金融そして時々山

山好き金融マン(OB)のブログ
最近アマゾンKindleから「インフレ時代の人生設計術」という本を出版しました。

かぐら・田代を滑り倒した3日間

2020年01月13日 | スポーツ

この3連休(1月11日―13日)かぐらスキー場の和田小屋に泊まって「かぐらエリア・田代エリア」を滑り倒しました。

11日(土曜日)列車組・マイカー組10名は10時過ぎにみつまたステーションに集合し、ロープウエイ・リフト・ゴンドラを乗り継いで和田小屋入り。ランチの後は「雪の状態が良い」と聞いていた田代エリアに行ってリフト終了時間近くまで滑った。

あけて12日(日曜日)和田小屋の朝食は6時45分から。朝食を終えて朝一番のリフトが和田小屋泊まりの最大の妙味。大勢のスキーヤーがゴンドラで登ってくる前に処女雪の斜面を滑ることができるからだ。

暖冬・記録的な雪不足とはいえ、かぐらスキー場には雪はあった。ジャイアントコースの両脇には霧氷の花が咲いていた。

 

午前9時には一番上の第5ロマンスリフトが運転を開始したので、これに乗って標高1,845mのスキー場最高点へ。

まずリフトの北側中尾根沿い非圧雪斜面を滑る。例年より雪が少なくブッシュが目立つのが気になるが、雪は安定していて問題はない。

次にチックゲート(登山届を提出しビーコンの有無をチェックされる)に登山届を提出して神楽ケ峰に向かった。ここは完全にシールの世界。試しにスキー靴で歩いてみると太腿近くまでもぐった。

仲間のとの待ち合わせ時間を考え神楽ケ峰までは行かず、上の樺付近から右手の沢に向かって滑ることにした。このあたりは針葉樹の疎林帯で気持ちよく新雪を滑ることができた。

なお別動隊は第5リフト終点から田代スキー場に向かってオフピステ斜面を滑ったが我々もその斜面に出くわしたのでここを通って田代スキー場に滑り込んだ。

この日は連休の中日で田代第1高速リフトの乗り場は大変混雑していて20分以上のリフト待ちになった。

雪不足で近隣スキー場が悲鳴を上げる中、相対的に雪の多いかぐら・田代スキー場にスキーヤーが殺到したのだろう。

だがオフピステはまだ空いていた。

最終日の今日(13日)は朝のファーストトラック滑りの後、第5リフトから林間エキスパートコースを一本滑って今シーズン最初のスキーを終えることにした。朝から降っていた雪が雨に変わりつつあったからだ。

今シーズンは始まったばかりだが、暖冬雪不足でゲレンデ探しには苦労しそうな予感がする。

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ウクライナ機誤射疑惑でイランはミサイル反撃に出難い状況か?

2020年01月10日 | 投資

株式・為替相場では米国・イランの軍事衝突が当面回避されるだろうというリスクオフムードが高まっている。

私はその原因の一つに「ウクライナ機誤射疑惑が高まりイランは当面ミサイル攻撃に出難いだろう」という判断も働いていると考えている。

ウクライナ機は1月8日イランがイラク内の米軍基地にミサイル攻撃を開始した直後に墜落した。乗客は176人でカナダ人が63名搭乗していた(全員死亡)。このためカナダ政府はこの問題に関心が高くトルドー首相は「カナダが得ている情報は同機は恐らく誤って撃墜されたことを示唆している」と発表した。

イランの民間航空庁は国際法に基づき事故原因の解明にあたると述べている。事故原因の解明については機体メーカー・ボーイングの関与も必要だが、米国との緊張が高まっている中早期にボーイングが参加するかどうかは不明。

私は状況やトルドー首相やトランプ大統領の発言などから、イランがミサイル発射時にウクライナ機を誤射した可能性が高いと推測しているが、真相解明には1年以上かかるだろうと専門家は述べている。

誤射疑惑が高まっている中でイランは弾道ミサイルによる米軍基地等の攻撃は難しくなっているのではないだろうか?

因みにイランは中東地区では最大のミサイル・ポートフォリオを持っていて一番遠くまで飛ぶミサイルSoumarの飛行距離は2千㎞~3千㎞。西はイタリア半島東はミヤンマーの一部に届く距離である。

もっとも仮に弾道ミサイルによる攻撃が難しくなるとしてもそれが直ちにアメリカ・イランの緊張緩和に繋がるかどうかは即断できない。イラク内の民兵勢力の武力活動が激化する可能性もあるからだ。

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久しぶりのゆうちょ送金は手間取る

2020年01月08日 | ライフプランニングファイル
久しぶりに「ゆうちょ口座」からインターネット送金をしましたが、これが手間取りました。
ゆうちょ銀行の送金には「トークン」を使ってワンタイムパスワードを発生させ、そのパスワードをブラウザに入力するのですが、何度入力してもエラーがでました。エラー原因を調べていくとどうやら「トークンの時刻同期が必要」なことが分かりました。そこで「ゆうちょダイレクト」のトップメニューからトークンをクリックして「トークンの時刻同期」を始めました。
この操作がまた面倒なのです。トークンで2回パスワードを発生させそれをブラウザの画面に入力する必要があります。
これでようやくトークンの時刻同期が完了し無事送金することができました。
 
