ピーマンとゴーヤを植えたが・・・・

４月２９日昭和の日晴。かねてから連休にゴーヤを植えて緑のカーテンを育てるつもりだったので、午前１０時に近くの島忠に車で出かけた。車は２ヶ月位ほとんど運転していないので、大震災後のガソリン不足騒ぎの影響も関係なかった。

さて開店早々の島忠に行くと早くも駐車場には沢山車が入っている。園芸コーナーにいくと沢山の人が野菜の苗や腐葉土を買っていた。ゴーヤだけでは物足りないので、ピーマンの苗を買ってみた。去年はミニトマトを、一昨年は茄子をプランターで植えて、そこそこ収穫したのだが、トマトは鳥が来てついばむことが多かったので、今年は辛そうに見えて鳥に食べられ難い？ピーマンを選択してみた。

もっともピーマンが辛そうというのは、唐辛子からの連想でピーマンそのものは辛くない。

さて本命のゴーヤについては、一階の軒下に３ｍのネットを張り、庭から地植えで緑のカーテンを作ることに挑戦することにした。

苗を買って帰ってから、庭先を耕し栽培用の土を混ぜてゴーヤの苗を８本程植えてみた。

ところがその後インターネットでゴーヤの地植えについて調べてみると、何と土を耕し１ケ月は寝かしなさいと書いてある。ガーン、私のようないい加減なやり方でうまくいくだろうか？甚だ不安である。後はゴーヤの生命力に頼るしかないって感じだ。

庭をいじったついでに今咲いている花の写真を撮ってみた。

紫色の花は十二単。

さつきもいくつか咲いている。

これらの花はほとんど手入れしていないのに毎年咲いてくれる。

ピーマンとゴーヤは庭先の常連になってくれるだろうか？私の胸の中では期待と不安が交錯している。

大部分のディーラーは年内の米金利上昇を予測せず

昨日（27日）バーナンキ連銀議長は連邦公開市場委員会の後始めての記者会見を行なった。

連銀はオイル価格の上昇により、2011年のインフレ予想率を２．１～２．８％のレンジに引き上げた。しかし長期的なインフレ期待率は安定していて、目先のインフレは一次的なものという判断を下した。

ロイターが２０のプライマリーディーラーを対象に行なった調査では、１７の回答者の内、年内に連銀が政策金利を引き上げると予想したディーラーは2社だけだった。

当面低金利が持続すると考えられるのはドルと円。ユーロはドルと円に対して強含みだ。ドル円はしばらく膠着か？

政治に何を望むのでしょうか？

読者のＨｉｋｏさんから「日本人総意として日本の政治に何を望むのか？その方向性は見えないけれどＧＷ中に考えたい」というコメントを頂きました。

私も方向性がはっきり見えている訳ではありませんが、たまたまギャラップの「生活満足度調査」を見たものですから、そこから少し考えるところを述べたいと思います。http://www.gallup.com/poll/147167/High-Wellbeing-Eludes-Masses-Countries-Worldwide.aspx?version=print

「生活満足度」はwellbeingを訳したのですが、ギャラップの調査は次のように行なわれました。それはキャントリル・セルフ・アンカリング尺度と言われるもので、調査対象者に「０から１０までの10段階のハシゴをイメージしてください。起こりうる最良の生活に10点、最悪の生活を０点とする場合、『今あなたはどの段階にいると感じますか』『5年後にどの段階にいると思いますか』」と質問します。

そして「現時点について7以上」「5年後について８以上」の点数をつけた人を「好調」thriving、「現時点と5年後について４以下」の点数をつけた人を「苦しんでいる」sufferingと分類し、その中間を「ほどほどに満足ないしは満足度が安定しない状態」strugllingと分類します。「苦しんでいる」状態とは、しばしば食や住まいが不十分であったり、肉体的な苦痛を伴っています。平たくいうと「不幸な状態」です。

昨年菅直人さんが首相になった時「最小不幸社会」というスローガンを掲げました。彼がギャラップの調査を知っていたかどうかしりませんが、ギャラップの言葉を使うと「苦しんでいる人」sufferingを最小化することが一つの政治目的だったということができます。

