この週末にJR甲斐大和駅から大菩薩峠付近の山を歩く予定です。塩山駅からタクシーを使う方が安上がりなのですが、塩山からの道は今秋の台風で通行不可なので甲斐大和から入らざるを得ません。
ところで新宿から甲斐大和駅の距離は96.2㎞です。ジパング割引は200㎞以上（往復でも良い）で有効ですがこの距離では使えません。そこで考えたのは塩山までの往復乗車券を買うということです。甲斐大和の少し先の塩山まで行くことにすると新宿から片道106㎞になるのでジパング割引が使える訳です。
ではどれ位特になるのでしょうか？
新宿ー甲斐大和も新宿ー塩山も片道乗車券の料金は1,980円で変わりません。従ってジパング割引を使わない時の往復普通乗車券は￥3,960円になります。なお往路は特急かいじを大月まで使う予定なので特急券が1,020円かかり、合計で￥4,980円になります。
ジパング割引（3割引）を使うと往復乗車券が2,760円、特急券が710円合計￥3,470円になりました。1,500円得した訳ですね。帰りに甲斐大和の駅近くでビール一杯飲んで帰りたいと思います。手頃なお店があるかどうかは分かりませんが。(笑)
今朝（11月28日）トランプ大統領が「香港人権法案」に署名したというニュースが流れた。香港人権法案は中国が内政干渉だ、と強く反発していたもので、米中貿易協定フェーズ１の調印を目指す大統領が法案に署名するかどうか市場関係者はかたずを飲んで見守っていたはずだ。
貿易協定フェーズ１の調印が12月15日まで行われないと米国は16百億ドル相当の輸入品に15％の関税を課すことになると米国は述べている。
貿易協定フェーズ１について米中どちらが調印を急いでいるか？というのはお互いの腹の探り合いだ。大統領選挙や弾劾問題を抱えるとトランプ大統領と香港の民主勢力躍進や企業利益の大幅減少（10月に前年比9.9％減）という逆風の中でまもなく年1回の中国経済工作会議を迎える週主席とどちらが尻に火がついているか？という腹の探り合いなのである。
私は～これは個人的な直観に過ぎないのだが～トランプ大統領は「香港人権法案に署名しても、中国は貿易協定フェーズ1に調印するだろう」と読んでいると判断している。フェーズ１が発効しないと、より困るのは中国だという読みだ。
さてどうなることやら？
先週末（11月24日）早い時間にイオンモールに出かけたところ、開店前から並んでいる人の列を見て驚いた。本場アメリカより1週間早いブラックマンデーセールが始まっていたのだ。特に買いたいものがないので、セールのチラシに目を通さなかったが、一部半額セールの商品もあるようですごい行列ができた訳だ。
ところで皆さんはブラックフライデーの由来をご存知だと思うが、行列に並んでいた人総てが由来をご存知だったかどうかは不明。NHKの「チコちゃんに叱られる」であれば、街の人にブラックフライデーの由来を聞いて答えられない人が多いと「ブラックフライデーの意味も知らないで、やれ半額セールだなどと騒いでいる人のなんと多いことか」ということになるのだが・・・・
ブラックフライデーは、夏の終わりのBack to school sale以降売上が落ち込み赤字になっていた小売店が感謝祭の後のセール期間で黒字になるということに由来するそうだ（別の説もあるそうだが）。
さて今日の本題にはいると本来は小売業にとって黒字回復のチャンスであるクリスマス商戦の前哨戦であるブラックフライデーが必ずしもそうはならないという話だ。その理由はアマゾンとの果てのない顧客取り込み合戦にある。
ニューヨークタイムズによると、大手百貨店のメイシーズ、コールズ、ノードストロームの売上高はアマゾンの攻勢に対して何とか持ちこたえているが、これは同日配送を実施したり、婦人靴売り場でクラフト・カクテルを提供するといった顧客誘引策の効果によるもので、利益率は低迷している。ノードストロームの場合、営業利益率は8年前の半分に落ち込んでいる。
