はて中秋とは何時のこと？

　国立天文台によると今年の中秋の名月は昨日（９月１７日）でした。「中秋の名月」とは、太陰太陽暦の８月１５日の夜に見える月のことを指すそうです。

　旧暦では７月から９月を秋としているため、８月１５日はちょうど秋の真ん中にあたる訳ですね。つまり中秋は秋の真ん中という意味だそうです。

ところで昨日外国人に日本語を教えているとき、「９月はもう秋じゃないんですか？」という質問がでました。

　「日本には四季がある。３月から５月が春で、６月から８月が夏。９月から１１月が秋で、１２月から２月が冬」ということです。

　でも９月に入っても夏日（最高気温が２５℃以上の日）どころか真夏日（最高気温が３０℃以上）が続いているので、とても秋とは感じられませんね。

　現在の東京の感覚では「夏は６月から９月」で「秋は１０月から１２月の初旬」「冬は１２月の中旬から２月」「春は３月から５月」というところでしょうか？

　もっとも５月にも夏日やときと場所によっては真夏日が発生しています（今年５に東京では９日連続の夏日を記録）。

　こうなると夏は５月の下旬から始まるという説もでてきそうですね。地球温暖化に伴い、日本の夏の期間が広がり、秋や春が短くなる傾向にありますね。

　中秋の名月という言葉もやがて晩夏の月に変わっていくかもしれません。

汗をかきながら中秋の名月

今夜は中秋の名月。表に出ると煌々と満月が輝いているではありませんか。

カメラに望遠レンズをつけてさっそく撮影。目に見えるお月様はもっと黄色い感じだけれど写真になると白黒っぽい。

夜になっても蒸し暑く、写真を撮っていると汗が出てきました。

向かいの家の窓ガラスに写った月

猛暑のジム通いで上級アスリートになった？

猛暑続きで毎日30度を超えていた最高気温も来週から20度台に下がる予想ですね。

　さてこの猛暑の中、私は週に３回程ジムに通っていました。暑すぎて近くの山歩きなどする気が起きなかったからです。

　少し前にジムで筋肉量等を測定したところ、上級アスリートのレベルに改善していました。改善した理由は、骨格筋量は減らずに、体脂肪量が減り、その結果若干ですが、体重が減少したことにあります。

　しかし夏の間運動量を増やした訳ではなく、従来通りの運動を続けていたのに、どうして脂肪量が減ったのでしょうか？

　考えられる理由は、食べる量が若干減ったか？という位ですね。どうして食べる量が減ったか？というと暑くて炭酸水（無糖）を飲むことが多く、それでお腹が膨れ食べる量が減ったのではないか？ということです。

　本計画的にきちんとダイエットと運動をして、筋肉量や基礎代謝量を増やして、体質を改善したと言いたいところですが、現実は違うと思います。

　経緯はともあれ暑さに起因する食欲減退が体脂肪量を減らしたというところで、健康的だったかどうかは分かりません。

ウォール街、利下げ前に神経質になっている

　今朝（９月１６日）目にしたWSJの記事のタイトルは、Wall Street tyrns skittish on eve of rate cutsだった。

　人工知能（モニカ）で和訳すると「ウォール街、利下げ前夜に不機嫌に」と出てきた。Skittishを不機嫌と訳すのはこの場合ピンとこないので、DeepLにも聞いてみた。こちらの訳は「ウォール街、利下げ前夜に神経質になる」

　こちらはしっくりくる。モニカ（使ったエンジンはおそらくChatGPT）の訳がよいかDeepLの訳が良いかについては議論している人もいるだろうが、私は勝ったり負けたりではないか？と思っている。ただこの場合はDeepLに軍配があがったが。

