雨降って地固まる？無線ルーターの買い替え

2，3週間前から自宅内の無線ルーターが突然切断することが時々起きていた。AOSSボタンを押すと修復するのだが、どうもルーターの寿命が近いと判断して、今日雨の中車を運転して近くの家電量販店（Joshin）にルーターを買いに行った。

我が家では1階にルーターを設置し、1階2階で無線ランを使っているので、少し高いがアンテナがついている機種を購入した（今まで使っていた機種はアンテナなし）。

Buffaloのwxr-1750DHPシリーズで値段は税込み1.2万円だった。

我が家ではパソコン2台（他に1台は有線ラン利用）とスマートフォン・プリンター・エバーノート用スキャナーを無線ランで結んでいるので、1台1台の設定はそれほど手間がかからなくても、全部を機器をつなぐのには1時間以上時間を要した。

パソコン・スマートフォンはAOSSで簡単に接続できたが、プリンターはAOSSでは無線波を認識できず、手動接続を行ったので手間がかかった。

またスキャナーは最近無線ランにつながらなくなっていたが、新環境では無線でサクサク使えるようになった。無線という目に見えないものの設定は疲れる（AOSSを押すたびに1階に降りるとか物理的にも疲れた）。しかしラン環境改善で快適にパソコンを使うことができるようになるだろう。

ところでパッケージの中に「バッファルー訪問設定サービス」の案内が入っていた。それによると9,500円で「インターネットの訪問設定」を行ってくれるそうだ。

今のところ自分で設定することに問題を感じなかったが、いずれ訪問設定を頼む時が来るのだろうか？

あるいは誰かが飛躍的に簡単な一括設定のような仕組みを編み出して呉れるのではないか？甘い期待を抱いたりする。

インターネットの活用は高齢者にも自宅での買い物を可能にするなど、高齢化社会に資することは多い。ただし無線ランの設定となると多少手間がかかる。ルーターが寿命で劣化し、再設定することは手順を忘れないための自然の摂理なのかもしれない。

 

政府債務がトランプ政策の足かせ

昨日米国の議会予算局（超党派）が発表したレポートは、連邦債務は30年後の2047年にはGDPの150％に達すると予想した。

現在の連邦債務はGDPの約７７％だが、高齢化に伴う社会保障費の増加や生産性の低下の結果、30年後には政府債務は倍増するという見通しだ。予想の前提条件はGDP成長率は1.9％、インフレ調整後の10年債利回りは1.5％である。予想成長率は過去50年間の平均2.9％に較べて相当低い。

米国の足元の経済成長率は昨日商務省が発表したところでは、昨年第4四半期のGDP成長率は好調な消費支出に支えられ年率換算2.1％だった（前回予想値は1.9％）。ただし2016年全体では1.6％に留まっている。

GDP成長率４％を目指すトランプ政権の政策の目玉は「大幅減税」と「インフラ投資」だが、これらは財政赤字の拡大につながる。財政赤字拡大を抑えるためには、社会保障費の抑制が必要だが、オバマケア法案の改正を当面見送ったことで、財源確保が難しくなった。

また議会予算局の予想は近年の不法移民の減少を反映して、移民増加を大幅に抑えている。

トランプのビジネスフレンドリーな政策も実行に移すとなると財政赤字のハードルは高い。

 

【イディオム】Dirt cheap 店舗無人化で銀行株はハイテク銘柄？

ネットを流し読みしてると、ある金融・ハイテクジャーナリストが「なぜバンカメの株はハイテク株になりつつあるのか？」という記事に出会った。

記事によると、バンカメは店舗の無人化を進めている。無人化を進めるためには、技術的なプラットフォームが必要で、同行は10万人の技術要員を抱えているという。

なぜ店舗の無人化を進めるのか？それは運営コストが極めて安いからだ。

ATMの設置費用は1万ドル（約115万円）で、毎月数百ドルランニングコストがかかる。しかし有人店舗でテラーを雇っているのに較べると極めて安い。原文はThis is dirt-cheap compared to the cost of hiring tellers and staffing bank branches.と述べていた。

Dirtは「泥・土くれ」で、dirt cheapは土くれほどの値打ちしかないということで「格安」という意味だ。ただしDirtには猥談・ゴシップなどあまり良い意味はないので、dirt cheapと言い方は上品ではないだろう。

そのジャーナリストの記事によると「あるクレジット・ユニオン（信金）ではテラーを使うことができる口座は料金を取っている」ということだ。日本の銀行で窓口に現金を持参して入金する時、料金を取られるとなると、預金者からは怒りの声を浴びせらるだろうが、米国では一般化しつつあるのだろうか？

もっとも日本でも送金手数料については、窓口での送金⇒ATM利用の送金⇒ネットバンキングでの送金の順に送金手数料は安くなっているから、いずれは「窓口で対人取引のできる口座は有料」とか「一定額以上の残高のある口座なら無料」といった差別化がおきる可能性はあるかもしれない。

低金利の時代は預金利息を稼ぐことは困難なので、金融取引で消費者にできることは「如何に手数料を低く抑えるか？」ということがポイントになる。

銀行がIT技術を駆使して、オペレーションコストを下げるのに対応して、消費者もITを活用した取引で支払手数料を抑えるというのが、現在の米国の個人金融取引の実態のようだ。日本がすぐに追随するとは思わないが、IT利用の練習をしておいて損はないと思う。