一昨日カンファレンスボードが発表した米国の消費者信頼感指数は前月の127.9から133.4に上昇。大方のエコノミストの予想を上回る好調ぶりだった。
6月、7月と低下した将来に対する信頼感指数も改善し、しばらくは消費者の財布のひもが緩むことが期待される。
特徴的なことは、前月まで低下傾向にあった自動車・住宅・洗濯機などの大型消費財への購買意欲が高まったことや高年齢層の信頼感指数が高まったことだろう。
信頼感指数が高まった背景としては、堅調な雇用市場や貿易問題に対する懸念が後退しつつあることをあげることができる。
私事ながら、8月中旬から北海道に登山旅行に出かけていたので、あまりマーケットは見ていなかった。
ただ耐久消費財購入代金の決済が近いので為替・株式相場が良さそうなところで海外バランスファンドに売り注文を入れた。
耐久消費財購入代金などというと大袈裟だが、出費が重なる時は重なるもので、ここ1，2ケ月の間に洗濯機・テレビが壊れ、急な買い替えを迫られた。またエアコンは故障前だったが、相当期間使用した代物だったので、転ばぬ先に買い替えた次第。また車も車検到来前に思い切って買い替えたので出費が集中した。
一般にこれらの消費財は裁量的消費財に分類され（例えば食料品や日常必需品は非裁量的消費財に分類される）、景気が良くなると販売が伸び、景気が悪化すると販売が鈍化すると言われている。ただし私は洗濯機・テレビ・エアコンの類はもはや非裁量的消費財だと考えている。
車に関しては私の場合は裁量的消費財であり、耐久消費財購入向けリザーブファンドの値上がりが買い替えを後押ししたことは間違いない。
つまり米国株の値上がりが車の早めの買い替えを後押ししたのである。そういう意味では米国の消費者信頼感指数と日本の消費動向にはプラスの相関関係があると考えた次第。
個人的な経験を安易に一般化するのは危険かもしれないが・・・
