オリンパスに情報開示を求める声高まる

巨額のＭ＆Ａ仲介手数料を払ったことで、注目を集めるオリンパスだが、投資家から納得の行く説明を求める声が高まっている。同社の発行済株式の８．２６％を保有する日本生命、同４％を保有する米国のHarris Associates、同５％を保有するSoutheastern Assetが当該取引について投資家の懸念を晴らすよう説明を求めている。

また昨日東京証券取引所は、アドヴァイザリーフィーについて明確にすることを求めた（最初に発表した菊川会長の数字と後で会社が発表した数字が大きく違う）。また証券取引所の静執行役員は「現在のディスクロージャーが、投資家が同社株の売買を判断する上で不十分であれば、我々は更に詳細な情報を求める」と述べている。

また首になった前社長は「日本の関係者から身の安全に注意してくれ」と連絡を受けたので、ロンドン警視庁に相談に行く予定だと述べている。

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以上の情報はＦＴに記事をかいつまんだものだ。日本の大手マスコミの情報は後追いでしかも独自の情報源によるものが少ない。大手企業からは広告料を貰っているので筆が鈍る・・・とは思いたくないが・・・・

初めは外人社長と日本人経営陣の対立と見えたオリンパスの社長解任劇だが、なんだか反社会的勢力の影すら薄ヤミの向こうにちらつくような気配すらしてきた。