖化の所為か、段々花の時期が早くなって来たような気がする。
動植物の四季による生活リズムが変わってきたので、エコシステムが崩れ始めて、餌となる生き物達の発生や成長がちぐはぐになってしまって、餌が取れなくなって消えて行く動物達が多くなったと言う。
また、先日、NHKクローズアップ現代で、人間の自然に逆らった農業によって、ミツバチが地球上から消えて行く蜂群崩壊症候群が発生し、蜂蜜の収穫減のみならず、果物などの受粉が出来なくなって大変な問題を引き起こしていると放映していた。
UR都市機構の主催で都市再生フォーラム「EC２の時代へ」が開催され、基調講演「脱・温暖化の都市づくり」を行った東大山本良一教授の、地球温暖化に対する警告のトーンが益々激しさを加えて来た。
特に、北極海の海氷が昨年度は異常に氷解してビックリしたが、今年は今現在で昨年の水準を突破してもっと酷くなる模様で、５年以内に消滅してしまうと言うのである。
北極海が氷解すれば、太陽熱の反射が逆に吸収体となって温暖化を促進して、グリーンランドの氷床を融かして、更に、ツンドラを氷解してメタンガスを放出し、寒帯の森林を消滅させ・・・とにかく、現在ある地球温暖化地獄の一丁目からどんどん地獄へ突き進むだけだと言うのである。
こうなれば、ロッキー山脈の東側では、必ずカタリーナ級の天変地異のような異常気象が発生し、アメリカに甚大な被害を与える。
CLIMATE CHANGEを気候変動と訳しているが、これは間違いで、良くなったり悪くなったりする変動ではなく気候変化であり、後戻りは効かない、既に、チッピング・ポイントを超えてしまったと警告を発する。
この日は、７７万戸の住宅のオーナーであるUR機構主催のフォーラムだが、６％削減目標など時代遅れでCO2排出ゼロを目指せと、山本教授は、UR機構に噛み付く。
太陽電池を屋上に設置して全戸オール電化マンションを建設して脚光を浴びている芝浦グループの新地哲也代表取締役が、自社開発のプロジェクトを説明していたが、余った電気を九州電力に売ることになるので、月の電気代が５０円で、毎日の自分のアパートの部屋の発電量がいくらだったか主婦間での話題だと言っていた。
エコイノベーション/エコビジネスを推奨する山本教授にとっては、住宅のグリーン化が緊急関心事で、住宅と家電を最新技術でエコデザインして建設すれば、６０％CO2排出量を削減出来ると松下が報告しているとして、
UR機構こそ、率先してサステイナブルなライフスタイルを目指してエコイノベーションに励むべきで、回りに木を植えた擬似的林間を作ってCO2削減だと言ってお茶を濁した住宅作りなどまやかしに過ぎないと言わんばかりの剣幕である。
ところで、EC2は、ECONOMY と ECOLOGYを掛け合わせた単語だが、山本教授が主張するように、エコ対応の技術や製品は素晴らしいが、コストが高かったり実用化の目途が立たないなどエコノミーの段階に問題があり、この難問をブレイクスルーする為に、エコイノベーションの促進と加速が必須である。
しかし、現段階では、例えば、グリーン住宅対応の最先端のエコ住宅に住もうと思っても、先日書いたように、小宮山東大総長のように、金に余裕のある人しか、省エネ等文化生活を享受出来ないのが現状である。
すなわち、ここでも、今日本の深刻な問題でもある格差問題が顔を出す。
金持ちでないと子供を東大に行かせられないと言った問題と同じ様に、金持ちでないとエコ住宅に住めないと言うことで、金持ちのエネルギー消費コストはどんどん下がって行くが、貧乏人は益々高騰するエネルギー価格の高騰に泣くと言う構図である。
競争原理に徹した弱肉強食の市場原理に任せて、総て、自己責任と言うことで押し通すか、或いは、弱いもの貧しい者の味方となり公平な社会を目指して公権力が介入する福利厚生を重視した厚生経済学の立場に立つか、昔から政治経済学においても、政治の場でも、議論され続けている重要な論点だが、経済社会の発展と言う視点から考えると非常に難しい。
経済成長が良いのかどうかと言うことは別な問題として、ヨーロッパでは、エコイノベーションを推進してエコビジネスの拡大によって雇用を創出して、経済成長を図ろうと言う方針に立っており、山本教授は、その考え方に立っている。
とにかく、先述のエコ住宅は、地球温暖化対策に関しては良いことだから、その普及の為にどのような政策を打つかと言うことである。
政府は、雀の涙のような補助金や促進費を出すのではなく、極端に言えば、社会全体が、その方向に行くように、強力なバックアップ体制を整備してインセンティブを生み出すことである。
例えば、太陽電池を屋根に取り付けても、普通の住宅建設コストと変わらなくすると言う方策が立てられないかと言うような卑近なケースからでも、前へ進む筈である。
しかし、私は、毎年同じことを唱え続けている山本教授の話を聞いていると、やっぱり、人類は地球温暖化地獄に、どんどん加速度をつけて突っ走っているような気がして仕方がない。
ありとキリギリスの世界である。