ところで昨年のギャラップ調査によると、日本人（1千名を対象に固定電話で調査）で生活状態が「好調」という人は１９％、「ほどほど」という人は６９％、「苦しんでいる」という人は１２％でした。先日発表された今年の調査結果では「好調」２６％「そこそこ」６３％「苦しい」１２％でしたから、６％の人が「そこそこ」から「好調」に好転した訳です。

ところでこの生活満足度を世界各国と較べてみましょう。

生活満足度が世界で高い国はデンマーク、スェーデン、カナダ、オーストラリア、フィンランドなど北欧、オセアニア圏を中心とした欧米諸国です。例えばデンマークでは「好調」７２％、「そこそこ」２７％で「苦しい」人は１％に過ぎません。

「苦しい」人が５％以下の国は30カ国程度あります。その中にはブラジルやメキシコのように一人当たりＧＤＰが日本より低い国もかなりあります。

一人当たりＧＤＰとギャラップ「生活満足度」の関係をざっと見ると（統計処理をした訳ではない）と、かなり高い相関関係がありそうですが、日本はその回帰曲線からかないずれていると思われます。

購買力平価ベースでみた日本の一人当たりＧＤＰは世界38番目で、直ぐ下の39番目にフランス、二つ上の26番目に英国、その少し上の31番目にドイツがいます。これらの国の生活満足度はフランスが「好調」４２％「そこそこ」５４％「苦しい」４％、英国が「好調」５４％「そこそこ」４２％「苦しい」４％、ドイツが「好調」４４％「そこそこ」５１％「苦しい」４％です。

この数字を見ると日本との生活満足度の違いに唖然としてしまいます。

ギャラップは日本の生活満足度が低い理由について説明はしていません。従って以下のことは私の仮説です。

（１）デフレ、高齢化の進む日本では5年後の見通しが低い

（２）精神的文化的伝統として中庸を好むので、他国と比較して相応の収入があっても「好調」を選ばず「そこそこ」を選択する。生活に満足することを良しとしない伝統がある

（３）最低賃金が他の先進国に較べて低く本当に「苦しい」人が多い

（４）職業等のモビリティが低く、閉塞感が高い

政治が目指すことは「国民の生活満足度を向上させる」ことです。ただしそれは政治だけではできないと思います。また「どうすれば満足度が高まるのか？」という議論もしなければなりません。

政治に何を望むのか？という問題は、我々がこの国をどのような国にしたいのか？ということの投影なのでしょう。あるべき国の姿・社会の姿を考えてこなかった我々自身に問題があるのかもしれません。

ガマンしてりゃ良いってモノじゃない

エコノミスト誌に「がまんによる口封じ」Silenced by gamanという記事が出ていた。写楽風のさむらいがタオルかハンカチで猿轡をされている挿絵がついている。サブタイトルはThe world has admired Japan's stoic spirit. But there is a worrying side.「世界は日本のストイックな精神を賞賛しているけれど、ガマンには悩ましい面もある」だ。

同誌の主張は「被災地の人々が黙って耐えていることが長引けば、日本を活性化する拍車として振舞うことが少なくなる」ということで、被災地区の人々は力を合わせて中央政府から財政面のサポートを引出すべきだという。

確かに今まで「がまん」「忍耐」「頑張ろう」などと、被災者の人々の耐える姿を賞賛する報道が多かった。もっとも福島県を訪問した菅首相を避難者が「もう帰るのか？」と詰め寄る場面の映像を見たこともあるが、「怒り」が政治を動かす程に集約されていない・・・ということだろうか？

いやそうではあるまい。今月行なわれた統一地方選挙の結果を見ると、国民は「今の菅政権や民主党では日本復興はできない」と内閣不信任を突きつけているのだが、菅首相が辞めないと頑張っているということだ。

では何が菅首相の問題なのだろうか？個別具体的なことはその道で飯を食っている政治ジャーナリスト達に任せよう。例えば文芸春秋5月特別号で、浜口高明という人が「第三の敗戦Ａ級戦犯は菅直人だ」という記事を書いている。その中で浜口氏は「事態の深刻さを察知した米国が事故の翌日に『できることがあれば何でも協力する』と米軍派遣の意思を伝達してきたが、官邸は断った」と書いている。

