ネットもつながらず、電話もつながらず、ちょっと苦労しました

２日前突然、パソコンがインターネットに繋がらなくなった。過去にも同じ現象が起きた時、ルータの電源を入れなおすことで復旧したので同じことを試みたが今回はうまく行かなかった。昨夜（金曜日）OCNに電話をして問題解決に挑戦する。OCNには電話は簡単に繋がったが、問題はサポート窓口の電話番号を見つけること。パソコンのインターネットが使えないので、スマートフォンの画面をアチコチにスクロールして漸くサポート窓口を見つけることができた。ヘルプデスクの女性の指示に従い、幾つかのテストを行った結果「無線ルータ（バッファローのAirStation）に問題あり。まずはルータモードからブリッジモードに切り替えてください」という結論になった。どうもモデム（NTT製品）とAirStation双方のルータ機能が競合して不具合を起こしている・・・ということのようだが、どうして急にそんな問題が起こったのかは不明である。

さてAirStationは底面のスイッチでルータモード・ブリッジモードを切り替えることができるので、切り替えを行った。ところが相変わらず無線LANは利用できない。そこでバッファローに照会しようと思ったが、バッファローのサポート窓口は既に閉まっていた（バッファローのサポートデスクは夜７時まで）。

そこで今朝９時半のサポートデスクオープンとともに電話をした。ところが早くも「窓口が大変混んでおりますのでしばらくお待ちください」の自動応答音声が流れている。待つこと１５分、漸くつながる。ヘルプデスクの女性の指示に従い幾つかのテストを経た結果「モデムからAirStationのWANポートに繋がっているLANケーブルをLANポートに繋ぎ替えてください」ということになった。

これで問題は解決。無事無線LAN接続が回復した。雨で遠出の予定がない週末だったのが不幸中の幸いである。

OCNもバッファローもヘルプデスクの人はトラブルの状態を的確に把握し、適切な対策を指示してくれたので感謝をしている。しかしヘルプデスクの電話番号が中々見つからなかったり、電話がつながるまで長時間待つということについては改善を図って欲しいものである。

それにしてもバファローのヘルプデスクの電話待ちが長いということはLAN接続でトラブルを抱える人が多いということだろうか？

疲れた時こそ運動を

米国中間選挙の予想を調べるため、インターネットでギャラップのＨＰを見ている時、Exercise, Sleep & Physical Wellbeingという短いエッセーに出会った。

話の趣旨は「運動、睡眠が健康、幸福と日々の活力のかなめ」という当たり前の話なのだが、面白いと思ったところを幾つかご紹介しよう。

ギャラップが４０万人のアメリカ人を対象に調査をしたところ、推奨されている「１日３０分以上の運動を週５日」行っている人はオンリー２７％だということだ。僕はこれはオンリーじゃなくてかなりの人が運動をしていると見るべきだと思うがどうでしょう？

ギャラップによると、週最低でも２日運動を行うとより幸福を感じ、ストレスを顕著に減らすことができる。更に週６日までは運動する日を増やすとそれに伴って活力のレベルが増加する。

また最近の調査では例えば自転車に乗るなど２０分運動しただけで気分の好転は数時間持続することが分かった。また直感と反するように思われるが、疲労を克服する一つの最良な方法は運動であると著者（Harterという博士）は述べている。また７０以上の試験で疲労回復の処方薬よりも運動の方が効果があることが分かった。

運動の効果について面白いと僕が思ったことは、このエッセーが「運動が人々の外見を改善し、それが自信を高めるので、ボディイメージはＢＭＩ指数と同じ位重要だ」と主張していることだ。中年以上になっても贅肉の少ない引き締まった体をして、活発な活動を続けられると自信が湧いてくるだろう。

エッセーは次に良い睡眠の重要性に言及し、良い睡眠はリセットボタンを押すような効果があると述べる。また睡眠中に脳は活発に活動し、起きている間に経験したことや学んだことを統合する、だから十分な睡眠が重要だと述べている。

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僕自身の問題を考えると日々の運動については週最低２日の運動は実践しているので、こちらは何とか及第点なのだが、最近朝早く目が覚めることが増えている。昼間ウトウトする程ではないので大きな問題はないと思うがもっと良い睡眠が欲しいと思う時がある。

そこで次に「薬に頼らず安眠を得る方法」を探して、ネットを見ていくと「トマト酢」が睡眠に効果がありそうだということが分かった。なぜトマト酢が良いかというと、トマト酢に含まれるガンマアミノ酸に血管拡張効果やストレス緩和効果がある・・・ということだ。トマト酢はトマトジュースにお酢を入れるだけで作るこたができるというから、今度の週末にトライしてみようと思う。

もし効果があれば、またブログで報告したいと思います。

今日はserendipityな話になってしまいましたが、米国中間選挙に話を戻すと、無党派層の中で共和党支持に回る人が増えているため、過去最高に共和党支持が高まっている（共和党支持５５、民主党４０、独立系４）ということでした。

開く店あれば閉める店あり、日本橋。

明日（２８日）日本橋三越前に二つの商業ビルがオープンする。三井不動産とCOREDO室町と野村不動産のYUITOだ。会社の近くに新しいビルができると活気がでそうでうれしくなる。

