数週間口内炎で悩んでいたが、先週東京医科大学病院の皮膚科に通ってからは、状況は顕著に良くなってきた。
処方薬としては【イトリゾール内用液１％】 これは真菌（平たく言うと「カビ」）による感染症の治療に用いる薬で、口内のカンジダ菌の退治に効いたようだ。この薬は朝食の３０分前に飲まなければならないという手間はかかるものの効果は高い。
また口唇ヘルペスの治療を目的として【バルトレックス５００ｍｇ】を５日分飲んだが、これも良く効いたようで、唇の周りもすっきりしてきた。
ただしバルトレックスの薬価は１錠４７５．２円とかなり高い。因みにジェネッリクは存在しないということ。良薬は高いということだろうか？
ロイター北京によると、北朝鮮・中国の事情に詳しい関係者が、北朝鮮は核実験の準備を完了し、直ぐに実験が行なわれるだろうと予測したことを報じた。
この関係者は２００６年の北朝鮮の核実験実施の１日前に同様の予測を発表していたので、関係筋では、近々核実験が行なわれる可能性が高まったと見ている。この関係筋は北朝鮮がプルトニウムを使うか高濃縮ウランを使うかの特定は行なっていないが、日米韓の専門家の間では、北朝鮮が初めて高濃縮ウランを使った核実験を行なう能力を備えているのではないか？という観測が流れている。
高濃縮ウランを使った核実験が懸念される理由は、長距離ミサイルへの核弾頭の着装がより容易になる可能性が高いからだ。
個人的な想像を加えると、先日金正恩氏が「衛星打ち上げ」の失敗を簡単に認めた裏には「核実験の成功」に対する強い自信があるからではないか？と私は考えている。また「核」の脅威を関係国に示すには、長距離ミサイルへの実装性の高い濃縮ウラン爆弾の成功がベターと考えているのではないだろうか？
連休前の大きなニュースになる可能性が高い。
大手の投資家は、現在のところ米国株の先行きをポジティブにとらえている向きが多いが、日本株に対してもある程度関心を高めているだろう。
ところで日本株への関心の高まりとともに、投資家の懸念材料も高まるとＦＴは指摘する。それは「インサイダー取引」だ。
金融危機に際して起きた英米でのインサイダー取引に対する規制強化は、日本ではまだ実施されていない。３月に中央三井アセット銀行（当時）が、課徴金支払勧告を受け、先週は公募増資公表前の情報を顧客に流したとして、ＳＭＢＣ日興証券が業務改善命令を受けたが、これは少数の例外だ。
ここでＦＴはIT会社SCSKの２月６日の市場終了後の株価の動きを紹介し、多くの投資家は懸念を抱いていると述べる。
ＳＣＳＫ株式海外売り出しの終了に伴い、SCSKの第２の大株主が１２％の持分を売却するというニュースが流れ、翌日ＳＣＳＫの株価は６％下落した。また取引高は前月取引平均の２５倍にのぼった。同社の株式海外売り出しのブックランナーだったドイチェ銀行・野村はノーコメントであった。従ってこの取引の背景に何があったかは謎だが、市場参加者の間では取引を知っていた人間から情報が流れたと信じられている。
一連のインサイダー疑惑により「日本の株式市場は少数の投資家が日常的にインサイダー情報により、利益を得る市場だ」という見方が再び海外投資家の間に広がりつつある。
ここ１ヶ月ほど「口内炎＋皮膚炎」に悩まされてきた。ちゃんとしたお医者さんに見て欲しいのだが、ちゃんとしたお医者さんが見つからなかったのである。インターネットで色々調べていると「大学病院等大手の病院に総合診療科という科があり、何科にかかったら良いか？とうの前さばきをしてくれる」ということが分かった。
そこで２０年程前の診察券が残っていた東京医大の総合診療科を訪ねた。西新宿の東京医大は通勤経路上に近いという地の利もあったからだ。
さて総合診療科にいくと意外に待ち時間は少なく、１時間強で「皮膚科」を紹介してくれた。そもそも口内炎は、耳鼻咽喉科が担当なのか？口腔外科が担当なのか？すら分からない状態だったので「ウイルス感染の可能性が高い」という総合診療科の見立ては助かった。
総合診療科の先生は当日皮膚科に行けるように！と大急ぎでカルテを回す等大変親切だったことを付け加えておこう。
なお当日は仕事の予定があり、翌日「皮膚科」に行った。皮膚科の診療室には担当の女医さんを中心にインターン生が２，３名いたが、この雰囲気も大変フレンドリーだった。また「口内炎で食事をする時痛いでしょうから」と「経口麻酔薬」を処方してくれたのも,Quality of lifeに配慮してくれて感じが良かった（ただし麻酔薬を飲んでも痛いもの痛いが・・・・）。
ウイルス対策の薬等を処方してくれたが、「対症療法的」な処置が多いという説明で、治るには時間がかかりそうだ。だが治療方針がハッキリしてきた。
「何科に見て貰ったら良いか分からない」と言う時は総合診療科を訪ねるのは一つの方法だ。もっとも紹介状を持っていないと初診料３千円を取られるが。
米国の雇用統計ほど経済・政治に影響を持つ統計も少ないなだろう。だが失業率等の「率」にだけこだわっていると、米国の雇用市場の実態を見失う可能性がある。ＦＴの最近の記事では「現在のアメリカの失業者は２００８年の最初に較べて５百万人多い。だが失業率は変わらない。これは労働参加率が２％低下したからである。もし労働参加率が０８年中頃の６６％であれば、失業率は１０％になっていただろう」という。
連銀のエコノミスト達は３つの異なった理由をあげる。第１は「失業者がリセッションに打ちのめされて職を探す意欲をなくした（彼等のスキルも合わない）」というもの。２番目はもっと元気が出るシナリオで「失業者達は職業訓練中であり、景気の回復を待って労働市場に戻ってくる」というもの。３番目は「ベビーブーマー世代の退職が始まっていて、定年退職者は雇用を求めない」というものだ。
この第３のシナリオは経済の縮小という意味で好ましからざるシナリオだが、最近はこの意見が力を得ているようだ。バークレーズ・キャピタルのMaki氏は「２００２年以降の労働参加率の２．８％の低下の内、１．６％は人口動態の変化によるものだ」としている。日本から見ると比較的人口動態が安定している米国だがこのような問題が起きている。日本の低失業率の大部分は団塊の世代の退職で説明できるのだろうか？
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