今朝近くのセブンイレブンでnanaco払をしようと思ったのですが、店の端末がスマートフォンのおサイフケータイを認識できませんでした。
ID払いも試したのですが、こちらも駄目。自宅に帰ってPCで「おサイフケータイの不具合時の対応」を調べてみたところ、「スマートフォンの電池を一度外して指し直してみよう」と説明がありました。
そのとおりやってみるとおサイフケータイはアクティブになりました（支払いにはまだ使っていませんが大丈夫だと思います）。
ちなみにnanacoのサポートセンターにも確認したのですが、おサイフケータイの不具合時にはまず電池の抜き差しを薦めているということでした。
すっかり電子マネー頼りになっているだけに、不具合がでると慌てますよね。でもそんな時は電池の抜き差しでまず対応してみましょう。
チャージが簡単なスマートフォン＋nanacoのような組み合わせは便利ですが、便利なものは不具合を起こす可能性も高いのかもしれません。今更現金払いに戻る気はありませんが、電子マネーはプラスチックカード版の方が不具合になるリスクは低いかもしれませんね。
今日（4月28日）注目されるのは日銀政策決定会合の行方だ。
投資銀行等によると既に市場はETF購入枠の大幅拡大を織り込んでいる。
ゴールドマンザックスは日銀は現在の年間3.3兆円から倍の7兆円程度に引き上げると予想している。
他の投資銀行も3－5兆円程度の購入枠の拡大を予想しているので、この程度の拡大はサプライズでないのだろう。
さてこれを越えるようなサプライズを日銀が打ち出すかどうかが今日の注目点だ。
昨日米連銀は政策金利の据え置きを決定した。株価の上昇は小幅でS&P500は3.45ポイント（0.16％）の上昇にとどまった。
しかし前日決算を発表したアップルの株価が大きく下げたことなどを考慮すると相場はしっかしいていたと受け止めることができる。
今日の日銀の政策決定会合発表次第で、ゴールデンウイークに向かう気分が変わりそうだ（笑）。
昨日（4月26日）発表されたアップルの四半期決算は、アナリストの事前予想を下回るもので、今四半期予想も期待を下回るものだったので、時間外取引で株価は８％以上下落した。
CNBCにはRotten Apple:stock plunges 8% on earings,revenue missという記事が出ていた。直訳すれば「腐ったアップル。売上・収益が予想に届かず株価８％下落」ということだ。だが多少英語に関心のある人はRotten Apple（腐ったリンゴ）という言葉からある諺を思い出すかもしれない。
それはThe rotten apple injures its neighbors「一桃腐りて百桃損ず」というものだ。またOne rotten apple spoils the barrel「一つの腐ったリンゴが樽全体のリンゴを駄目にする」というのも同じ意味だ。
アップルの減収減益の最大の理由は中国でiPhoneの売上が落ちたことだった。アップルが前年同期比で減収になるのは2003年以来のことだそうだが、それをもって「腐ったリンゴ」と断じるのは手厳しいと思った。ただし「腐ったリンゴ」から上記のような諺を想起すると書き手が言外に意味するところの何かが伝わってくるような気がした。
一つはアップルの株価が８％下落したということは、46億ドル（約5千億円）の株式時価が数時間で消失したことを意味する。投資家心理や株式市場全体に与える影響は少なからぬものがあるだろう。
次に時価総額世界最大の企業の業績が中国市場に大きく影響されるということを改めて認識したことだろう。
アップルの四半期決算の事前予想は、売上高519.7億ドル一株当たり利益2ドルというものだったが、実績は売上高505.6億ドル一株当たり利益1.9ドルにとどまった。
iPhoneの出荷台数は前年同期比16％減少して51.19百万台だった。また大中国（香港・台湾を含む）での売上高は前年同期比26％減少して124.9億ドルにとどまった。
アップルのクックCEOは「アップルはアンドロイドやその他のプラットフォームから他社を上回る乗り換え客を獲得している」と述べている。この見解が正しければ、急成長を続けてきたスマートフォン市場全体が減速時期に入ったのかもしれない。
アップルの業績鈍化は、IT業界全般への警鐘なのだろうか？だとすればポートフォリオという樽全体が劣化する前に多少IT株の比率を見直しておいた方が良いかもしれない・・・などと考えている。
先週末某NPO法人の理事会に出席するため大阪に出かけた。その機会に大学山岳部時代の同期生Mさん・Iさんと一緒に昼飯を食った。
私たちが山岳部に入った頃はちょっとした登山ブームで最初は１０名近い新人が入部したが、最後まで同じ釜の飯を食ったのは我々３人である。
さて３人で最後に一緒に酒を飲んだのは何時だったか思い出そうとしたが、正確な記憶はない。恐らくMさん宅で十数年前に夕食をご馳走になったのが最後だったのではないか？と思うが甚だ心もとない記憶である。
そのMさんも今は専任教授となって週数回京都の大学で教鞭を振るわれているということだ。某塗料メーカーで剛腕？を振るわれたIさんも後進に道を譲り、今は某社でアドバイザー的なお仕事に就かれていると聞く。
４０年ほど前、時にザイルでお互いを結び合い、命を託し合った仲間も今は好々爺になりつつある。（MさんもIさんもお孫さんに恵まれ「好々爺」なのだろうが、孫のいない私も好々爺と言ってよいのかどうかは疑問）
山登りと学業を両立させ、学者の道を歩み切ったMさんからは山岳部時代に次のようなお小言？を頂戴した記憶が今でも鮮明である。
「Sさん（私のこと）、山でルートファインティングの技術を磨くのも良いけれど、人生のルートファインティングは大丈夫なの？」
多少負け惜しみを言うと私は、雪山や人跡未踏に近い沢登りで抜群のルートファインディング能力を示し、時にやや不案内のMさんを助けたこともあったが、山に呆けていた私にMさんは老婆心からアドバイスして呉れたのだった。
