巻機山米子沢で死亡事故。名前はやさしいが沢は手強い山

　今日ネットで先日来行方不明になっていた巻機山の登山者が救助されるも病院で死亡が確認されたというニュースを見ました。

 この遭難事故については２日前に救助ヘリが飛んだというニュースが流れた時から気になっていました。気になった理由はこの事故の前の週に巻機山のヌクビ沢ルートという道から巻機山に登っていたからです。

　巻機山1,960mは山好きの人の間ではつとに知られた名山です。深田久弥の日本百名山の中の一山ですから山好きの人なら登った人も多いでしょう。また沢登りの愛好家や山スキーの愛好家も好む名山です。

大分水嶺つまり日本列島の背骨にあたる分水嶺の上に位置する巻機山の西面の水は登川を通って日本海に流れ、東面の水は奥利根湖を経て太平洋に流れます。

　その西面を代表する谷が今回遭難事故のあった米子沢とヌクビ沢です。ヌクビ沢は上級者向けの登山道としてルートのかなりの部分には鎖やロープが設置されていますが、米子沢は完全に沢登りの領域です。

　深田久弥は日本百名山の巻機山の中で「巻機山というやさしい名前と共に、この隠れた美しい山を、私は上越国境中の一名山として挙げたい」と書いています。

　私たちが先々週登った時も頂上を覆っていた雲が一瞬切れ、草紅葉の広がる米子沢源流を垣間見ることができました。

　巻機山の山頂付近は女性的ななだらかな姿ですが、豪雪と雪崩に磨かれた峡谷の岩はツルツルで、時にタフな登攀を強いられることもあります。私たちが登った時は天気に恵まれましたが、雨やまして雪が降ると谷の様相は一変し難度は高まるでしょう。名前はやさしいがタフな山というのが巻機山の本当の姿でしょう。

　お亡くなりなられた方のご冥福をお祈りいたします。

秋の宿泊予約は場所によっては取り難い。Pent-up demand現象か？

　紅葉狩りと温泉を楽しむため、上信越方面に出かけようと企画しましたが、「これは！」という宿は結構売り切れていました。

　まあインターネットであちこち探して最終的には見つけることができましたが。

　コロナウイルスが収束方向にあるので～第６波がくるかどうかわかりませんが～旅に出ようと考えている人が増えているのです。旅は人の心を豊かにし、時に味気ない日々の生活に潤いと喜びを与えてくれます。旅は旅そのものに加え、企画と旅の後の写真整理～最近はクラウドアルバム頼りですが～もまた楽しみです。

　さて昨今の米国の金融記事を見るとPent-up demandという言葉をしばしば目にします。Pentはpenの過去分詞形です。Penはボールペンのペンですが、動詞として閉じ込める・換金するという意味があります。したがってPent-up demandとは抑制され繰り延べられた需要という意味です。

　コロナウイルス禍で旅行できなかった人々への旅行に対する熱い思いが一度に高まり、旅行需要が増えている時などに使う表現です。

　アメリカほどでないにしろ日本でもPent-up demandは高まっています。

　衆院選でコロナ後の景気対策に政治家が色々な御託を並べていますが、一番重要なことは抑制され、繰延べられた消費需要を感染拡大を抑えながら経済活動の推進力にするのには何をすべきか？ということなのです。

　それにはワクチン接種証明を最大限に活用することなのです。補助金などは極力抑えて民需を活用で経済を回すというのが正しい政策なのです。

値上がり率が低いのに日本株比率が高いTHEO

　日本の話が米国の金融専門サイトで取り上げられることはほとんどない。

　たまたま今朝見たCNBCに日本の話がでていると思ったら、日銀政策会合を前にして株式先物が大幅に下落しているという話だった。今日の株価下落は前日のダウの下落を受け継ぐものだろう。

　このところ日本株のパフォーマンスは悪い。過去１年の成績をみても米国株には見劣りする。

　ところが私が少し投資しているロボット運用のTHEO＋docomoのグロースコースの２割は日本株ETF(EWJ)に投資している。このETFの保有上位銘柄はトヨタ、ソニー、キーエンス、リクルートといったところなので、日本株の中では成長期待ができる銘柄が多いということなのだろうか・・・

　私はこの資産配分に不満なのだが、文句をいう術はない。企業の経営方針に反対な人は最終的には株を売っておさらばするしかないように、運用方針に反対な人はファンドの解約しか対応策はないのだろう・・・

　

遅れるワクチン接種証明アプリ、決められない政治の象徴

　政府が主導するべきコロナウイルスワクチン接種証明アプリ運用が遅れている。日経新聞朝刊（10月２８日）によると１２月には運用開始になる見込みということだが、各地の飲食店等の制限緩和には間に合わなかった。

　社会経済活動の再開と感染拡大防止には、ワクチン接種証明がmustのツールであることは、欧米などの動きを見ても明らかである。

　欧米の接種証明はスマートフォンのアプリを活用したものが主流だ。

　ワクチン接種証明については欧米でも反対はある。

　だが多数の意見はワクチン接種証明に賛成だから、接種証明を使い始めたのだ。

　読売新聞（１０月２８日朝刊）によると、日本でワクチン接種証明の活用に賛成する人は６２％で反対の人は３６％ということだ。

　複雑化している現代社会において、満場一致ということはあり得ない。少数意見は尊重しないといけないが、多数の意見と政治家の見識を持って重要な政策を決めて実行するのが政治というものだろう。

　システム運営面から考えるとワクチン接種時にマイナンバーと接種記録を紐づけし、データベース化しておくべきであった。そうするとマイナポータルから簡単に「公的証明付きの信頼できるワクチン接種証明」を表示することができたはずだ。

　先を見越したシステム設計と運用を考えないから政府のデジタル改革は後手に回り、多額の無駄なコストを発生させる結果になる。決められない政治いや激しい議論になることを避けて決めることを忌避する政治のつけは大きい。