オリンパスペンF、遊びと実用で使えるカメラ

オリンパスペンFを持って甲府に出かけた。

目的は相続学会の写真を撮るためである。

学会が始まる前に武田神社を参詣した。神社の前から地蔵岳のオベリスクが見えたので、望遠レンズ75-300m 4.8-6.7でオベリスクを撮った。

上の写真が見た目の色目に近いがあえてセピア風に仕上げてみたのが下の写真。晩秋の情感が出ているように見える。

オリンパスペンFは軽くて使いやすいカメラだが、あえて難点をいうとイメージセンサーへの書き込み速度が少し遅いようだ。

この点は上級機種のOMD EM1に劣る。

しかし明るさへの対応は中々のものだ。

写真はパネルディスカッションでお話をされる恵林寺の古川周賢老師を標準ズームで撮影したもの。

このパネルディカッションはNHKのニュースでも報道されたので、お写真を公開してもよいだろう。

使用レンズはパンケーキ型の14-42mm　3.5ー5.6だ。市役所のイベントスペースという広いところで使用したがそこそこきれいに撮れていると思う。

このレンズは普及版だが、オリンパスには12－40mm　F2.8 Proという明るい標準ズームレンズがある。私はこのレンズも持っているが、マウント修理中なので14-42mmを持っていった次第。F2.8を使うともっとシャープな写真を撮ることができたと思うが、14-42mmでも実用上問題のない写真を撮ることができたと思う。このレンズは軽いので手ブレを起こす可能性が低いのも魅力だ。

ペンFは遊びにも実用にも使えるカメラである。

ミラーレス、カメラの主役に。その先は一層の小型化？

今日の日経新聞記事によると、高級カメラの主役が一眼レフからミラーレス一眼に交代しそうだ、ということだ。

小型で持ち歩きに便利なミラーレス一眼がカメラ愛好家の中でも選好されているからだ。

私は元々ミラーレス一眼を使っているが、最近ミラーレス一眼の中でも小型機のオリンパスペンFを持ち歩くようになった。

ペンFの機能は上級機種のオリンパスOM-D EM1と変わらない（私は最新のEM1 MARKⅡは持っていない）。むしろ新しいだけにより多くの機能を持っている位だ。

オリンパスのカメラはプロや本格的カメラ愛好家に好まれるかどうかは知らないが、私のように写真は見た目がきれいであれば良いと考えているものには大変使いやすいカメラである。

下の写真はアートフィルターを使って武田神社の紅葉を撮ったもので、実際の赤よりも赤味が強調されrている。

これを良しとするかしないかは、好みや主義の問題だろうが、私は見た目が美しければアートフィルターでも何でもありだ、と考えている。

小型カメラが好まれるようになってきた理由の一つはカメラ愛好家が高齢化してきたことによるのだろう。大きくて重たいカメラを担いで歩くのは大変だからだ。

小型化は軽くなる点では歓迎なのだが、モニター画面や各種のボタンが小型化するのでシニアには操作がやり難くなるという欠点がある。

この点金属製の丸いボタンでほとんどの操作を可能にしているオリンパスペンFは優れもだ、といえる。

デジタルとアナログ的操作の絶妙なバランスや堅牢感、そして大型機に劣らない画像の作り込みの良さがペンFの魅力だ。

私はミラーレス化の延長線には、ペンFのような小型で高級なカメラがもっと選好されると見ているが、いかがなものだろうか？

 

短い甲府の旅

昨日から日本相続学会の研究大会で甲府市に来ています。この研究大会については、昨日のNHKの首都圏ニュースで放映されたので見られた方も多いと思います。さて昨日は大会の前に武田神社を参詣。

続いて甲府城跡を見学。


山屋としては富士山にも感動しましたが、地蔵岳のオベリスクがくっきり見えたのに甲府は山に近いな、改めて感じた次第です。

世界経済の減速が米国株の重しに

今月初めに大きく反発した米国株だが今週は下落を続けている。

月曜日の大幅下落はiPhoneの販売台数の減速懸念が引き金で、昨日の下落は世界経済の原則兆候が引き金になった。

ドイツの第3四半期の経済成長率は年率換算－0.8％。三年半ぶりのマイナス成長で2013年以降最低レベル。

また日本の同時期の経済成長率は年率換算－1.2％。

日独の成長率鈍化は、日本では台風や地震の影響によるもので、ドイツのそれは自動車の新しい排ガス規制に伴う一時的な部品不足が原因と言われている。

一方米国の同時期の経済成長率は、3.5％と堅調だった。

アンナ・カレーニナ風にいうと「好調な経済は一様に好調だが、不調な経済はそれぞれの理由により不調」ということになる。

米国経済が好調な理由の一つは、米国が内需主導であることは間違いない。世界平均では輸出はGDPの約29％を占めるが米国では12％に過ぎない。

従って米国経済は、世界的な景気減速の影響をもっとも受け難いといえる。

ただし株式市場はもっと海外の景気減速に敏感である。

市場はドイツや日本の第3四半期の景気減速が一時的なものなのか？それとも長引く米中貿易摩擦に伴う長期的な世界経済成長鈍化の兆しなのか？その米国経済に与えるインパクトの程度を探っている。

家族休暇などの改善で労働人口を5百万人増やすことも可能、米国で～サンフランシスコ連銀レポート

WSJにBetter family policies could draw millions of workers into labor force, resarch showsという記事が出ていた。

「より良い家族政策で数百万人の労働者を労働人口に加えることができるかもしれない」という意味だ。ただしFamily policiesを家族政策と訳してしまうとピンとこないところがあるので、政策の具体的内容である「家族休暇（従来は出産休暇と呼んでいた）や家族支援政策」と解釈した方が分かりやすい。もっと平たく言うと「従業員家族のための福利厚生制度」と考えてよいだろう。

サンフランシスコ連銀のレポートは米国とお隣のカナダの労働参加率の違いが何に起因するのかを分析し、その大きな原因が従業員家族のための福利厚生制度の厚みの違いにあると結論付けている。

働き盛りの労働参加率は米国が82％でカナダは87％。男女別の労働参加率の差を見ると男子についてはカナダの労働参加率が米国の労働参加率を約2.5％上回るのに対し、女性の労働参加率はカナダが米国を8％上回っている。

つまり「米国とカナダの労働参加率の違いの3/4はLabor force attachment of womanの差が拡大していることで説明できる」とレポートは述べている。

Labor force attachmentという言葉も簡単な日本語に訳し難い言葉だが、最近のはやりの言葉でいうと「ワーク・ライフ・バランス施策」と理解しておいてよいだろう。

つまり米国よりカナダの方が女性従業員に対するワーク・ライフ・バランスを支援する家族休暇などの福利厚生制度が充実しているので、女性労働者の労働参加率が高く、全体としての労働参加率を押し上げている、とサンフランシスコ連銀は判断したのだ。

ワーク・ライフ・バランスの推進は、連銀の任務ではないが、同連銀のデーリー議長は長期的な経済成長や雇用創出には労働市場への参加を促進するような家族政策が必要だと述べている。

米国やカナダで家族休暇というと出産休暇や育児休暇が中心だろうが、日本では介護休暇も大きな問題だ。

そして日本ではまず有給休暇を取りやすい環境を作ることが課題だろう。これは法律や行政指導だけで変わる問題ではない。

経営者と従業員が本気になって、より良い生き方を目指すには当然の権利である有給休暇を完全に取得するのが当たり前という価値観を共有する必要があるのだ。

そしてそのような会社が支持されるように社会の価値観を変えていくことが重要だろう。