人生のルートファインティングについていうと、私はMさんのように「ある分野の学業を極める」といった明快なゴールを持っていたことはなかった。
金融というファントムな業界に入り、その業界が国際化したり、クオンツ化（死語になった？）したり、IT化する流れの中でその場その場を泳いでいたような気がする。そして今もその流れの末端のようなところで多少仕事をしている次第である。
つまりその場その場のルートファインティングが私の生き方だったのだろう。
それにしてもMさんIさんとは山では何度か危ない目にあった。お二人のその後の人生については詳しいことは知らないけれど、多少の困難はあったと思う。でもそれなりに山坂を登ってシニア世代の仲間入りをすることができ、再びグラスを交わすひと時が持てたことは誠に喜ばしい。
私は当日風邪気味で余り長居ができなかったことを残念に思っている。
次回は冬の白馬で一緒にスキーをする約束をして別れた。
江戸末期の儒者・佐藤一斎曰く
壮にして学べば老いて衰えず。老にして学べば死して朽ちず。
それをもじれば
壮にして山に登れば老いて衰えず。老いて山を愛すれば死して悔いるところ少なし。
といえるだろう。年を取ってくると山に登ることは次第に難しくなってくる。しかし山を愛する心を失わなければ、スキーや山麓徘徊を通じて山を楽しむことはできる。山を楽しむことができれば、悔いの少ない（ないとは思わないが）人生を終えることができるのではないか？
来年のスキーシーズンは楽しみがまた一つ増えた。
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出版した電子本
「人生の山坂の登り方・降り方」 http://www.amazon.co.jp/ebook/dp/B00LYDWVPO/
「インフレ時代の人生設計術」 B00UA2T3VK
「海外トレッキングで役に立つ８０の英語」
「英語の慣用表現集」 http://www.amazon.co.jp/ebook/dp/B00LMU9SQE/
昨日（4月25日）でネパール大震災から1年が経過した。
内外のメディアが復興の状況を取り上げているが、復興の足取りは極めて遅い。
WSJはいくつかの数字でその状況を説明している。
【完全に再建された学校や住宅は０（ゼロ）】
復興庁は住宅と学校の再建プログラムを主導しているが、一部地域の家主に再建資金が交付され始めたのは今月になってからだ。学校建設の入札は開始されたばかりで、対象はごく僅かにとどまる。
【シェルターに住んでいる人400万人】
赤十字とネパール政府によると地震で全壊または半壊した家屋の数は80万棟以上で、国際赤十字の推計では400万人が依然として仮設シェルターに住んでいる。ネパールの総人口は3千万人だから7.5人に1人はシェルター住まいが続いていることになる。
【出稼ぎ者は56％減少】
ネパール経済は出稼ぎ労働者からの送金に大きく依存しているが、家族援助のためなどで出稼ぎに出る人が減っている。震災後から昨年11月までの間に出稼ぎ労働者は56％減少した。ネパール経済はますます疲弊しているようだ。
【経済成長率は1.5％に鈍化】
アジア開銀の予測では、2015年度（2016年7月15日まで）の国内総生産成長率は1.5％に留まる見込み。これは6年ぶりの低成長。復興作業の遅れに加え、最大の貿易相手国であるインドとの数か月にわたる国境封鎖や旱魃などが主な原因だ。
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外国政府や支援団体は41億ドル（約4,600億円）の支援提供を表明しているというが、必要とする人への支援は中々届かない。その理由は何なのか？
それに対する一つの見解がWSJに投稿されていたので紹介したい。
（当該記事はEarthquake in Nepal : Goverment stands in the way of rebuilding villagere's lives）
記事は「政府は8千人以上の死者が出た天災を人災に変えつつある」と政府が復興の障害になっていることを指摘する。
具体的に見てみよう。政府は国際的な支援活動を歓迎するのではなく、むしろ国際機関等の関与を制限し、資金を首相が統括する救済基金へ拠出することを求めている。政府高官は2010年のハイチ震災の時の国際的な支援の失敗を指摘し、彼等の要求の正当性を主張しているが、本当の動機はもっと単純なものだ。
それは支援資金から公共投資向けの大きな予算を引き出し、それをネパール共産党が率いる与党連合の支持者の便益に回すためである。
たとえば震災直後に支援のため送られた布団について40％の関税が払われるまで税関は通関させなかった。また共産党は昨年10月にオリ首相が選出されるまで復興庁の発足を妨害していた。そして政権発足後共産党は復興事業に経験はないが、同党に忠実な人物を復興庁の責任者に任命した。
復興庁が発足したのは震災後9カ月経った今年1月だが、内紛のため動きが妨げられている。
政府は震災で家を失った60万戸について再建のため１戸当たり１９００ドルの現金支給を約束し、申請が今月始まったが、読み書きができない村人たちは書類作成にあえいでいる。
また政府は新しく複雑な建築基準を設定した。この建築基準に基づく申請許可と作業プレセスは地方の役人にとって新しい汚職の機会となっている。
新しい建築基準による住宅は耐震性を供えていると思われるが、一方でネパールの気候に適していないので、ネパール人はむしろ仮住まいのシェルターを強化してしばらくそこに住むことを選択しているようだ。
２００６年に終結した内戦は政府の無能力さと汚職の間接的な原因となっている。共産党が政権の座に戻ったことで、総ての政党に公共投資を食い物にするチャンスがでてきた。
新憲法の発足により、連邦国家が発足し、カトマンズ中央政府の官僚主義が弱まり、責任能力が改善することが期待される。だが当面政府が自己の利益を極大化するため復興作業を足止めするという事態が続きそうである。
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