都会でもテレビ電話診療で事足りる？

先週金曜日に風邪で近所のT医院に行った。ワイフはあそこはヤブだからSクリニックの方が良いという。どうしてヤブか？と聞くと「私は子供のとき扁桃腺をとったにもかかわらず、T医院で扁桃腺が腫れていませんね」と言われたからだとワイフの弁。しかし私は敢えてT医院に行った。何故ならSクリニックは混んでいるが、T医院は空いているからだ。

朝は熱が高すぎてとても病院に行く気がしないので、少し熱が落ち着いた午後の開業（３時）合わせてT医院に行くと５分位で診察を受けることが出来た。先生は熱の状態を聞いて、喉をチラッと見た。念のためインフルエンザかどうか検査しましょうと言って、鼻の粘膜に試験薬が着いた細い棒を挿入する。その結果待ちに１０分位。早いことは早いのだが、診療に丁寧さがない。昔の記憶ではお医者さんは聴診器を当てたり、指で胸を叩いたり、お腹を押さえる触診をしたりと色々やってくれた。そして好きではないが注射をしてくれた。注射は痛いけれど、その分早く治る気がした。今は風邪位の病気では患者の話を聞いて処方箋を出すだけ。

これならテレビ電話で診療してもらっても変わらないだろう。以下は空想上の話ながら、こんなシステムがあれば良いと思う。

体に変調をきたした場合、パソコンの医療ポータルの画面に入ると問診票が出てきて、それに答えていく。次にポータルサイトがテレビ診療でも可か対面診療でないと無理かを判断する。テレビ診療が可能であれば、次に空いている病院・医師・時間帯が表示され、予約を取ることが可能。無論その時空いていると直ぐ対応することも可能だ。

テレビ電話で舌の色とかのどの腫れ具合は分かるが、鼻に棒を突っ込むとなるとこれは無理だ。従ってインフルエンザかどうか症状から見て微妙な場合はやはり来院してもらうことになるだろう。

だが対外の風邪とか慢性化している病気（例えば高血圧）であれば、自宅の体温計や血圧計と組み合わせることでテレビ電話診療が可能なような気がした。だって今の大体のお医者さんの対応がテレビ電話診療的だもの。

そして診療が終ると処方箋がファックスかEメールで届く。それを持って近くの処方箋薬局に行く訳だ。無論お金の支払いはクレジット決済か電子マネー決済をパソコンで行う。

これが実現すると本当に苦しい時、病原菌の多そうな待合室で待ち続けなくてもすむようになるのだが・・・・なんてことを布団の中で考えていた次第だ。

久し振りにピーター・リンチの名前を見た

木曜日の夜から急に熱が出て、金曜日は会社を休み病院に行った。インフルエンザではないと言われたが３８度を越える熱が続いていた。日曜日の午後になって漸く熱が下がり、パソコンの前に座る気力が出てきた。ただし余りパソコン遊びをしていると又熱がでるかもれない。サイトが更新されていることを期待して頻繁にサイトを訪問して頂いている人々の期待を裏切りましたが、こんな体調でしたのでご容赦ください。

さてピーター・リンチはフィデリティ投信で伝説的な成功を収めた株式ファンド・マネージャーである。彼の書いた本は日本語にも訳されているので読まれた方もいるだろう。
そのピター・リンチの名前をニューヨーク・タイムズで見かけた。

記事には「フィデリティが最良執行違反で米国の証券取引委員会（ＳＥＣ）の調査を受けていて、最終的に８百万ドルを支払って和解した」「ピーター・リンチ（フィデリティの副会長）を含む１３人の社員が証券ブローカーから多額のギフトを貰っていた」とあった。
フィデリティのような投信会社は、大量の株式発注を行うので注文を受ける証券会社は、ファンドマネージャーに高価な贈り物をして、注文を取ろうとする。記事によればフィデリティは２００２年１月から２００４年１０月の間に２３億ドル（約２４百億円）もの手数料を証券ブローカーに落としている。
証券会社に行く手数料は投資信託の財産の中から払われるので、手数料を払えば払うほどファンドの財産が減る。
このためファンドマネージャーは、ファンドのためつまり投信の受益者のため、支払手数料を最小にする等「最良執行の義務」を負っている。米国の投信会社法はファンドマネージャーがブローカーから金品を貰うことを禁じている。因みに日本の金融商品取引法も４０条２項で「最良執行義務」を明記している。

記事によるとピーター・リンチはゴルフのライダーカップのチケットなど１万６千ドル近いギフトを受け取って、その金額を返す（誰にだろうか？）と言っている。彼が実際に高名なマゼラン・ファンドを運用していたのは１９９０年でそれ以降は投資業務にたずさわっていない。

しかし証券取引委員会はファンドマネージャーだけでなく、会社の幹部が証券ブローカーからギフトを貰うことも、法律違反としたのだ。

この件で証券取引委員会がフィデリティを査察したのは３年前だから、粘り強くやったものである。
最近ロス疑惑の三浦和義氏を米国が逮捕したことでも分かるように、アメリカの警察や証券取引委員会は結構ねちっこいのである。
このねっちこさが社会正義の屋台骨を支える。

ピーター・リンチ氏は慈善事業に多額の寄付を行うなど、金にはきれいな男なので、ブローカーにたかったというよりは手に入りにくいチケットをちょっと回してもらったという感覚だったのだろう。ただし証券取引委員会は「他人の資産を運用する会社として上層部から襟を正せ」と多額の制裁金を課したということだろう。

なおピーター・リンチの投資哲学というのは「分からないものには手を出すな」であった。自分が良く知っている会社の株を買う。だから一般投資家がプロのファンドマネージャーを出し抜くこともできると言っている。これは別の言葉でいうとローカル・ナレッジの重視だ。ローカル・ナレッジというのはその社会に固有な経験智のようなものだ。そんな常識をそなえているピーター・リンチでさえ道を踏み外してしまった。あるいは彼のローカル・ナレッジでは多少のギフト位貰っても問題ないとということだったのだろうか？