OB会集会場に山の写真を展示することになりまして・・

先日元の勤務先OB会事務局から、OB集会場に今度の秋から山の写真を展示して欲しいという依頼を受けました。

お役に立てることなら・・・と応諾したのですが、落ち着いて考えてみると中々大変な話です。

手元に展示できそうな写真は何枚かありますが、あまり山そのものに関心のない人にも感動を伝えるような写真を展示するとすれば、

これから何枚か写真を撮るために「撮影登山」」に出かける必要がありそうです。

これはネパール・アンナプルナ山群のマチャプチャレの写真で展示しようと思っているものの一つです。構図的な良し悪しはわかりませんが、朝日に輝く岩肌と天空の月が気に入っている写真です。ただしこのように迫力ある写真を撮るのは楽ではありません。

高い山に登り、撮影時間を選ぶ必要があります。

また山の写真といっても山だけでは面白くありません。

山と月、山と星、山と風景としての人物・・・などの組み合わせがストーリーを生み、インパクトを与えると思います。

日本の山の写真は頂上の写真だけでは面白くないでしょう。滝や高層湿原の写真も欲しい。高山植物をアップして遠景の山はぼかした写真も飾ってみたいなどと欲望はわいてくるものです。

実はもう少し年を取って、頂上に登るのが億劫になったら、絶景ポイントや雷鳥など野生動物が出没するポイントに三脚をすえて、じっと写真を撮るような登山をしたいと思っていました。

でもひょんなことから、そのような撮影登山が早まるかもしれません。それはそれで楽しいことだと思っていますが・・・・

消費税増税、今見送ると引上げの機会はなくなる？

マスコミ等で消費税増税を見送るべきだという声が高まっている。

日経新聞（ネット版）はフィナンシャルタイムズの「経済が弱ったままの状態で増税することは自滅的だ」という社説を転載している。

安倍首相と会合したノーベル賞経済学者のクルーグマン氏の主張も同様なものだったと思う。

私も今ここで来年4月からの消費税引上げを強行すると消費は低迷し、景気が腰折れする可能性は高いと考えている。

だが同時に消費税増税を見送って、今後増加する年金・医療費などの社会保険料の増加にどう対応するのか？という懸念は強い。

消費税引き上げ見送り論者は、景気が良くなってから消費税を引き上げれば良いというが、少し待てば景気が良くなるという可能性は低いと私は思っている。

そう判断する最大の理由は、中国の経済成長率が持続的に鈍化することで、日本の景気低迷も長引きそうだということだ。

もっとも日本の経済は結構内需依存型なので、中国経済の影響は限定的だという人もいるだろう。だが日本の個人消費は消費税を引き上げなくても、今後低迷を続けるのではないか？と私は考えている。

その最大の理由は、高齢化に伴って年金以外の収入がない人の割合が増え続けることである。このシニア層の消費マインドは余り景気の影響を受けないだろう。つまり景気が良くなっても収入が増えないからだ。むしろ景気が良くなり物価が上昇し始めると財布の紐を締めると思う。もっとも株式保有層の中には資産効果で支出を増やす人はいると思うが、その効果は限定的と考えるべきだろう。

つまり「景気が良くなってから消費税を引き上げればよい」という意見は、具体的実現性を等閑視した意見ではないだろうか？

仮に消費税の引き上げを見送ったとしても、増加する社会保険料の財源はどこかに求めなければならない。あるいは社会保険料にキャップを設けて増加に歯止めをかけなければならない。財源を法人税に求めるのが良いのか所得税に求めるのが良いのか、あるいは社会保険料の抑制に求めるのが良いのかここでは議論しないが、そこを見据えないで消費税の見送りを主張するのは、如何なものなのだろうかと思う。

私は単純に消費税引き上げ延期に反対している訳ではない。巷間「欧州では消費税を少々引き上げても消費者は受け入れる」という意見があるという。だがこれは欧州の年金が日本の公的年金に較べて相当所得代替率が高いということを無視した意見だ。年金の給付レベルが低い日本のシニア層と欧州のそれを単純に比較することはできない。

仮に消費税の引き上げがシニア層に深刻な影響を与えるということであれば、それはそれで真摯に議論するべきことである。ただそのあたりのことを曖昧にして「目先の景気」を理由に消費税引き上げを見送るというのであれば、消費税を引き上げる時はこないのではないか？財政悪化に歯止めはかからないのではないか？と懸念するのである。

 

【イディオム】Consumer confidence 3月の消費者信頼感指数は堅調。

Consumer confidence index消費者信頼感指数とは米国の民間非営利団体・全米産業審議会（カンファレンス・ボード）が毎月発表する指数だ。

昨日発表された3月の消費者信頼感指数は96.2（2月は修正されて94.0）だった。一般的信頼感指数が90を越えていると良い兆候と考えられているので、米国の消費者は経済の先行きを概ね楽観視していると考えられる。

6か月先の景況感を示す「期待指数」は前月の79.9から84.7に上昇した。一方足元の景況感を示す現況指数は前月の115から113.5へ僅かながら低下した。

消費者の雇用市場の評価は2分した。現在求人は多いという人は25.4％でこれは2007年以降で最高のレベル。一方職を得ることは難しいと答えた人も26.6％でこれは昨年6月以降最高のレベルとなった。雇用市場の評価が二極化したことは、コンピュータリゼーションの進展の影響が高まっていることも影響しているかもしれない。