ニューヨークタイムズは「アマゾンとの競争はずっとfair fight公平な競争ではなかった」と述べる。何故なら長年にわたりアマゾンは利益率を度外視した先行投資で顧客基盤を拡大し、更にサーバーのクラウドサービスの儲けを注ぎ込む形で配送ネットワークを拡大してきた。つまりAWSのような打ち出の小槌をもっていない伝統的な小売りチェーンではアマゾンとまともに勝負することは困難なのである。
そこでコールズが取った戦略は自社の約1,100の店で消費者がアマゾンで買った商品の返品を無料で受けるというサービス。これで客の流れを自社の店舗に呼び込もうという戦略である。果たして長期的に成功するのか、あるいは「庇貸して母屋とられる」のかどうかは分からないが。
日本ではドコモがアマゾンと提携し、ギガホ契約者にアマゾンプライムを1年間無料で提供すると発表している。
アマゾン、恐るべし。
巷（ちまた）に外国語があふれています。また外国語の頭文字を繋いだ略語も良く使われます。使っている人も元の言葉の意味を忘れて使っている場合もあるようです。これはホントの話ですが家内が友人たちと「JAって何の略？」という話になった時ある人の答は「JAPANのJAよ」というものでした。本当はJAはJapan Agriculture Cooperative 農協の略ですが。
そもそも何故農協をJA （Japan Agriculture）と呼び、旧住宅公団をUA（Urban Renaissance ）と呼ぶ必要があるのか理由が分かりませんね。強いて言うと日本語には古いイメージがあり、英語には何かさっぱりした新しいイメージがある、ということなのでしょうか？
高齢者についてもシニアという呼び方があります。これも英語の方が洒落たイメージがあるからシニアという言葉が選好さされる場合があるようです。だがもう少し深く考えるとシニアにはある種の「尊敬の念」がこもっていると私は考えています。
SeniorのSenは「老齢の」という接頭語でSenatorという言葉にも使われています。Senatorは上院議員でその語源はローマの元老院Senateにあります。元老というのは、経験豊富な政治家に対する尊敬の言葉ですね。
Seniorには「老齢の」という意味以外に「上級の」という意味があります。Senior managerというと上級管理者。概ね部長クラス以上を指す言葉と考えて良いでしょう。
つまりシニアという言葉には、年の功を経て熟達した人というイメージがあるのです。
本来漢字の「老」にも「老成」など年の功を経て成熟したイメージがあったはずなのですが、「老人」などという場合はあまり尊敬の念は伴っていないような気がします。
私は何でもかんでも英語を使う風習には反対なのですが、ことシニアに関しては上記に理由から積極的に使おうと考えています。
今日（１１月２５日）読売新聞朝刊一面が「フレイル」問題を取り上げていた。フレイルFrailは虚弱を意味する英語で「高齢化に伴い筋力が低下し運動機能が低下する」現象を指す。
フレイルという英語が一般的に使われているように、フレイルの研究もアメリカで進んだ。読売新聞の記事は「フレイルの兆候に気づかない人は多い。まだ大丈夫と思っている時期から予防に向けた行動を起こしてほしい」という専門家の意見を載せている。
フレイル問題で先行するアメリカの病院のアドバイスはもっと実際的だ。
ジョン・ホプキンス病院のHPを見ると以下の４項目の内３～４項目に該当するとフレイルに陥っている可能性があるという。
アメリカ人は何事も具体化することを好むが、フレイルの兆候もこのようにすると可視化して、一般人にも分かり易くなる。このような兆候を感じた人はかかりつけの医者に相談しなさい、とジョン・ホプキンス病院は述べている。
フレイルの兆候発見を可視化した後の問題は如何にフレイル状態に陥るのを回避するか？ということだ。
ここでもジョン・ホプキンス病院の示唆は具体的で「1日当たり女性は46ｇ、男性は56gの筋肉を育てるたんぱく質を取りなさい」と述べている。
読売新聞は良いテーマを取り上げながら、突っ込みが足りなかった。もっともこれは同紙の突っ込みが足りなかったのか、日本には元ネタを提供するような研究機関がなかったのかどうかは分からないが。
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