Go To トラベルキャンペーンによる割引について旅行会社ごとに制限が付いているが話題になっていますね。
私は今月下旬に所用で関西から出雲を回る予定で、JTBでホテルやレンタカーの予約を行いました。JTBは割引制限を行っていないので宿泊の場合1日2万円か旅行代金の1/2のいずれか低い方までフルに補助金がでます。補助金の内7割は旅行代金の割引に、3割は地域共通クーポンで付与されます。
さて問題はこの地域共通クーポンはそれほど使いやすくないだろう、という点です。
私はこの地域クーポンを使って夕食に地元で評判の良い店に行こう思い、地域クーポンが使えるかどうか確認したのですが、その店ではクーポンは使えないということでした。
そこで2，3番手の候補に聞いたところでは、「紙のクーポンは使うことができるけれど、電子クーポンは使えません」という返事が返ってきました。
別の地域から参加する同行者の中に「電子クーポンを付与されたので使える店を希望」という声があったのですが、夕食圏内で電子クーポン可能店を探すのは難しそうなので翌日の昼食に回すことにしました。
翌日の昼食は松江で有名な皆美館を利用する予定でこちらは紙のクーポンも電子クーポンも利用可能ということでしたので。
ということで折角貰った地域共通クーポンを使おうと思うと飲食店の選択対象が狭まる可能性があります。
もっとも最近共通クーポンが偽造されたものではないか？と疑って支払いを拒否されたケースがニュースになっていましたから、私の場合も決済が済むまで安心しない方が良いかもしれません。
ところでデジタル化を旗印に発足した菅内閣ですが、目玉の一つのGo Toキャンペーンでデジタルクーポンが思うように使えないというのは、一種のブラックユーモアですね。
補助金を出して国内旅行を活性化しようというアイディアは悪いとはおもいませんが、制度設計が複雑すぎるのが問題です。一見頭が良さそうで本質的には現実を見ることができないという意味で頭の悪いお役人が考えるとこのように使い勝手の悪い制度ができるのでしょうね。
