スマホへの広告、時においしい話あり

スマートフォンに日に何回となく、物販などの広告がメールで送られてきます。

大抵はほとんど見ずにゴミ箱直送なのですが、ふと目にとまったのが、dトラベルのスキー場のリフト券半額セールスです。

対象スキー場の中に来月行く予定の「かぐらスキー場」があったので、電子チケットを購入してみました。

「スキー場でチケット売り場で電子チケットを見せると良い」ということなのですが、リフト券を電子チケットで購入するのは初めてなので、多少の不安はあります。

不安というのは「スキー当日スマトフォンを忘れないか？」「スキー場でスマートフォンの電池が切れていないか？」「寒いスキー場でスマートフォンをちゃんと操作して電子チケットを呼び出せるか？」というものです。

若い人には一笑に付されるような不安でしょうが、こちらは「シニア券」を使うことができる年齢なので、この手の不安は付き物です。

ということで取敢えず最低枚数だけ試験的に手配してみました。上手くいったらまた使うでしょう。

もっともその頃には半額キャンペーンはなくなっているかもしれませんが。

「スマホへの広告、時においしい話あり」というタイトルなので、スマホへの広告で「美味い食材を買った」とか「良いレストランに行った」ということを期待された方には、リフト券の話ですみませんでした。

でも玉石混交の広告の中にも、意外においしい話があると思いました。本当においしいかどうかはちゃんとリフト券を手に入れてからの話ですが・・・

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エバーノートチャットに挑戦

社労士をやっている友人と顧問先の雇用規程を見直すプロジェクトのためチャットでやり取りを行った。

エバーノートを使っている人であれば、チャットの設定をすること自体は簡単だ。

ノートの右上にある下向きの矢印をクリックして、「共有」を選択し、チャットしたい相手を呼び出すとチャットを開始することができる。

ただ私も（そしておそらく友人も）チャットそのものに慣れていない。パソコン周りにトラブルが起きた時など業者主導でチャットをやったことはあるが仲間内でチャットをやるのは初めてなのだ。

よってサクサクと文章を入力できなかったりして「電話の方が早いじゃん」という結果で終わった。

それじゃ今後はもうチャットは使わないか？というとそうではないと思う。

チャットの良いところは記録が残るということだ。その記録を元に次のステップを構築できるからだ。

むしろ練習してチャットも使いこなしてみたい。

自分だけがデジタル化するのではなく、仲間も一緒にデジタル化していくことで、仕事が効率化するのではないか？

そして仕事が効率化すれば、その手法を遊びの世界にも展開できるのではないか？などと好き勝手なことを考えたひと時だった。

長短金利差が縮まっても米銀に収益拡大のチャンスあり

一般的に長短金利差が拡大すると銀行収益は拡大すると考えられている。短期金利ベースで集めた預金を長い期間の運用（貸出・債券投資）に回すことができると考えらるからだ。

米国では今月連銀が政策金利引き上げを決定し、今のところ来年も3回政策金利を引き上げる方針である。米国経済は潜在成長率に等しいペースで成長しているので、長期金利が上昇してもおかしくないと思うのだが、10年国債利回りは年初の2.59％から足元は2.35％に低下している。

この結果長短金利差は半分程度に縮小している。

これは冒頭に述べた「常識」から見るとには銀行収益にマイナス材料と考えられるが、実際はそうでもないようだ。

下のチャートは過去半年のダウとバンカメの株価推移を示したものだが、バンカメがダウを上回っている。

このことは政策金利の引き上げが銀行に追い風になり、それが当面持続すると判断している投資家が多いことを示唆している。

政策金利が上昇すると仮に長期金利が低下していても銀行収益が拡大する理由は何か？

銀行ローンの内企業融資や消費者ローンはLibor、プライムレートなどに連動する変動金利で、銀行は政策金利の上昇を直ぐに貸出金利に転嫁することができる。

一方銀行は預金金利については政策金利の引き上げを直ちに預金金利の引き上げには反映しない。

WSJはKeef,Bruyette and Woodのアナリストの「今年の連銀の政策金利引き上げの15％しか預金金利の引き上げに反映されていない」という意見を紹介していた。

なお上記アナリストは来年には政策金利引き上げの34％が預金金利引き上げに反映されるだろうと予想しているが、そのでも貸出金利と預金金利の差は拡大している。

預金金利の引き上げに抵抗を示しているのは大手銀行だ。米国の普通預金の平均金利は0.25％だが、ＪＰモルガンチェースは0.01％と強気である。

以上のような状況を見ると連銀の政策金利引き上げが見込まれる向こう1，2年の間は大手米銀に収益拡大チャンスは大きく、株価は期待できそうだ。

邦銀については、米国での投融資比率が高い三菱ＵＦＪなどメガバンクの一部には収益拡大の余地はありそうだが、全体としては米国の政策金利上昇の恩恵を受けることはできない。金融セクターというのは、株式投資の上では重要なセクターだが、私は国内・国外を分けて考える意味はないと考えている。

これは金融セクターだけではなく、あらゆる産業分野についていえることだ。その業界で一番収益力があるあるいは成長余地が大きいところに資産を配分するというのが、グローバル時代の資産配分方法ではないだろうか？