「かかとのない」靴でスキーは上手くなるか？

私の今年のスキーシーズンは今月で終わった。シーズン中使ったアトミックの板はチューニングに出していて、11月初めごろスキー道具屋から宅配便で送られてくることになっている。

でオフシーズンはスキーについて何もしないか？というとそうではなく「街を歩きながらできるトレーニング」を行おうと私は考えている。

それは何か？というと「かかとのない靴」を履いて歩く、という方法だ。

「かかとのない靴」（ROSIO製）はかかとから着地して歩くのでシェイプアップができ、カロリーの消費量も普通の靴の3倍！というので 3か月ほど前から近所の散歩や買い物に履いている。

まだシェイプアップと体重削減に目に見える効果が出ているとは思わないが山を歩くと多少足回りが良くなったかな？と感じないでもない。

ところで最近のスキーでは「かかと荷重」ということがよく言われる。また回転前半（山回りと呼ぶ）では、外スキーをかかとで押し出すようにずらす、ことが強調されている。

といことで「かかとを意識する」とスキー技術の向上につながるのではないか？と思いながら私はROSIOの靴を履いて、すっかり暑くなった街を歩いているのである。

ただしインターネットを見ても、「かかとのない靴を履いてスキー技術が向上した」などという話はどこにも出ていない。

もし私がそれを実証すればかなりの発見になるかもしれない（笑い）。

また仮に直接的な効果はなくても、足腰が丈夫になり体重が少し軽くなるとスキーにプラスであることは間違いないから「かかとのない靴」を履いて歩き回ることをしばらく続けようと私は思っている。

北朝鮮の拉致被害者捜査、茶番劇はどこに落ち着くのか？

昨日（5月29日）午後6時半前テレビは一斉に安倍首相の姿を映し、ストックホルムで行われていた日朝会談で北朝鮮が拉致被害者および拉致の可能性のある失踪者の再調査を開始することに合意したという首相談話を報じていた。

この動きが拉致被害者に関する真相究明と返還につながれば人道上好ましいことで文句をいう筋のものではないが、胡散臭いと思うところがあるので、いくつか気になることを述べておこう。

まず第一は「北朝鮮政府は改めて調査委員会を設置しなければ現状が把握できないほど拉致被害者の情報を把握していないのか？」ということである。私は軍事警察国家の常として、重要な「人質」である拉致被害者について北朝鮮当局が現状を把握していないはずがないと判断している。反政府運動やスパイ行動に非常に注意を払っている警察国家として、国民の行動に目を光らせているはずだから拉致被害者の状況を押さえていると考えるのが常識というものだろう。仮に拉致被害者の状況を把握していないとすれば、軍事警察国家としてのタガが緩み切っているということになる。

次に北朝鮮（金正恩）の狙いは何か？ということだ。日本は拉致被害者の再調査開始と引き換えに独自で行っている経済制裁の一部を解除する（菅官房長官によると、制裁解除は国連決議には抵触しないということ）。

北朝鮮の狙いの一つは経済制裁の解除により、日本からの送金等で疲弊しきった北朝鮮経済が一息つくことにあることは確かだろう。だがその狙いが「疲弊しきった国民の救済」にあるのか「軍事行動に必要な燃料等の確保」にあるのかはわからない。

中国は太いパイプを持っていた北朝鮮Ｎｏ２の成張沢が昨年12月に処刑されて以来、北朝鮮に怒りを示し、原油等の輸出をストップしているというから、文字通り北朝鮮は糧道を断たれている訳だ。従来中国は「米韓に対する盾」として北朝鮮を支援する立場を取ってきたが、今態度を豹変させていることが金正恩政権が崩壊しても構わないと判断している可能性はないだろうか？

八方塞がりの北朝鮮にとって今唯一話ができる可能性のある国が日本、とうことで北朝鮮は「拉致問題再調査」という切り札を切ってきた。

これは私の全くのguessだが「今回は何らかの具体的成果」を北朝鮮は示すのではないか？と考えている。根拠としてはそれほど切羽詰っているのではないか？ということ位なのだが。