実は僕はＹＵＩＴＯのオープンを待っていた。理由はそこに入居するため暫く閉店していたパリミキが再開するため。少し前からミキで買ったメガネがちょっと不具合になって修理したかったからだ。

ところでどうしてYUITOというのだろうか？

二つの新しいビルの間でスーツ店が閉店セールスをやっていた。都市再開発が理由と垂れ幕には書いてあった。売り上げ不振が理由でなければ良いが・・・・・

ルピー高を容認するインド（ＮＹＴより）

ニューヨークタイムズは「ルピー高を容認するインド」という記事を載せていた。話はインド南部の人口約200万人の都市Coimbatoreから始まる。Coimbatoreはコーヤンブットゥールと発音するらしい。不勉強にして知らない町だがグーグルマップで調べると分かった。関心のある方はこちらへ→

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このコーヤンブットゥールは繊維の町で、昨今のルピー高で伝統的な廉価繊維産業は、中国、バングラディッシュの競争相手に負けて苦戦している。だがインド政府はルピー高を容認している。

インドルピーは過去16ヶ月間でドルに対して９％上昇した（それ故に円投ベースで見たインド株投資のパフォーマンスは良い）。だがインド政府はブラジルなどのように、自国通貨高に対して介入等を行っていない。何故かというと、ルピー高が対内投資を促進するというメリットが大きいからだ。

コーヤンブットゥールの繊維工場の跡には、英国の小売業者と南アフリカの投資会社がインドの不動産会社と提携して、Alliance Mallという巨大な複合商業施設を建設している。その規模は100万ｓｆ以上というから約9万㎡、非常に大きなモールだ。

外資の流入はインド経済の９％近い成長率を支えている。また外資の流入で株式相場は上昇している。財政赤字を抱えるインド政府は国営企業（例えば世界最大の石炭会社Coal India）の株式を売り出すことで90億ドルの資金を捻出する計画だ。

Alliance Mallを開発するProzoneの役員は「インドが８－９％の経済成長を持続する時、ボトルネックとなるのは資本だ」と述べる。

ルピー高の影響を産業面で見ると、付加価値の低い繊維産業のダメージは大きい（4－8月で前年比６．４％の輸出減）が、ソフトウエアや医薬品など付加価値が高く価格弾力性が低い産業のダメージは小さい。

従ってインド政府はトータルとしてルピー高を容認している訳だ。インド政府の通貨高を容認して、国内の消費を刺激する政策について多くの専門家は中国も同じような政策を取るべきだと主張する。

だがインドと中国の違いは経常収支尻だ。中国は世界最大級の経常黒字国だが、インドはＧ２０中、米国についで4番目に経常赤字が大きい国だ。

インドの長期的な課題は経常赤字を削減するとともに、移り気な外資への依存度を減らすことだ。

インドがルピー高を容認するもう一つの理由は、2007年にドル買い・ルピー売りの為替介入を行い、ルピーを国債発行で吸収しようとしたが、うまくいかず１１％のインフレを招いた苦い経験があることだ。

もっともインド中銀のSubbarao総裁は外資流入が巨額でボラティリティが高まり、マクロ経済を混乱させる場合は介入もありうると牽制している。

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強い経済成長力を持つインドが少なくともルピー高を容認するということは、個人投資家にとって心強い話だろうと思い紹介した次第である。

インドの様に巨大な国が産業構造を転換させることは容易ではないが、付加価値の高い産業へのシフトと内需主導型の経済成長を目指すことは持続的発展を可能にする。10年投資するならやはりインドだろう。

リース会社、ゼロ金利長期化を先取りか？

最近のリース会社が提示する料率を見ていると異常に低いレートで叩き合いをしているので驚きを禁じえない。

推測するに今月5日の日銀の金融政策決定会合で事実上ゼロ金利復活が決まったことで相当期間ゼロ金利が続くとスペキュレートして運用調達のミスマッチを拡大させているのではないだろうか？あるいは国内設備投資案件の尻すぼみを見通して、desperateな勝負に出ているのかもしれないと不安を感じる。

日銀はデフレが続く限りゼロ金利を続けると言っている訳だが、そこには無理がある。というのは今日のデフレの原因は金融政策に起因する要素は少ないと思われるからだ。

デフレの原因は沢山あるが、二つばかり非金融的な原因を上げると「消費態度の変化や価値観の変化」と「所得格差の拡大」が考えられる。前者についていうと例えば「若者を中心に車に乗らなくなった」あるいは「普通車から軽自動車に乗り換える人が増えた」ことが上げられる。恐らくこれは景気の波による一時的なものではない。仮に何年か後景気が良くなり所得が増えても恐らく車に対する需要が元に戻ることはないだろう。

「所得格差の拡大」についてはcontroversialな話で簡単に説明できないのでここでは省略する。

私が言いたいことは「デフレという病気に対する金融緩和という治療法が的を得ていないばかりか、デフレを助長する可能性すらある」ということだ。

例えば低金利の持続を見越してリース会社は短期調達・長期運用という戦略を取る。ユーザは支払リース料が低くなるので、その分製品やサービスを値下げする糊しろが増える訳だ。そして製品やサービスの値下げ競争が続く・・・・・

という訳で超低金利政策は資源の効率的配分という金融機能を麻痺させ、デフレを助長する危険性がある・・・・と私は感じている。