Google Nest Wifiルータの入れ替え、半日仕事になりました

　今日自宅のWifiルータを交換しました。使っているルータが時々接続不能状態になる（電源を切って再び繋ぐと復旧するのですが）ので、新しいルータと交換しました。交換したのは今まで使っていたルータと同じGoogle Nest Wifiルータです。このルータは設置が簡単だった記憶があるのですが、今日やってみるとそれがそうでもなかったのです。

　まず今使っているルータを初期化してから、取り外し新しいルータをセットします。ここまでは良かったのですが、新しいルータの裏側にあるQRコードをスマートフォンで読み取るという操作がうまく行きません。すぐエラーが出てしまうのです。何回やってもダメなので、８桁の認証番号を入れる方法に変えました。ところがこの認証番号が中々見つからない。何回かルータをひっくり返してようやく探し当てて一歩前進。なんとかインターネット接続に漕ぎつけたのですが、手間がかかったのはそこから先です。

　なぜならプリンター、スキャナー、スピーカーなどを、無線LANに繋いでつかっているので、それらを新しくできた無線LANに接続していく必要があるからです。それらの機器を購入した時は、ネット上のマニュアルなどを見ながらやっていたのですが、数年に一度のことですから、すっかり忘れています。

　ああだ、こうだとやっている内に午前中一杯かかってしまう始末です。

　ルータの寿命は４，５年と言われていますから、今後何回かはルータの交換は置きそうです（長生きするためには起きた方が良いのですが・・・）。

　でももっと歳を取ると色々なディバイスのネットワーク接続などとても面倒になりそうです。

　どうすれば良いのか？と考えてみたところ、使うディバイスを減らすのが一番という結論になりました。たとえばデスクトップのスキャナーはやめて、スマートフォンでの写真撮影に替えるとかです。

　そもそもパソコンもスマートフォンか精々タブレットに切り替えた方が便利だと思います。

　つまりどこかでディバイスやネットワークのスリム化、つまりネットワーク環境の断捨離が必要なのでしょうね、と感じた次第です。

米国経済が再び世界をリードする～IMFの発表

　WSJに「IMFが積極的な投資で米国の生産性が向上するとして、同国の成長見通しを引き上げる」という記事が出ていた。

ポイントは次のような点だ。

• 今年の世界の経済成長率は3.3%と予想される。先進国全体では昨年の1.7%成長に続き、今年は1.9%成長すると予想される。米国については第４四半期に前年同月比2.5%成長すると予想されていて、主要先進７カ国でもっとも成長率が高い。（なおこの記事には出ていないが、IMFは今年の米国の消え在成長率を2.8%と予想している）
• 世界第２位の経済大国中国の今年の経済成長率は4.5%の予想。ユーロ圏は今年１．２％の成長予想にとどまる。
• IMFは米国経済が好調な理由を「非住宅投資の増加と個人消費の堅調」とし、個人消費はインフレ調整後の実質賃金の上昇に支えられているとしている。
• IMFは米国の総固定資本形成（投資の広範な指標）は、今年４．５％増加すると予想する。これは先進国全体の３倍以上になるという。
• コンサルタント会社RSM USのチーフエコノミストは「ソフトウエア 機器や知的財産への投資の継続的な増加により、米国とその他の経済の成長経路に乖離が生じている」と述べている。

今米国は人工知能で世界をリードしている。ところで人工知能の開発や運用については、大量の電力を消費する。米国の強みの一つは2020年代に、水圧破砕などの新技術を利用して、エネルギーの生産性を向上させ、世界的なエネルギーショックの影響を受けない体制を確立したことだ。

記事によるとロシアのウクライナ侵攻以降、欧州諸国はエネルギー価格の高騰で大打撃を受けている。欧州員会の報告書によると、欧州の企業は米国企業に較べて、電力に２～３倍、天然ガスに４～５倍の金額を支払っているということだ。

このため欧州企業は米国企業に較べて、生産性向上への投資で遅れている。

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　このブログでしばしば書いているように、個々の政権が経済発展に与える影響はそれほど大きなものではない、と私は考えている。政治が経済に影響を与えるのは、もっと基本的な枠組みの部分だ。つまり「国を強くしていくにはどのようにすれば良いか？」といった基礎体力作りの部分だ。

　世界的に見ればBRICS諸国の勢力拡大で米国の相対的な力や影響力は落ちているように見える。

　しかし色々なイノベーションを起こし、旺盛な投資でそれを経済成長に結びつけていく米国の力は衰えていないと私は考えている。

　米大統領選に関するオッズを見るとトランプが優勢だ。その一つの理由は彼が経済や外交面でハリス候補に優っていると考える選挙民が多いことによるだろう。つまり「国を強くする」ことにプライオリティを置く人が多いということなのだろう。

　さて今週の衆院選挙、我々は何に優先順位をおいて選挙に行くべきなのだろうか？

Gmailの開封確認に便利なMailtrack

　最近メール発信にはGmailを使うことが多くなっています。

　PCからでもスマートフォンからでも簡単に送受信できるので便利ですから。

　ただ送信したメールの開封確認機能は使っていませんでした。

　それほど直ぐに開封確認をしなければならないメールが多くなかったものですから。

　ところが今回少しまとまった人数でネパールにトレッキングに行くことになり、連絡メールが読まれているかどうか確認する必要が出てきたので、Gmailの開封確認機能を使ってみることにしました。

　実のところグループ間の連絡には、Facebookのメッセンジャーが便利なのですが、仲間の中にFacebookをつかっていない人がいるので、やむなくメールを使っている次第なのです。なおメッセンジャーでチャットグループを作るとメッセージを誰が読んだか一目瞭然です（LINEにはこの機能はないので、私は極力メッセンジャーを使うようにしています）。

