オンラインフィットネスって流行るのかしら？

　昨日約半年ぶりにスポーツクラブ（ティップネス）の会員に戻りました。マスクを着けての室内運動に嫌気がさし、スポーツクラブをやめていたのですが、暇になったのでまた行くことにしたのです。緊急事態宣言が発令されそうな時ですが、「3カ月間月2千円の会費」(先着150名）というキャンペーンがあったので年明け早々申し込んだ次第です。

　長い間通っていたジムですが、暫く行かない内に新しいサービスが始まっていました。それがトルチャというオンラインフィットネスサービスです。

　サービスといっても無料ではありません。今回のキャンペーン期間中は無料なのですが、それを過ぎると有料（月4,378円税込）です。

　これはラップトップ型のPC（あるいはスタンド付きのタブレットなど）で、インストラクターの動きを見ながらエクササイズを行うというものなのですが、流行るのかどうか私には疑問です。もっともこの疑問はオッちゃんの視点からの疑問ですが、参加するには小道具が要ります。スマートフォンでもスタンドを使うとインストラクターの動きを見ることは可能ですが、画面が小さくて見難いでしょう。

　次に価格設定。少し高いと思います。

　次に競合サービス。フィジカルにジムに通わず、自宅でPCを見ながらエクササイズをするのであれば、何もティップネスでなくても良い訳です。といって具体的に競合先を探した訳ではなりませんが、その気になって探すと出てきそうな気がします。

　少し落ち着いたら探してみるかもしれません。

　スポーツクラブもコロナ禍の中、活動領域を確保するために苦労していることは分かりました。ところでこのサービスを「トルチェ」と呼んでいますが、これなんだか分かります？　私は分からずにインターネットで調べたところイタリア語で松明ということでした。どうして分かり難い言葉を選ぶのでしょう。あるいは私の教養不足なのか？

　リモートワークや各種のオンラインサービスで頭が痛い時だけにサービスを分かりやすい名前にして欲しいですね。

ジョージア州決選投票、どれほどの意味を持つのか？

　新年の米国株式市場は下げで始まった。ダウは一時700ポイント下落して最終的には382ポイント(1.25％）の下落で引けた。昨年相場を牽引したFAANG銘柄も軒並み値を下げナスダックは1.4％下落した。

　下落の理由は二つあった。一つは世界的にコロナ感染者が増え、英国でジョンソン大統領が行動規制拡大を示唆するなどロックダウンの可能性が投資家に暗雲を投げかけた。

　もう一つは今日予定されている米国上院のジョージア州での決選投票だ。上院100議席の内現在共和党が50議席、民主党が48議席を確保している。もし民主党が決選投票で2議席確保すると50対50になるが、ハリス副大統領が上院議長を兼務するので、51対50で民主党が上院を制するとマスコミは解説している。

　多くの投資家は民主党が上院を制すると増税とより革新寄りの政策が取られるので株式相場にマイナスの影響を与えると考えているので、今の内にポジション調整をしようと思って株式が売られたというのが昨日の下落の説明だ。

　だが一方で仮に決選投票で民主党が2議席取ったとしても、マーケットにそれ程悪影響を与えないだろうという見方も一部ではある。私はこの見方を支持しているが理由は次の通りだ。

　第一に民主党・共和党の差は極めて薄いので、経済活動に大きな影響を与えるほどの税制変更や規制変更は難しいという判断だ。米国の議会では党議拘束は緩く、議員は選挙民の意向を反映して議案に賛否を投ずる傾向が強いから大統領や民主党幹部が提出する総ての議案がすんなりと通るとは限らない。

　またコロナウイルス感染拡大が続く場合は、大きな財政出動を掲げる民主党の提案が通る方が景気回復に即効性があるという見方もできるからだ。

　ということで私は今日の決選投票が相場の方向を決めるようなインパクトを持っているとは考えていない。年末株価が急伸したので高所恐怖を感じた投資家が売り材料を探したのではないだろうか？

　今年の相場を楽観視している訳ではないが、コレクションが起きるとすれば、私はコロナウイルスに直結した問題～たとえばワクチンの副作用など～が勃発する時ではないか？と考えている。起きては欲しくないが・・・・

三井住友銀行の送金時の追加認証、手間だが預金者を保護

　今日三井住友銀行からインターネットで葬儀費用を送金した時、「追加認証」を求められた。初めての経験だったのでちょっとびっくりした。追加認証というのは「銀行に届けている携帯電話番号にショートメッセージ（SMS）でパスコードを送る」か「銀行に届けている固定電話から自動音声でパスコードを送る」というものだ。私はSMSを利用したので自動音声の方は分からないが、SMSは簡単に終わった。

　後で三井住友銀行のホームページを見ると「送金内容によっては追加認証を求めることがあるが、どのような場合に追加認証を求めるかは公表できない」と書いてあった。私は時々同行のインターネットバンキングで送金を行っているが、今までは送金額が50万円以下だったが今回は50万円を超えていた。これは私の推測だが送金額50万円あたりが私の場合銀行が設定した閾値なのかもしれない。このような閾値が一律に設定されるのか、それとも預金残高や給与・年金などの入金額あるいは過去の送金履歴との関係で設定されるものなのかはわからないが、興味のあるところだ。もし人工知能を活用して個人別に閾値を設定しているとすれば、ちょっと拍手を送りたいところである。

　追加認証は手間ではあるが、振込詐欺や誤認識による送金事故を未然に防止するために必要な手段だと私は預金者を保護する上で必要な手段だと思う。

　もし新たに取引銀行を選ぶことがあるとすれば、追加認証等預金者保護機能の充実度は一つのチェックポイントであることは間違いないだろう。