書いてあるとおりやればよい、という話なのでしょうがご高齢の方には大変面倒な操作だ、と感じました。
また送金する時に「送金先口座番号を入れる」という操作があるのですが、これも少しややこしい。
送金先口座番号が「0」で始まる場合は0を入れずに次の数字から入力する必要があります。このことも書いてあるのですが、読まずに操作する人が多いのか、これもよくあるエラーにリストアップされています。
 
どうも「ゆうちょダイレクト」はユーザの使い易さを優先して考えていないようです。
私はゆうちょダイレクトが嫌いなので滅多に使うことはありませんが、たまたまある学会の会費口座がゆうちょ銀行にしかないため止むを得ず使うとこのありさまです。
ゆうちょ銀行の利用者はご高齢の方も多いはずですからもう少しFoolproofなプロトコルを考えて欲しいものですね。



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イランのミサイル攻撃で株価急落

2020年01月08日 | 投資

アメリカ国防省は東部標準時間午後5時半頃イランがイラクのアルアサッドなどにある米軍が駐留している基地に12発以上の弾道ミサイル攻撃をかけたと発表した。

これのニュースを受けて日本株を始めとしてアジア株は急落。日経平均は2%以上下落している。ダウ先物も1.4%程度下落。

米軍がイランのソレイマニ司令官を暗殺した後、イラン側が報復を誓っていたのでこのミサイル攻撃は予想範囲のものだ。また軍事的緊張で株価急落も予想範囲のことだ。

問題はこれからである。No2指導者を暗殺されて黙っている訳にはいかないイランとしては報復攻撃に出ないと国民感情が収まる訳がない。しかし全面戦争に突入すると米軍に制圧されてしまう。だから局地戦を展開する以外に手はないのだが、その本気度をどう読むかがこれからの課題だ。本気度によってこれからの株価下落の深さが決まるだろう。

ここは「待ちの時間帯」である。

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働き手の「競争優位の終焉」を考える

2020年01月07日 | ライフプランニングファイル

今「働き方改革」に向けての処方箋を考えている。「働き方改革」は労働市場の改革、年金制度の改革など国のイニシアチブがない進まないところ、定年延長・再雇用制度など人事制度の再構築など企業のイニシアチブがないと進まないところ、働くものによる自己再教育努力がないと進まない個人努力による部分がある。

企業のイニシアチブと個人努力の双方にかかわる問題として、働き手としての「競争優位の終焉」にどう対処するべきか?という問題を考えてみた。

まず「競争優位の終焉」について説明しよう。これはアメリカの経営学者リタ・マグレイスが書いたThe End of Competitive Advantageの訳本「競争優位の終焉」のタイトルである。5年ほど前に出版された本だが人気の本だったのでお読みになった方もおられるかもしれない。

著者はこの本の中で「過去企業は競争優位性を持続させようと考えてきた。ところが技術革新や人々の好みの激しい変化により競争優位性の賞味期限は短くなっている。これからは一時的な競争優位性を獲得し続けることが必要だ」と述べている。

これを働き手の「仕事遂行能力」に置き換えて考えてみよう。命題は「働くものに求められる能力=雇用される能力は技術革新や市場環境の変化に伴って急速に変化している。もはや一度獲得した技術や資格で永続的に飯が食える時代ではなくなった。働くものは一時的な競争優位性を獲得し続けることが必要だ」ということになる。

私はこの命題は概ね正しいと考えている。しかし多くの日本企業の人事制度がこの考え方で運用されているか?というと大いに疑問が残る。何故なら企業には~歴史のある企業になればなるほど~ある種の企業文化とそれに基づく人事制度があり、永続的な競争優位性を守ろうとする人間の方を一時的競争優位性の獲得に努力する人間より高く評価する傾向があるからだ。

上司が賞味期限が切れた競争力については知見があるが、新しい競争優位性を理解できないという問題もあろう。

このような問題は日本のみならずアメリカや中国でも起こる話だろうが、日本以外の国には「転職市場」という裁定機能がある。つまり獲得した新しい競争優位性を評価されないと感じた労働者は評価してくれる会社に転職することが可能な訳だ。

というと日本にも転職市場はあると反論される人もいるだろうし、私も日本に転職市場がないというのは極論だと思っている。ただし日本の転職市場は「優秀な一握りの人」には市場として機能しているが、多くのそれ以外の人にとっては市場として十分に機能していないのではないか?と考えている。

「優秀な一握りの人」というのは実は一時的競争優位性を継続的に獲得できる人を指すのだろうと私は考えている。

以上のような仮説が正しいとすれば、労働市場においても「競争優位の終焉」が確実に進行しているので、働き方改革は競争優位の終焉にどう対応するかというかという課題を抱えていることになる。

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