連休明けの米国株は原油価格下落に支えられた

　昨日（7月5日）の米国株市場は、連休明け（月曜日は独立記念日）。寄り付きから大幅下落で始まった（S&P500は一時１．８％下落）が、その後原油価格の下落につれて上昇に転じた。最終的にはS&P500は前日比０．２％、ナスダックは１．７％上昇し、ダウは０．４％下落で引けた。

　クルドオイルは９．５％下落し１バレル１０２．７７ドルになった。米国標準のWTIは５月以降初めて１００ドルを切り１バレル９９．５０ドル（８％）の下落となった。

　WSJはジョン・ハンコック・インベストメント・マネジメントのチーフ・ストラテジストの「原油価格はより大きな景気後退リスクを反映し始めた」という言葉を紹介していた。景気後退感がでると消費者は旅行を押さえるので、ガソリン価格が下落するので原油価格の下落は景気後退の先行指標と考えられる。

　景気後退は株価にはマイナスだが、一方原油価格の下落はインフレ鎮静化の兆しでもある。昨日の午後は株式投資家はインフレ鎮静化に賛意を示した格好だった。

　またバイデン政権が中国に対する制裁関税の一部を見直すだろうというニュースもインフレ抑制効果の点から相場のプラス材料となったようだ。

　投資家は相場のプラス材料を求めながら、今週金曜日の雇用統計を待ち、そして中下旬の第２四半期決算発表を見守っている。