天気が良いのでワイフと神代植物園を散策することにした。
まずは蕎麦処「湧水」で早めの昼食。
11時半前に店に入ったが2階に案内される。1階も席は空いていたが多少「足腰が丈夫」と思われたので、後から来ると思われるご高齢のお客さんに備えて2階にあげられたようだ。
蕎麦屋が多い深大寺界隈でもここはとにかく混んでいる。
神代植物園ではまず「うめ園」に行って梅を見物。梅の花は既に盛りを過ぎていた。
少し戻ると桃の花が咲いていた。梅よりも桃の方が花が大きくあでやかである。
足元には菜の花が・・・・
畑などで見る菜の花よりは随分背が低いが、近くで写真を撮っている人の話では観賞用だとか。
コブシの花も満開だった。
桜（ソメイヨシノ）はまだ少し先だが、寒桜は満開だった。
ヒヨドリやメジロが盛んに蜜を吸っていた。
標準ズームしか持って行かなかったので、鳥の写真はほとんど撮ることはできなかった。
後2週間もするとお花見客で溢れる植物園で一足早い花見を楽しんだ。
地図と磁石のどちらが重要か？といっても登山での話ではない。登山に限れば「地図と磁石のどちらか一つしか持っていけないとすればどちらを選ぶか？」と聞かれると私は地図を選ぶと思う。
理由は磁石は「太陽の方向を見る」「山の形を見て方角を判断する」などどの代替手段である程度カバーできる可能性が高いからだ。
だが知的活動の世界では「磁石の方が地図より重要」Compass over mapsという格言がある。
来月早々ある会社の新入社員向けに1時間ほど講話をする予定になっていて、そこでは「情報活動の重要性」という話をする予定だ。
特に「収集した情報を自分で紡いで文脈を生み出す」とか「情報を発信する技術」ということに時間を割いてみたいと考えている。
情報というのは比喩的に考えると地図データといえるだろう。情報を地図データとすると地図を正しい方向に向けるために必要なコンパスは「ものの考え方」ということができる。会社の場合は企業理念であり、個人の場合は堅苦しく言うと哲学である。哲学というと大袈裟なので個人の価値観とかライフスタイルと言おうと私は考えているが。
こう考えてみると情報が氾濫している現代社会において、必要なことは広く情報を収集するよりも有用な情報を選択する指針のようなものがより重要なのだ、ということができそうだ。
ところで登山における地図と磁石に話を戻すと、現在では私は地図も磁石も利用せずにGPS端末一つを持って登山することが多い（万一に備え紙ベースの地図もザックのポケットに入れているが）。
GPSのメリットの一つは「あらかじめ経由地・目的地を設定しておくと、コンパスが次に向かうべき方向を示してくれる」という機能があることだ。
この機能を使うと霧で五里霧中になった雪原などでも道迷いすることなく、歩くことができる。まあこの機能をコンパスと言ってしまえば、
Compass over mapsという格言は成立するのだが・・・
1時間の講話でここまで脱線する余裕はないし、普通の若者が登山におけるGPSの利用方法といったテーマに関心を示すとも思わないので、話すことはないと思うがちょっと思いついたので、ブログに書いた次第です。
山仲間やスキー仲間でJR東日本の「大人の休日倶楽部」の会員になる人が増えてきた。仲間で65歳を超える人が増えてきたためだろう。
大人の休日倶楽部には男性の場合JR東日本・北海道のきっぷが3割引きになるジパング（65歳以上）と5％の割引になるミドル（50歳～64歳）がある。５％引きのミドルにはそれほど魅力は感じないが、3割引きとなると大きい。
大人の休日倶楽部のHPでは「東京仙台往復の通常料金は22,400円だが3割引きだと15,660円で6,740円得だ」と宣伝している。休日倶楽部の年会費は4,285円だから、東京から仙台を1回往復すれば元が取れてお釣りがくる訳だ。
経済的にはメリットを得ている「大人の休日倶楽部」だが、長期的な旅行政策の上では「青年の休日倶楽部」のような若い旅行者の旅を促進するような制度が必要ではないか？と考えている。
このところ20代の若者の国内旅行参加率が5割まで低下（10年前は6割）している。つまり半数の若者は年に一回も国内観光旅行をしていないということだ。
スキー場にいっても滑っている人の大半はシニア層と外国人ということが多い。場所によってはファミリー層のスキーヤーも見かけるが。
今はインバウンドの観光客が好調なので、インバウンドを取り込めている地域の観光産業は潤っているが、私は次の点に問題があると考えている。
一つはインバウンド観光客は為替レートや世界的な地政学的要因でぶれが大きいと考えられることだ。現在はこれらの環境要因はプラスに働いているが、未来永劫追い風が吹いているとは限らない。
やはり分母の大きな国内旅行者を取り込んでいく必要があるだろう。
大人の休日倶楽部のような制度を利用してシニア層が旅行を増やしている背景には時間と多少の経済的余裕があることが挙げられると思うが、若い時の旅行やアウトドア体験があることが大きいと思う。
国内旅行の経験が少ない現在の若者層がシニア世代になった時、果たして国内旅行を楽しむかどうか疑問に感じている。
もう一つは若者が旅をしないことに対する懸念だ。身近な国内旅行とはいえ、旅は非日常の経験だ。その非日常の経験から受ける刺激は生活をリフレッシュし、脳を活性化する上で重要だと思う。旅にはまた人との出会いがある。そのような経験が開放性や積極性を高め、仕事の上でもプラスに働くと私は考えている。