　さてGmailの開封確認機能ですが、Gmailの中にその機能が組み込まれている訳ではなく、Mailtrack for Googleという無料のアプリをダウンロードしてGmailと連携する必要があります。

　連携が完了すると下の写真のようにメールトラッカーのアイコンが表示されます。これをクリックすると送付するメールに開封確認機能が付与されます。

グループの人数が増えると、メールを読んでいるのかどうか気になることが増えますよね。そんなヤキモキを減らしてくれる便利なツールです。

　

最近のドル高、トランプ勝利に賭ける人が増えているからか？

　ここ数日ドル円為替レートが１５０円を超えるなどドル高傾向が進んでいますね。

　その一つの要因として、米国大統領選挙で共和党のトランプ氏が勝つことに賭けているヘッジファンドが増えていることがあるかもしれませんね。

　WSJに１０月２２日付でWall Street pros get into position to profit from a Trump winという記事がでていました。

　記事によると、世論調査ではトランプ氏とハリス氏の接戦が報じられていますが、一部のヘッジファンドはモメンタムの変化を察知し、トランプが勝てば儲かるようなポジションを増やしているということです。

　トランプ氏が掲げている政策は「アメリカ第一」に基づき、輸入品に１０～２０％の大幅な関税を課し、中国からの製品に対しては６０％以上の関税を課すというものです。

　これにより、何が起きるか？というとインフレが再燃します。メリットを受ける企業は国内製造業やインフラ関連企業でしょう。またバイデン・ハリス政権の反トラスト的な政策が後退するので、企業活動が活発になると信じる人が多いと思います。

　これらのことによりドル金利は上昇し、米国では長期金利の方が短期金利より上昇し、イールドカーブがスティープニングすると予想されます。

　このことからドル高が予想される訳です。

 もっとも大接戦の大統領選挙という結果が予想し難いものに賭けないというヘッジファンドは多いようです。何故なら今年の運用成績は好調なので、ここで危ない賭けをする必要がないからです。

　私もその考え方は正しいと思います。そして短期的には、選挙結果により多少資産価値がボラタイルになることはあっても、長期的には経済のファンダメンタルズが金利や株価を決めていくと考えておくのが良いでしょう。

専門家には選挙の結果より、公的債務拡大が最大の懸念

　「金融の専門家は目前の選挙の結果より、公的債務の拡大を一番懸念している」というと日本の話か？と思う人がいるかもしれないが、これはCNBCに載っていたアメリカの話だ。

　大統領選挙日は１１月５日火曜日なので、投票日まで後２週間となった。

　異例の接戦が続くというのが一般的な見方だが、アメリカの新聞では、トランプ前大統領が話題になっていることが多い。投資家の間では、ハリス副大統領の選挙戦スタート時の勢いは衰えて、トランプが勝利するのでは？という見方がでているようだ。

　もっとも大統領選挙でどちらが勝っても、長期的には株価のパフォーマンスにさほど影響は与えないという冷静な見方する人が多いようだ。

　これは日本の総選挙についてもいえるのではないか？

　さてAs nervous investors worry about the presidential election, public debt is a top concern financial advisors sayというCNBCの記事によると、Natixis Investment Managersが米国の３００人を含む世界２０カ国の金融アドバイザー２，７００人に調査を行ったところ、公的債務を最大の経済リスクにあげた人が一番多かった。

　ちなみに公的債務を経済リスクのトップにあげた人は６４％で、世界的な紛争が６２％、持続的なインフレが６１％、米国と中国の関係が61%、高金利の長期化が56%、株価バリュエーションが５２％、ハイテクバブルが５０％、中国経済が４７％、企業の高い債務比率が４４％と続いている。

　気候変動を一番のリスクにあげた人は３８％だった。

日本の衆院選の候補者の公約を見ると与野党とも「財政健全化より財政発動による生活防衛や景気拡大」を掲げている人が多いから、どの政党が勝っても、当面は公的債務は拡大するだろう。

　ところで公的債務が増えるということは、元利金の支払いのために、将来の税金が増えるということを意味する。誰が税金を払うのかは別にして、誰かが税金を払わないと国は破綻してしまう。あるいは税収が増えないのであれば、支払社会保険料など国に支出を減らすことにならざるを得ない。

　今の日本の候補者はそんなことをいわず、目先は税金を使って景気を良くしましょうと声を張り上げている。

　だが少し冷静な選挙民は、いずれそのツケが国民に回ってくることを知っている。増税か？社会保険料負担の引き上げか？あるいは公的年金の削減か？健康保険の給付削減か？あるいはそれらの組み合わせか？

 こんな中個人のリスク資産投資が増えている。日銀が発表している資金循環統計によると、過去１年で株式投資残高は１５％強、投資信託は２７％増えている。

　NISAの拡充と相場付きが良かったことが主な要因だ。

　だが好調な相場は永遠に続くものではない。

　ゴールドマン・ザックスは、最近「今後１０年間の市場インデックスの名目的なトータルリターンは３％に過ぎない。これまでの１０年間のリターンは１３％で、長期的なリターンは１１％だったが」と予想している。

　ゴールドマンの弱気の予想は、これまでの株高がNVIDIAなど一握りの銘柄により起きたもので、それらの株高はバリエーションの高さから来ているというものだ。

　平たく言うと、人工知能銘柄への過剰期待が生み出した株高といえる。

　ゴールドマンの予想は、悲観的過ぎるかもしれないが、今年のようにS&P500の年初来のパフォーマンスが２３％という高いパフォーマンスが持続しないことは確実だ。山高ければ谷深しである。

　公的債務の負担拡大と株式相場の低パフォーマンスと異常気象に伴う風水害リスク。私が今後の日本のリスクをあげるとすればこのようなところだろうか？