北朝鮮から拉致被害者の再調査を引き出したことは、韓国や中国との関係悪化に苦労している安倍首相にとっても外交面でポイントを稼ぐ数少ないチャンスだったのだ。もっとも北朝鮮の調査再開約束が5度目のウソで終わらないという保証はない。

だがもしそれが5度目のウソで終わると、安倍首相は内外で大きな失望を買うことになる。勝手なguessを続けると、「何らかの具体的成果」について安倍首相は確信を持っているから、経済制裁の一部解除と引き換えに拉致被害者再調査を受け入れたと私は推測している。また北朝鮮側も何人かの生存者を返還する目処を着けているのではないだろうか？

もっとも「調査再開」というエサを見せられただけで、経済制裁解除という魚を釣り上げられる可能性がない訳ではない。だが万が一にもそんなことになれば安倍首相の甘さに対する内外の失望は急拡大する。話の入り口は茶番的なのだが、落ち着きどころには目が離せない。

日豪潜水艦輸出協議は進むか？

昨日（5月29日）ロイターが報じたところでは、来月東京で開催される日豪の防衛相・外相会談で潜水艦建造技術更には潜水艦そのものの輸出に関する協議が前進しそうだ。

長い海岸線を持つオーストラリアに取って、潜水艦隊は防衛戦略の中核である。「世界には2種類の艦船しかない。潜水艦と潜水艦に沈められる船だ」というのはある潜水艦搭乗員の言葉だが、ステルス性能の高い潜水艦が国防のかなめであることは間違いない。

オーストラリアは2030年代まで現在のコリンズクラス潜水艦をリプレースする予定はないが、いくつかの問題が指摘されているコリンズクラスの潜水艦を新しいタイプの潜水艦にリプレースすると予想されている（2015年5月に最終意思決定がされると予想される）。

そのオーストラリアの関係者が注目しているのが、三菱重工と川崎重工が建造した日本の「そうりゅう」型潜水艦だ。この潜水艦は非大気依存型推進（ＡＩＰ）型の潜水艦としては世界最大級の4,200トンである。

日本の「そうりゅう」は競争相手のドイツなどの潜水艦よりオーストラリアが求める要求基準を満たしているし、今年4月に日本は武器禁輸政策を見直し、一定条件を満たせば、武器の輸出や共同開発を認めることになっている。

と考えるとディールは前進しそうだが、現実には障壁は多い。

オーストラリア側の大きな懸念は「潜水艦技術のようなセンシティブな技術分野でオーストラリアが日本と提携することは、中国に日豪同盟に向けて関係が極めて強固になるという懸念を抱かせる危険性がある」（Hugh Whiteオーストラリア国立大学教授）ことだ。

同教授は「オーストラリアにとって、これからの30年の間に日本がどこに行くかはギャンブルだろう」と述べている。

30年という年月は日本がどこに向かうかどうなっているか？というリスク（不確実性）を想起させるだけでなく、オーストラリアはどこに向かっているか？中国はどうなっているか？というリスクも想起させる。

現在のトニー・アボット首相は親日的で日本と戦略的な提携を行うことを歓迎しているし、軍事企画部門も米国への過剰依存をヘッジする上で日本との提携を歓迎している。

しかし前政権のような親中国的な再び政権を担う可能性もありうるだろう。

日本側には防衛品の輸出制限を緩和したからといって、潜水艦のような武器そのものを輸出することには強い反対の声が起こる可能性がある。また自衛隊の中には潜水艦の高い機密が漏えいすることを懸念する声も聞かれる。

日豪の潜水艦技術（および潜水艦そのもの）の輸出問題は、長期的にお互いの国をどれ位信頼できるか？ということや国防上お互いをどれほど必要としているか？という問題、更には日本の今後の武器輸出や共同開発をどう考えるか？という重要な踏み絵である。

