ニューズウイークに「バイオ燃料は悪くない」。トウモロコシ高騰の原因はエタノールではなく、犯人はドル安や悪天候、原油高、そして中国の成長だ、と言う記事が載っていた。
この問題については、今や、穀物はガソリンスタンドとスーパー・マーケットの争奪戦となっていると早くからレスター・ブラウンが警告を発していて、このブログでも何度か触れているが、今や、トウモロコシの国際価格が、1ブッシェル4ドル台で05年の2倍もしていて、貧しい所帯の台所を直撃していると言う。
確かに、トウモロコシやブラジルのサトウキビなどは、明らかにエタノールの原材料として転用されているので、価格高騰の影響がないわけではないが、
食品価格の仕組みはもっと複雑で、地球規模での食料需給、石油価格、天候、為替相場などに影響されていると言うのである。
いずれにしても、トウモロコシ始め農産物については需給関係が逼迫してきたのが、価格高騰の原因であることには間違いはない。
為替については、サブプライム問題が発生するまでは円安であったので、日本人は気付かなかったが、他の通貨についてはドル安が進行していたので、ドル建て決済が主であるトウモロコシ価格の高騰の3分の1は単なる為替の問題だと言う。
面白いのは、石油の影響である。エタノール戦争とは別に、石油は、大抵の食品包装材は石油を原料としており、原油価格が上がれば総ての工程でコストがかさんで食品価格をアップさせる。
悪天候による不作も深刻な問題である。昨年のオーストラリアの旱魃、中国での大洪水、欧州北部の穀物成長期の少雨など自然災害による供給不足も食品価格を引き上げた。
気候変動に耐えられる強い作物を開発するグリーン革命の低迷も深刻なようだが、遺伝子組み換え技術の普及に対するアレルギー反応にも問題があるのかも知れない。
世界人口の急速な増加に対しては、新しい形でのマルサス人口論の陰が見え隠れしている。
ニューズウイークが一番の原因は、発展途上国の富の増大にあるとする。
BOAの調査では、新興市場の上位24カ国のGDPは、02年の倍に増え、一人当たりのGDPが年率14%で伸びている。
早く言えば、中国やインドが急に豊かになったので、牛肉、豚肉や鶏肉などの消費が異常に増えた、牛肉1キロにつき飼料7キロが必要になるので、同時に穀物の需要を引き上げたと言うことである。
振興経済国の所得増が、食料インフレの原因の3分の1を担っていると専門家が言っている。
公害と地球環境の問題の時も、BRIC’sなど新興国の経済成長が問題とされるのだが、この理論は、先進国のこれまでの飽食と無駄な資源の浪費を棚に上げて発展途上国の成長を云々するのは勝手な論理でおかしい。
根本的な問題は、中国やインドが、アメリカ流の消費生活をおくり同等の生活水準を謳歌すれば地球は間違いなしに破綻する、しかし、先進国にはそれを抑止し非難する権利も理由も全くないと言うことであり、さすれば、どうするかと言うことである。
日本人が、中国を非難する時、公害垂れ流しや知財無視の物まね剽窃天国を声高に揶揄するが、戦後成長期の日本の公害の酷さは今の中国の比ではなかったし、物まね知財無視は日常茶飯事であって、日本人が生まれながらの優等生であった筈はない。
地球のエコシステムそのものがピークに達して極めて深刻な状態に陥ったので、農産物価格の高騰を抑えることや、公害対策など地球規模での対応が必要であることは間違いないし、人類がそのツケを払わなければならないことも事実である。
しかし、振興経済国の消費や不経済性を糾弾して押さえ込むことだけではなく、先進国自身が、過去の償いを含めて、今のような生ぬるい制限や抑止ではなくて、もっともっと速度を上げて農産物価格の高騰や地球環境の保護に努力すべきであろう。
そうでなければ、振興国家の協力等取り付けることは不可能であろう。
この問題については、今や、穀物はガソリンスタンドとスーパー・マーケットの争奪戦となっていると早くからレスター・ブラウンが警告を発していて、このブログでも何度か触れているが、今や、トウモロコシの国際価格が、1ブッシェル4ドル台で05年の2倍もしていて、貧しい所帯の台所を直撃していると言う。
確かに、トウモロコシやブラジルのサトウキビなどは、明らかにエタノールの原材料として転用されているので、価格高騰の影響がないわけではないが、
食品価格の仕組みはもっと複雑で、地球規模での食料需給、石油価格、天候、為替相場などに影響されていると言うのである。
いずれにしても、トウモロコシ始め農産物については需給関係が逼迫してきたのが、価格高騰の原因であることには間違いはない。
為替については、サブプライム問題が発生するまでは円安であったので、日本人は気付かなかったが、他の通貨についてはドル安が進行していたので、ドル建て決済が主であるトウモロコシ価格の高騰の3分の1は単なる為替の問題だと言う。
面白いのは、石油の影響である。エタノール戦争とは別に、石油は、大抵の食品包装材は石油を原料としており、原油価格が上がれば総ての工程でコストがかさんで食品価格をアップさせる。
悪天候による不作も深刻な問題である。昨年のオーストラリアの旱魃、中国での大洪水、欧州北部の穀物成長期の少雨など自然災害による供給不足も食品価格を引き上げた。
気候変動に耐えられる強い作物を開発するグリーン革命の低迷も深刻なようだが、遺伝子組み換え技術の普及に対するアレルギー反応にも問題があるのかも知れない。
世界人口の急速な増加に対しては、新しい形でのマルサス人口論の陰が見え隠れしている。
ニューズウイークが一番の原因は、発展途上国の富の増大にあるとする。
BOAの調査では、新興市場の上位24カ国のGDPは、02年の倍に増え、一人当たりのGDPが年率14%で伸びている。
早く言えば、中国やインドが急に豊かになったので、牛肉、豚肉や鶏肉などの消費が異常に増えた、牛肉1キロにつき飼料7キロが必要になるので、同時に穀物の需要を引き上げたと言うことである。
振興経済国の所得増が、食料インフレの原因の3分の1を担っていると専門家が言っている。
公害と地球環境の問題の時も、BRIC’sなど新興国の経済成長が問題とされるのだが、この理論は、先進国のこれまでの飽食と無駄な資源の浪費を棚に上げて発展途上国の成長を云々するのは勝手な論理でおかしい。
根本的な問題は、中国やインドが、アメリカ流の消費生活をおくり同等の生活水準を謳歌すれば地球は間違いなしに破綻する、しかし、先進国にはそれを抑止し非難する権利も理由も全くないと言うことであり、さすれば、どうするかと言うことである。
日本人が、中国を非難する時、公害垂れ流しや知財無視の物まね剽窃天国を声高に揶揄するが、戦後成長期の日本の公害の酷さは今の中国の比ではなかったし、物まね知財無視は日常茶飯事であって、日本人が生まれながらの優等生であった筈はない。
地球のエコシステムそのものがピークに達して極めて深刻な状態に陥ったので、農産物価格の高騰を抑えることや、公害対策など地球規模での対応が必要であることは間違いないし、人類がそのツケを払わなければならないことも事実である。
しかし、振興経済国の消費や不経済性を糾弾して押さえ込むことだけではなく、先進国自身が、過去の償いを含めて、今のような生ぬるい制限や抑止ではなくて、もっともっと速度を上げて農産物価格の高騰や地球環境の保護に努力すべきであろう。
そうでなければ、振興国家の協力等取り付けることは不可能であろう。