建国記念日の３連休で出かけた安比高原は天気が良く滑りまくることができました。
安比高原スキー場は今年からツリーランエリアが拡大していました。
その中で一番滑り応えがあったのが、動画の西森山アタックコースです。
西森山動画
西森山に登るリフトを右に降りるとゲートがあります。そこから先はフカフカの新雪の世界です。木の幹にテープの目印がありますので、視界が良ければルートを間違うことはないでしょう。上部は急傾斜ですが、谷底に近づくと傾斜が落ちてきます。そしてヤマバトコースに飛び出します。
山岳部の後輩と二人で滑りました。ツリーランというから新しいスキーのスタイルのように聞こえますが、昔の冬山登山でシールを着けて登り滑って降りていたようなところを滑る訳ですね。学生時代を思い出しながらダケカンバの林を滑っていました。
なお安比高原でツリーランを始めるなら、セキレイコースの間にあるクルーズ２から始めるのが良いでしょう。ここは傾斜がゆるくしかも斜度が一定なので滑りやすいと思いました。
建国記念日の３連休につなげて５日間岩手県にスキーに行っていました。夏油高原スキー場二日間＋安比高原スキー場三日間です。
その間に盛岡に一泊し高松池に白鳥など水鳥を見に行きました。
連休には大寒波が到来するという予報でしたが、さほどのことはなく高松池も一部は凍っていませんでした。
昔はここで国体のアイススケート競技が行われていたとか。
寒い日が続きますが、やはり全体としては地球温暖化は進んでいるようですね。
ビル・グロスが引退を表明した。過去に債券王の名前を欲しいままにしたグロスは74歳。過去の栄光に較べるとパッとしない引退である。
1971年に世界最大級の債券運用会社PIMCOを共同設立したグロスは同社の基幹ファンドを率いた。
基幹ファンドの残高はピークの2013年には2,930億ドルに達した。しかしその時彼のファンドは変調をきたしていた。2011年にファンドで持っていた米国債を売り、デリバティブを使って債券価格が下落することに賭けた彼の投資が裏目に出たのだ。
グロスはPIMCOの経営陣と衝突して、2014年に同社を去り、はるかに小さなJanus Henderson Groupで債券ファンドマネージャーを務めた。
だがファンドの過去3年間のパフォーマンスは、0.95％と振るわなかった。同類のファンドの9割は彼のファンドより良い成績を上げていた。
PIMCOを退職した後、グロスとPIMCOの訴訟は2017年に和解に至るまで続いた。またグロスの離婚問題もマスコミの耳目を集めた。
私が資産運用に携わっていた頃、グロスについて書かれた本を読んだことがあった。細かいことは忘れたが、彼は早朝から瞑想にふけるという求道者のような生活を送りながら、相場の方向感に確固たる信念をもって、賭け続け、そしてある時まで勝ち続けた。
だが一度相場観が外れてからは、彼が再び市場平均を上回るパフォーマンスを上げることはなかったようだ。
このことは「グロスが債券投資の世界で高いパフォーマンスを上げることができたのは、スキルによるものなのか？あるいは偶々の幸運の結果なのか？」という疑問を我々に投げかける。
その答えは各自が導き出さねばならないが、一つ言えることは、市場平均と連動するパッシブファンドにアクティブファンドから資金が流れていることは、ファンドマネージャーは市場平均に中々勝てないと考える投資家が増えていることを示している。
投資の世界で一時的に市場平均に勝つことはできても、勝ち続けることは難しいのだ。
グロスが幸せであったのかどうかは分からない。ただ我々平凡に生きているものからすれば、ビジネスとプライベート双方で訴訟等争いの多い人生は疲れるので避けたいと思う。
PIMCOのファンドマネージャーとして彼が大きな富を手に入れたことは間違いないが、幸せであるのかどうかは分からないし、詮索するべきことでもないだろう。
ただ投資の世界でも人生でも勝ち続けることは難しいと改めて思った次第である。
昨日（2月1日）発表された米国の非農業部門雇用者増は、304千人で市場予想の170千人を大きく上回った。35日に渡る政府機関の一部閉鎖の影響はほとんど見られなかった。
11月、12月の雇用者数は下方修正されたが、昨年1年間の雇用数増加は2.63万人から2.67万人に上方修正された。
強い雇用データはインフレ懸念を想起させるが、連銀は一ヶ月の雇用統計を見て金利引き上げに対する慎重姿勢を変えないだろうという判断から株式相場にはプラスの発表だったと思われる。
失業率は3.9％から4.0％に0.1％悪化した。これは政府機関の一部閉鎖で一時的にレイオフされた人により失業者が増えたことによる。
また正規雇用を希望しながらパートタイムジョブに甘んじている人の割合、つまり不完全雇用率は前月の7.6％から8.1％に上昇した。
この数字がどれほど注目されるかは知らないが、逼迫している米国雇用市場になお糊代があることを示唆しているようだ。
ところで米国株式市場では1950年以降1月が株高で終わった場合、87％の年は年間を通じて株価が上昇したそうだ。
米中貿易摩擦、中国や欧州の景気減退、中間選挙など色々なイベントがある年だけに過去のトレンドをフォローするかどうかは分からないが、相場の滑り出しはまず順調である。
昨年12月の米国株式相場は惨憺たるものだったが、1月の株式相場は過去30年で最高のパフォーマンスをあげた。
「山高ければ谷深し 谷深ければ山高し」という相場の格言通りだ。
ダウは月間で7.2％上昇し、S&P500は7.9% 上昇した。また小型株で構成されるラッセル指数は10％上昇している。米中貿易摩擦の影響をあまり受けない内需関連の小型株が買われたということだろう。
歴史的に株高になると言われている米国株式市場だが、相場を支えたのは予想を上回る企業業績（S&P500の第4四半期利益は前年同期比12％アップ）と連銀が政策金利引き上げに慎重な姿勢を示したことによる。
マイナス要因は中国や欧州の景気減速だが、投資家はとりあえず米国経済はまだ抵抗力があると判断した形だ。
米中貿易摩紛争については、2月の下旬にトランプ大統領・習主席のトップ会談が持たれる予定で、何らかの打開策が見いだせるという見方が優勢になりつつあるのではないだろうか？
とまあ幸先の良いスタートを切った2019年だが、投資家の企業業績見通しに対する見方は厳しい。昨日第4四半期の決算を発表したアマゾン。3四半期連続で最高益を更新したが、第1四半期の売上高見通しがアナリスト予想平均より低かったことや、昨年は控えめだった投資を加速するとの発表に株価は時間外取引で大きく下落した。
投資家は企業が発表する業績見通しの中に潜む景気減速のシグナルに敏感になっているのだ。
ということで1月の好調が持続するのかどうかは分からないと私は考えている。
まだまだ山谷の大きい相場が続くのではないだろうか？
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