重要性では陸軍、名声では海兵隊～米国では

アメリカ人は世論調査が好きである。私は時々その世論調査を読むのが好きである。

最近（5月23日）にギャラップは「アメリカ人が国防上、国軍の中でどの軍を重要と考えているか」「どの軍の名声が高いと考えるか」という調査結果を発表していた。これは1940年代から継続的に行っている調査の2014年版である。

その結果は次のとおりだった。

重要性　

（％は一番重要だと考える人の割合　（）内は2001年5月の調査結果）

陸軍26％（18％）　空軍２３％（42％）　海兵隊19％（14％）　海軍17％（15％）　沿岸警備隊３％（－）

2001年と2014年を比較して、大きく変わったことは、空軍より陸軍を重要だと考える人が増え、今では陸軍が一番重要な軍隊だと考えられていることだ。

逆転は2004年に起きている。これはイラクやアフガニスタンでの軍事行動を通じて、米国民が陸軍の重要性を見直したことによると解される。

海軍の重要性に対する認識は、2004年には９％の人が海軍が一番重要だと考えるまで海軍の重要性は低下していたが、オバマ大統領が2011年に発表したリバランス戦略の結果、海軍を一番重要と考える人は17％に増えた。

名声

（％は一番名声が高いと考える人の割合　（）内は2001年5月の調査結果）

海兵隊　47％（36％）　空軍17％（32％）陸軍15％（11％）海軍12％（14％）　沿岸警備隊2％（－）

2001年の調査では海兵隊は空軍に対して僅差でトップの地位に立ったが、その後差は拡大して今年はダントツのトップである。

ギャラップはその理由として「海兵隊が映画・テレビ等のメディアで際立ったプレゼンスを示した」「海兵隊は人数が少ないのでレベルの高いエリートと考えられている」ことを挙げている。

映画といえば、ソマリア沖で人質に取られたコンテナ船を海軍特殊部隊SEALsが救済した実話をベースにした「キャプテン　フィリップス」という映画があったが、こちらは海軍の名声向上にあまり貢献しなかったようだ。

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以下のことは私の気儘な意見であるが、アメリカ人の中には「攻撃」が好きな傾向を持つ人が多いことが海兵隊の名声につながっていると思う。というのは海兵隊は法律に基づき海外で軍事行動をもっぱらとする「攻撃部隊」だからだ。またアフガニスタン戦争でも死亡率が一番高かったことも名声の一つの要因だろう。

このような世論調査は人気投票的側面を持つとともに軍事予算の配分面でも影響力を持つのではないだろうか？などと考えると中々興味深いものがある。

売りの5月は杞憂に終わりそうだ

米国株にはSell in Mayという格言があるが、今年に関しては杞憂に終わりそうだ。

昨日S&P500は最高値を更新、11.38ポイント（0.6％）上昇して1,911.91ポイントで引けた。いくつかの経済指標が好調だったことや、ＥＣＢの利下げ予想がプラスに働いた。

4月の耐久消費財受注は市場予想（▲0.7％）に対し、＋0.8％。またカンファレンス・ボードが発表した5月の消費者信頼感指数は80.0（市場予想の中央値と一致）と前月の81.7より上昇した。これは2008年以降で2番目に高い数字だ。

２０の大都市圏のケースシラー指数が0.9％（予想は0.7％）と上昇したことも好材料だった。

ＥＣＢのドラギ総裁はユーロ圏のデフレ懸念に言及し、来週にも利下げの可能性があると示唆し、欧州株が堅調だったことも好材料だった。

ということで比較的順調に米国株は5月末を迎えそうである。

そして日本株も平穏な5月末を迎えそうである。

もっともモノゴトは下駄を履くまで分らない。

紀元前44年の3月15日に暗殺されたシーザーは占い師から「3月15日は危険な日だから気おつけなさい」と忠告を受けていた。元老院に向かおうとするシーザーに妻が「おやめにになったら」と懸念を示したところ、シーザーは「3月15日になったけれど何も起こらないじゃないか」と反論した。これに対し妻は「3月15日はまだ終わっていません」と答えたという話が残っている。