久しぶりのカトマンズ、空港は少し改善

昨日午後4時前にカトマンズ(トリブバン国際空港)に着きました。10分間隔で４機が着陸したとのことで入館手続きなどは混んでいました。

３年ぶりにカトマンズにきましたが、空港は少し良くなっていました。

電力事情も改善し、秋祭りでもあり、街にはイルミネーションが目立ちました。

経済成長を少し体感した気がします。

日頃使いのFitbitをoffにしていざ出発

まもなく成田空港近くのホテルに向けて自宅をでます。明日のネパール行の便の出発時間が早いので前泊としたのです。

荷物が大きいのでラッシュ時間を避けて少し早めに出たいと思いました。

出発準備の中で最後にしたのがスマートウォッチFitbitの電源オフです。

電源事情が良くないヒマラヤの山の中で毎日のように充電が必要なスマートウォッチは使い勝手が悪いので自宅に置いていき、ネパールではソーラー充電のプロトレックを使うことにしました。

日々の歩数や心拍数を記録管理してくれる便利なスマートウォッチですが、弱点は電源ですね。まあ、何から何まで完全に便利なものはありませんので不満というほどのことはありませんが。

金利引き上げ効果の遅れに悩む中央銀行

　先週比較的堅調だった決算発表を受けて好調だった米国株。今週はアップルなどIT大手の決算発表があるので、企業業績が株価動向に大きな影響を与えることは間違いない。

　先週の株高のもう一つの背景は、WSJに連銀は１２月のFOMCで政策金利の引き上げ幅を小さくするのではないかという観測記事が流れたことにある。物価統計データからは、まだインフレ鈍化の予兆が明確に読み取れない中なぜこのような見方ができるのか？と多少疑問に思っていたが、今日WSJのHigher interest rates can take a long time to bring down inflationという記事を見て一つの回答を得た。

　どういうことか？というと中央銀行が政策金利を引き上げても、それが実経済に影響を与えるには時間がかかるということだ。例えば政策金利を引き上げたとしても、市中銀行が貸出先の金利を直ぐ引き上げる訳ではない。金利は契約で決まっているので、改定時期が来ないと引き上げることができない。また市中金利が上昇し、資産価値が低下してきても、企業は直ぐに減産に踏み切ったり、職員をレイオフすることはできない。先行きの様子をみたり、準備する期間が必要だからだ。だから政策金利の引き上げが、景気の減速や賃金上昇率の鈍化を通じて、インフレ抑制に効いてくるには時間がかかるのだ。

　たとえば１９７９年に当時のボルカー連銀議長は政策金利を２０％近くまで引き上げた。その結果直ぐにリセッションは起きたが、インフレの鎮静化には３年を要した。

　WSJは「現在では中央銀行は、その行動を市場参加者にフォワード・ガイダンスを使って事前に伝えるため、ボルカー時代より金融政策の効果の遅れは短くなっている」と述べている。

　別の見方をすると、インフレの鎮静化が誰の目にも明らかになるまで政策金利の引き上げを続けると行き過ぎになり、過度の景気後退を起こす可能性があるということだ。

　このような議論が起きてくるということは、市場関係者の中に政策金利はインフレを鎮静させるのに必要な水準まで迅速に引き上げられてきたという見方が増えていることを意味するのかもしれない。

　もしこの見方が正しければ、株式相場の底入れ時期はそう遠くなさそうだと思う。かなり楽観的かもしれないが。

霜降の頃、いこいの森公園の秋景色

テレビで言っていましたが、今日は霜降（そうこう）。二十四節気の一つで北国では霜が降り始め、冬の近づきを感じる頃だそうです。

私が住んでいる西東京市ではまだそれほど寒くはありませんが、ハナミズキなどでは紅葉が始まっています。

西武池袋線ひばりが丘駅に近いいこいの森公園で落ち葉を踏みながら秋景色を探してみました。

もう一つ秋っぽくないなぁ、と思いながらスマートフォンのカメラを触っていると偶然こんなカラーフィルターに出会いました。

スマートフォンを持って散歩にでると思わぬ出会いがあるものですね。

ゼロ・コロナ政策で「世界の工場」中国に陰り

　コロナ以降海外特に米国に荷物を送るのに手間がかかるようになりました。

　送り状に品物の明細やHSコード（世界的に統一された６桁の品目コード）を書く必要があるからです。

　その中に生産国をリストから選んで記載する項目があります。

　よく送り孫の衣料品などについては、以前は中国製が圧倒的に多く、タグの生産国を見るまでもなくmade in Chinaで良かったのですが、最近はそうもいかなくなりました。ベトナム製、バングラディシュ製など他のアジア諸国の製品が増えているからです。

　CNBCに「ゼロコロナ政策の影響で中国が世界の工場としてのシェアを失いつつある」という趣旨の記事が出ていました。

　記事はCNBCが貿易データ会社MDS Transmodalと共同で集めたデータを紹介していました。それによると中国の２０１６年当時の世界の輸出品に占めるシェアは衣料品で４１％、家具で６４％、靴で７２％、旅行用品＋ハンドバッグで８３％となっていました。

　これが２０２２年には衣料品３７％、家具５３％、靴６５％、旅行用品＋ハンドバッグ７０％に低下しています。

　一方代表的な競争相手のベトナムのシェアは家具が２０１６年の８％から２０２２年の１７％へ、靴が１２％から１６％へ、旅行用品＋ハンドバッグが６％から１０％へ伸びています。

　中国の輸出シェア鈍化はゼロコロナ政策の影響だけでなく、米国の対中国高関税政策の影響も受けているでしょう。

　今日閉会予定の中国共産党大会で習近平国家主席が３期目入りするのは確実視されますが、経済面では成長の鈍化とそれに伴う色々な問題の噴出が予想されています。

　中国の軽工業が世界の工場としての役割を少しずつだが他のアジア諸国に奪われつつあるのもその一つでしょう。経済成長を続けるためには、穴埋めする何かを見出すことが必要ですが、そう簡単ではないかもしれませんね。