ただこの問題はそれ程単純に米国善玉・官邸悪玉といえる訳ではなく、多面的な事実分析が必要だと私は判断している。少なくとも私は何でもかんでも菅首相の責任にするつもりはない。

むしろ菅首相の問題は個別局面の判断の可否にあるのではなく、「本来下位の現場指揮官に任せるべきことを任せず、自分で誤った判断を下し、現場指揮官に任せてはいけないことを任せて大局を誤っている」というリーダーシップ理論の欠如にあると私は考えている。

孫子は国のトップと現場指揮官である将軍の関係において国のトップがしてはいけないことを３つ上げている。

それは「軍隊が進軍してはいけないことを知らずして進めと言ったり、退却してはいけないことを知らずして退却を命じたりすること」「軍隊の事情を知らずして、軍事行政を行なうこと」「軍の臨機応変の対応を知らずして、軍事命令を出すこと」である。

原発問題に即して言うと、放水を始める時間を指示するなどということは「臨機応変の対応を知らずして命令を出している」もので、数千年前から「国のトップとしてしてはいけない」ことなのだ。

一方するべきことでしていないものの一例について私は「復興構想会議に税の話を任せ、自分で方向を明確に打ち出さない」ということだと思っている。そもそも「復興構想会議」の他に政府には「被災地復旧検討会議」があり、民主党には「復旧・復興検討委員会」があり、どこがどのような責任と権限を持っているのか分からない。

この指揮系統の混乱は一旦横に置くとして「被災地復興を検討するメンバーに資金面の才覚をしなさい」という発想は余りにおかしい。「資金面については政府が知恵を絞って考えるから、あなた達は地域の復興プランに集中してください」というべきだろう。戦争でいうと第一線の指揮官に戦時国債の販売まで考えろというのと同じ。資金は国のトップが考えるべきことだ。

以上のようなリーダーシップの混乱について私はガマンの限界が来ていると感じている。

国民の不満と怒りのエネルギーを、再生と復興に振り向けるリーダーは出てこないものだろうか？

外人が逃げ出す前に夏の電力対策が必要だ

先週名古屋の駅構内や地下街を歩いた。節電に慣れてきた身には「駅の中はこんなに明るいんだ」と少し感激する。

今年の春は寒いくらいで、未だに朝時々ガスストーブのスイッチを付けることがある。節電と涼しい天候のお陰で、現在のところ東電圏内の電力使用量は３２ギガワットで、供給量を10ギガワット以上下回っている。節電は必要だが、この瞬間を見れば、オフィスを暗くするような過度の節電は精神論以外のなにものではない。

気になるのは夏の電力状況とともに「日本の暑い夏をエアコンなしで過ごすのではないか？」という外人の恐怖感である。ＦＴにTokyo braces for hot sticky summer「東京は暑くて蒸し蒸しした夏に備える」という記事が出ていた。

記事の内容は特段目新しいものではないが、蒸し暑い東京を想像すると観光客やビジネス客の足が遠のくばかりでなく、東京在住の外人達もますます東京脱出を考えるだろう。

「俺達だって暑いの我慢するのだ。外人のことなんか構っておれん」というのが、一個人としては本音だが、金融市場等での外国勢のプレゼンスの高さを考えると暑さに弱い外人（特に欧米人）のことも考慮せざるを得ないような気がしてくる。

幕末明治の開国時代から、日本に来た欧米人が閉口したのが夏の暑さだ。元々北方系の彼等は汗腺の構造が違うようで暑さに弱い。そこで彼等は夏の間、箱根、日光、伊香保などで避暑をすることを考えた。そして日光の中禅寺湖でフライフィッシングなどを始めた。今日のリゾート地の起源は外人の避暑地である。

話を電力に戻すと東電は最近7月末の電力供給量の見込みを５２ギガワットに引き上げた。それでも昨年の夏のピークの電力使用量６０ギガワットに較べると8ギガワットの供給不足だ。

日本の景気回復を機動に乗せていくには、外国人観光客の誘致が必要だし、その前にビジネスパーソンや学生が快適に仕事をしたり、勉学に励むことができる環境の確保だ大切だ。

関東圏の問題としてだけでなく、全国的に解決する方法を考えていかないと結構尾を引く問題になるかもしれない。