時間軸は明確ではないが将来米国の雇用の47％はコンピュータに奪われるという調査結果を発表したレポートもある。

向こう6カ月で収入が増加すると予想した消費者は少なかった。このため消費が伸びていないと指摘するエコノミストもいた。

昨日商務省が発表した2月の個人消費支出は前月比0.1％の伸びにとどまっている。

ところで現在の米国の個人貯蓄性向は約５％で過去20年の平均的なレベルにある。だがもう少し長い目で見ると米国の貯蓄性向は低下傾向にある。

1960年から現在までの平均的な貯蓄率は8.3％だったし、1960年から1995年までの貯蓄率は10％だった。現在の米国の貯蓄率は過去に較べて確実に低下している。消費支出がGDPの2/3以上を占める米国では、経済成長の原動力は個人消費だ。

だが貯蓄の取り崩しで消費がまかなわれているとすればそれは長続きしない。消費拡大のためには、雇用の拡大と賃金の上昇が必要なのだ。

カリフォルニア州は2022年までに最低賃金を1時間当たり15ドル（約17百円）に引き上げることを決定した。当面の上昇幅は2017年10.5ドル、18年11ドル（それ以降毎年1ドル）と小さいが、長期的に最低賃金引き上げの道筋を示したことの意味は大きいと思う。

日本の状況を見ると貯蓄率はゼロ近辺まで下がっている（2013年度はマイナスになった）。

貯蓄を取り崩す高齢者層が増えている日本と米国を一概に比較することはできないが、消費の拡大のためには日本も賃金レベルを引き上げていく必要があることは間違いない。アベノミクスが成功するか否かはここにかかっている。

【イディオム】Alternative work arrangement jobs 多様な働き方

Alternative work arragement jobsは直訳すると「代替的な労働契約による仕事」だが、正規雇用に対するフレキシブルな働き方と理解して良いだろう。ただし定訳はないようだ。

定訳がないということは、日本にまだこのような概念が定着していないということだろう。

WSJにContract workforce outpaces growth in Silicon Valley style "Gig jobs".という記事がでていた。

「契約ベースの労働力の伸びはシリコンバレーのウーバータクシードライバーのようなギグ・ジョブの伸びより早い」という意味だ。

ウーバ―タクシーとは、シリコンバレーからスタートした「タクシー＋空いている自家用車」を利用する配車サービスで、ギグ・ジョブ（一回きりの仕事）の代名詞となっている。

しかし労働市場を見るとこのようなオンライン・ベースのギグ・ジョブよりも、個人の委託ベースによる働き方の伸びが大きいというのが記事の主旨だ。

つまりウーバ―タクシーのような目立つ現象面にばかり目を奪われると労働市場の大きな流れを見誤るということなのだろう。

記事によると、10年前はフレキシブルな働き手は労働力の10％だったが、現在は16％に拡大している。また別の情報源によると2020年には20％まで広がると予測されている。

Alternative work arragementの代表例はフレックスタイムだが、compressed work weekなどいう選択肢もある。これは毎日8時間週５日働く代わりに毎日１０時間週４日働くことを選択するものだ。

私のようにアウトドアライフを趣味とするものにとっては、現役時代にこのような選択肢があれば、迷わずこれを選択していたと思う。

Alternative work arragementのポジティブな面は従業員にとって自分のライフスタイルに合わせた働き方を選択できる点だ。

一方雇用者側のメリットは正社員を雇用を抑えながら、大きなプロジェクトに外部の専門性の高い労働力を投入できるというメリットがある。

コンピュータや通信技術の発達が、会社のオフィス以外でも仕事ができるようにしたことも大きい。

ただし委託ベースの働き手は、雇用保険や年金の面で不利を被ることも多い。諸刃の剣である。

理論的には委託ベースの仕事であれば、一人の人が複数の会社に同時に働くことも可能だ（現実に私は２つの会社と委託契約を結んでいる）。

労働力の減少が経済成長のボトルネックになる日本でも前向きにAlternative work arragementを考えるべきかもしれない。

その会社が「何時間オフィスにいたか？」で従業員を評価するのではなく、成果で従業員を評価するシステムの確立が要になる。

日本の会社の場合、まず解決するべきはこの問題かもしれない。

 

ホテルは一物百価の時代・・・

古典的な経済学の原則に「一物一価の法則」というものがありましたね。

「自由な経済社会において同一時点の同一商品（サービス）の価格は同一である」という経験則ですが、それがまったく通用しないのが、今のホテルの部屋代です。

4月中旬にワイフと京都に出かけるので、定宿にしている京都ロイヤルホテル＆スパの値段をtripadvisorサイトで検索してみました。

なんと安い代理店と高い代理店の間では倍近い値段の違いがあります（当然安いところを使って予約しました）。

ネットでは安い売り手を探すことができるのは周知のことですが、部屋代の差は通常の物品の差に較べて相当大きいですね。

やがては一物一価に向かうのかもしれませんが、当面はまずtripadvisorに聞いてみるのが良いでしょうね。