　さて今週半ば１８日には、米連銀で２０２０年以降初めての政策金利の引き下げが決定される。利下げはほぼ既定路線で、問題は引き下げ幅だ。

　WSJによるとトレーダーの間で利下げ幅が0.25%か0.5かはほぼ拮抗している。

　またこの記事によると、景気見通しについて債券市場と株式市場では見方が分かれているそうだ。

　金利デリバティブのトレーダーは、来年末の政策金利水準を2.75%程度とみているが、これは0.25%の利下げを10回行うことに相当する。このような連続的な利下げは、連銀がリセッション対応としてのみ行う可能性が高い訳だから、債券市場はリセッションに陥る可能性が高いとみているということになる。

一方株式市場はもっと楽観的だ。固定利付債は、市場金利が低下すると価格が上昇する。基本的に債券投資家は、金利低下つまり景気の減速を歓迎する傾向がある。一方株式投資家は景気の上昇を期待するので、二つの投資家のビューが対立するのは、自然なことかもしれない。

　私自身は、今月の連銀の利下げ幅について、特別な判断材料を持ち合わせないが、大幅な利下げを予想する人の一つの根拠は、クレジットカードや自動車ローンの延滞が増加していることだ。これは低所得消費者層にストレスがかかっている兆候だ。

　しかしこの点を強調して、最初に大幅な利下げを行うと、市場に「連銀はリセッションリスクが高いと判断している」というメッセージを送ることになる可能性がある。

　したがって漠然とではあるが、今月の利下げ幅は0.25%かな、私は感じている。

米インフレ５カ月連続で鈍化。とこれでインフレは誰の責任なのか？

　昨日（９月１１日）米労働省が発表した８月のインフレ率は2.5%で５カ月連続で低下した。ちなみに７月のインフレ率は2.9%で、WSJによる事前予想は2.6%だった。

　ただし食料品・エネルギーを除くコアインフレ率は3.2%で先月と変わらなかった。

　住宅関連費用の高止まりで、コアインフレ率が事前予想を若干上回ったことから、今月のFOMCで０．５％の政策金利引き下げの見通しが後退したことから、朝方株は大きく売り込まれた。しかし午後にはハイテク銘柄の反発などにより相場は反転し、S&P500は１％強上昇した。ナスダックは２．１％、ダウは０．３％上昇した。

　昨日の大きな出来事は、大統領選挙のテレビ討論会だった。CNNの世論調査によると討論会を視聴した有権者のうち、民主党のハリス副大統領が「勝利」と答えた人が６３％、共和党のトランプ前大統領が「勝利」と答えた人は３７％だった。

　さてインフレの問題は、大多数の無党派層にとって最大の関心事で、トランプ氏もインフレはバイデン政権の失政の結果であり、ハリス副大統領にもその責任があるという趣旨の主張を繰り返している。

　少し経済に詳しい人であれば、このような単純な議論には組しないだろうが、インフレが沈静化する中で、米国のインフレの原因は何だったのか？ということを見ておきたい。

　おそらく最大の原因は「コロナショック後、経済活動が急速に回復する中で、急増する需要にサプライチェーンの混乱や労働力不足により、供給が追い付かず価格上昇圧力が生じたこと」だ。

　また「コロナ危機に対応するため、連銀が大規模な金融緩和政策を実施したことで市場に大量の資金が供給されたこと」もある。

　また「政府がコロナ禍で疲弊する経済を支えるため大規模な財政支出を行い、消費者の購買意欲が高まり、需要を押し上げたこと」もある。

　また「コロナ禍で労働市場に大きな変化が起こり、人手不足が生じ、賃金上昇が加速したこと」も原因だ。

　これらの原因を総て現政権の失策のせいだとするのは、無理がある。

　しかしインフレの原因を深く考えない多くの有権者にとっては、おそらく「目の前でモノの値段が上がり続けているかいないか？」で、現政権の政策の良し悪しを判断するのではないだろうか？

　つまり大統領選挙が行われる１１月初旬にインフレ沈静化がさらに顕著になっているかどうかが民主党政権に対する評価につながり、大統領選挙に影響を与えることになる。

　経済学的に政治の責任を議論するのであれば、財政支出規模の妥当性を議論するというところだろうが、もちろんテレビ討論会ではそんな冷静な話はでなかった。