一昨日（3月13日）安倍首相は経団連と連合の会長に繁忙月の残業上限を100時間未満にするよう要請した。
これを受けて菅官房長官は「100時間未満まで残業を認める案は過労死につながらない」という見解をしめした。
一方民進党の大串政調会長は「100時間未満であっても長いと言わざるを得ない」と否定的な見解をしめした。
私は基本的には自民党支持の立場だが、本件については民進党の意見を支持したいと考えている。
その根拠の一つは厚生労働省が過労死等過重労働による健康障害が高まる残業時間を月80時間超としている点だ。
だがより基本的には「過労死につながらなければ長時間労働をしても良い」という考え方が基本的に間違っていると考えることにある。
企業側も必ずしも超長時間勤務を希望している訳ではない。
HR総研の調査によると、49％の企業が月80時間という残業上限を適切と考え、43％の企業はもっと短くても良いと考えている。80時間では短いと考える企業は８％に過ぎない。
ところで世界的に見て、日本人は長時間労働をし過ぎなのだろうか？
ILOのデータを元に総務省が発表している「労働力調査」によると、週49時間以上働く人の割合は日本が21.6％（男性30.5％）、米国が16.4％（性別データなし）、ドイツが10.5％(男性15.5％）、香港32.2％（男性31.6％）、韓国35.4％（男性41.0％）となっている。（韓国以外は2013年のデータ）
このデータから見れば日本人は欧米人よりは働き過ぎで、韓国・香港よりはややましということになる。
ただし過労死を引き起こす月間80時間を超えるような残業については諸外国の統計データがない（おそらく大半の先進国でそんな残業はありえない）ので、超長時間残業の国際比較はできない。ただし過労死Karoshiという言葉がそのまま英語になっていることを考えると、超長時間労働はかなり日本的な労働慣行？と考えられる。
HR総研の調べでは過去1年間で80時間超の残業を行った社員がいる会社の割合は54％と半数を超えているから、超長時間労働はかなり一般的な現象なのだろう。
ではどうすれば残業を減らすことができるのか？
幾つか思いつくところを述べてみると
だが最も大事なことは「人は何のために働くのか？」という基本的な問題を考えることだろう。
今日（3月14日）・明日（15日）開催されるFOMC（米連邦公開市場委員会）では政策金利の引き上げが確実視されている。
ワシントンポスト紙はWhy so few are warried about likely Fed rate hike this week（なぜ今週の政策金利引き上げに心配する人がほとんどいないのか）という記事の中で、カリフォルニア州立大学のWon Sohn教授の"I think a March rate hike is a fait accomli"というコメントを引用していた。
Fait accompliというのは「既成事実」というフランス語。3月の政策金利引き上げは既成事実という意味だ。
CMEグループによると、今月の政策金利引き上げの可能性は91％に達している。
通常政策金利の引き上げは、資金調達コストの上昇を招き、景気減速が予想されることから、株式市場にはマイナスの影響があるが、現時点で今月の金利引き上げの影響は株式市場にでていない。
先週発表された雇用統計では、2月の非農業部門雇用者増は235千人で失業率は4.7％に低下した。連銀は失業率4.8％を完全雇用と考えているから、失業率がその水準を下回るとインフレが加速する可能性がある。
政策金利引き上げの材料は完全にそろったので「既成事実」という見方が市場に広がっているのだ。
市場の関心事はこの先連銀が何回位金利を引き上げるか？に移っているというが、私は最大の関心事は大型減税・インフラ投資などトランプ大統領が提案する政策が議会で大幅修正されることなく可決されるかどうかであるとみている。
これらの政策が遂行されると米国経済は3，4回の金利引き上げを吸収する強さを維持するだろう。
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先日スキーに行ったとき、仲間から「今後のドル円為替の方向は？」という質問を受けた。答は「短期的には上下するが中期的には120円を目指す」というものだ。短期的な相場は市場参加者の思惑やポジションで動くが、長期的には経済成長率と金利差で為替水準は動いていく。
トランプ大統領が提案する経済政策が実施される限り、私はこの方向感に間違いはないと思っている。
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出版した電子本
「人生の山坂の登り方・降り方」 http://www.amazon.co.jp/ebook/dp/B00LYDWVPO/
「インフレ時代の人生設計術」 B00UA2T3VK
「海外トレッキングで役に立つ８０の英語」
「英語の慣用表現集」 http://www.amazon.co.jp/ebook/dp/B00LMU9SQE/
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