日韓の新聞購読者同士を比較した場合、もしかすると日本人より
韓国人の方が日本のトヨタ自動車に詳しいかもしれない。
これは決して大げさな印象ではない。
少なくとも「ヲタク」の場合、日本語の活字も平均的な日本人並か、
あるいはそれ以上に目を通していると思うが、トヨタに関する
情報量は韓国メディア(電子版)から仕入れる量の方が圧倒的に
多いように感じている。
ふと、「ヲタク」がそんなことを考えてしまうほど、韓国メディアでは
トヨタが人気だ。
政治分野をはじめ日本に対する否定的な論調の記事が多い中、
トヨタについては韓国企業との肯定的な意味での比較の対象と
してしょっちゅう引き合いに出されているし、トヨタ自体の報道に
関しても客観的・肯定的なものがほとんどだ。
もちろん、海外市場で韓国車を圧迫する警戒すべきライバルと
見る論調も多く、定期的(?)に反日感情の捌け口になっている
ことも事実だが、韓国メディアがトヨタに向ける熱い(?)視線は
特筆に値するだろう。
昨日から今日にかけても、日経ビジネスや米ビジネスウィークの
記事を元ネタとするトヨタ関連の新聞報道がかなり目に付いた。
関連報道から一部を翻訳練習し記録しておきたい。
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■ 美시장 제패 도요타의 특명 “1등을 숨겨라”
米市場を制したトヨタの特命、「1位を隠せ」
(東亜日報 2月26日)
-略-
올해 도요타의 예상 생산대수는 942만 대. GM은 920만 대
미만이라는 것이 대체적인 전망이다. 그러나 도요타는
절대 1등이라는 말을 입에 올리지 않는다. ‘겸손 전략’이다.
今年、トヨタの予想生産台数は942万台。一方、GMは920万台を
下回るというのが大方の見方だ。しかし、トヨタは「世界1位」という
言葉を絶対に口にしない。いわゆる「控え目戦略」だ。
비즈니스위크는 “도요타는 1등으로 부각되는 것을 두려워
하고 있다”며 “1등이라는 사실이 부각되면 1980년대 세계
최대 시장인 미국에서 불었던 반(反)일, 반도요타 정서가
재연될 것을 우려하기 때문”이라고 분석했다.
ビジネスウィークは「トヨタは世界1位として注目されることを恐れ
ている。世界1位という事実に注目が集まり、1980年代、世界
最大の自動車市場であるアメリカで吹き荒れたジャパンバッシ
ングや反トヨタ感情が再燃することを警戒しているためだ」と
分析した。
도요타의 미국 시장 점유율은 전체적으론 17.4%. 그런데
자동차를 구입할 때 미국 차인지를 많이 따지는 등
보수적인 중서부 지역에서는 11.4%에 그치고 있다.
現在、トヨタのアメリカ市場でのシェアは全米平均で17.4%。
しかし、自動車を購入する際、アメリカ製の国産車を好む人が多い
など、保守的な中西部では11.4%にとどまっている。
이런 분위기에 따라 도요타는 최근 텍사스 주 샌안토니오
공장에서 생산하는 트럭인 툰드라 TV 광고에서는 텍사스
특유의 남부 사투리로 ‘모두 미국에서 만든 새로운 트럭’
이라고 설명하고 있다.
こうした雰囲気の中、トヨタは最近、テキサス州サンアントニオ工場で
生産するピックアップトラック「タントラ」のテレビCMに、テキサス特有
の南部なまりを登場させ、「全てアメリカで作った新しいトラック」で
あることを強調している。
-以下省略-
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■ [Briefing] 도요타 이미 GM 추월
[要点報道] トヨタ、すでにGM追い越していた
(韓国経済 2月25日)
도요타자동차가 올해 GM을 제치고 세계 1위 자동차
회사에 오를 것이라는 전망과 달리 이미 지난해 추월
했다고 닛케이 비즈니스가 최신호(2월26일자)에서
보도했다. 닛케이 비즈니스는 두 회사의 공식 발표와
달리 실제로는 도요타가 지난해 974만대를 생산해
GM보다 56만대 앞섰다고 전했다. 두 회사의 공식 발표를
기준으로 한 지난해 생산량은 GM이 918만대,도요타가
901만대였다.
トヨタ自動車が今年、GMを抜き世界1位の自動車メーカーの座を
獲得すると予想されている一方、実質的にはすでに昨年の段階で
トヨタがGMを追い越していたと、日経ビジネス最新号(2月26日
付け)が報じた。同誌によると、両社の公式発表とは異なり、実際は
トヨタの昨年の生産台数は974万台でGMを56万台上回っていた。
公式発表では昨年の生産台数はGMが918万台で世界1位、
トヨタは901万台で2位だった。
이 같은 공식 발표와 달리 도요타가 GM을 앞섰다고
닛케이 비즈니스가 보도한 것은 지분 50% 이상인 합작사의
생산량을 포함했기 때문이다.
しかし、日経ビジネスが公式発表とは異なる報道をしたのは、
GMと同一の条件で比較するためトヨタの公式発表に株式保有
比率が50%以上の海外合弁企業の生産分を含めたためだ。
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