５月１８日土曜日曇。昭和記念公園にポピーを観に行った。砂川口から少し歩くと丘一面にポピーが咲き誇っていた。
カメラを花の高さに合わせて撮影。
花びらの下から光に透かして１枚。
少しあざとい感じもするが赤を強調するためポップアートフィルターを使って１枚。
園内バスで回る人も多い。メインゲートの立川口から入るとポピーの丘にくるにはかなり歩く必要があるためだ。
咲き誇るポピーを撮るには広角レンズが良いと思い広角レンズで２枚。
赤やピンクのポピーに混じって青い花が咲いていた。花びらの形からポピーでないと思うが名前はわからない。
青い花も綺麗だった。
昨日（5月16日）米国株は3日続けて上昇。ダウは214.66ポイント（0.84％）高で引けた。
月曜日に607ポイント下げたダウは、3日間で538ポイント値を上げた。もし今日70ポイント上昇すると月曜日のマイナスを同じ週内に取り戻すことになり、過去の傾向を更新する。
株価の急反発を支えているのは、企業の自社株買いだ。
WSJによると今年第1四半期にS&P500社の約86％が1,880億ドル相当の自社株買いを行った。
この自社株買いによりS&P500社の25％は少なくとも一株当たり利益が4％上昇した。
一株当たり利益は投資家が非常に重要視する指標で、自社株買いは一株当たり利益を増加させる手っ取り早し方法だ。
企業が自社株を買い戻す時、株価が安い方が良い。だから株価が急落するとすかさず自社株買いが入る。
それが現在の米国株相場を下支えしている訳だ。
また自社株買いが行われる場合、企業は将来の経営環境に自信を持っていることが想像される。何故なら将来の業績悪化は資金繰り不安につながるので、企業は自社株買いを控え、手持ち現金を厚くすると考えられる。逆にいうと手持ち現金を減らして自社株を買うということは企業が先行きを悲観的に見ていないことを示している。
なお自社株買い自体はその企業の収益構造を強化するものではない。自社株買いに充てる資金を設備投資に回す方が長期的にはその企業の収益力を高める可能性がある。
ひと昔前の日本企業はこのように考え、自社株買いに積極的ではなかった。
しかし自社株買いはマクロ経済的にみると、投資家に新たな投資先に投資する機会を与える効果がある。
つまり自社株買いで資金を受け取った投資家は、新しい成長企業の株を買うことで、資金が既存の大手企業からスタートアップに回っていくのだ。特に経済が順調に成長している時はこの資金循環効果は大きいだろう。
株を中央銀行がETFの形で買うことにより株価が維持されている国ではこのような資金循環は起こらないが。
昨日（5月15日）の米国株は堅調、ダウは115.97ポイント0.45％上昇、S&P500は16.58ポイント0.58%上昇した。ダウは今週月曜日に618ポイント下落したが、火曜日・水曜日2日連続上昇した。2日間で325ポイント上昇したので、半値以上戻したことになる。
このブログでも書いたが、米国株は月曜日に急落した場合、その週末には上昇に転じている傾向が顕著である。つまり今日明日2日で約300ポイント上昇すると統計的傾向と一致する訳だ。もっとも相場には個別の要因があるので、今週月曜日の急落をカバーできるかどうかは分からないが。
昨日株価が堅調だったのは、米政府が自動車や自動車部品に関する追加関税導入判断を半年間先送りしたこととムニューシン財務長官が貿易交渉団を早期に中国に送ると発表したことだった。
うがった見方をするとトランプ政権は株価動向を気にしながら、貿易交渉のアクセルを踏んだり緩めたりしているのかもしれない。
米国が対米交渉で強気な立場を堅持しているのは、米国経済や株価が堅調で、関税競争を続けても、中国の方が先に音を上げると読んでいるからだ。逆にいうと株価が大幅に下落するような事態は再選を目指す大統領としては避けたい。そこで貿易交渉でハードポジションを取り過ぎると株式相場が下落するので、アクセルを緩める訳だ。
米国にはもう一つの武器がある。それは連銀の政策金利引下げという武器だ。
関税競争による景気減速を防ぐためにトランプ大統領は連銀に金融緩和策を取るように求めている。
物価と雇用の番人である連銀がすぐにこの要請を受け入れるとは思わないが、短期金利先物市場では政策金利の引き下げをある程度織り込み始めている。金利先物市場では今年年末までに連銀が金利引下げに動く可能性を22％と予想している。一カ月前の時点での予想は6.9％だったから、先週の米中貿易交渉不調を受けて市場の金融緩和予想は急速に高まった訳だ。
もっともパウエル議長がホワイトハウスの意向を受けて予防的な金利引下げに動くことはないだろう。
従って現段階で早期の金融緩和を期待するのは読み過ぎ、というものだろう。
ただ米国は景気が相当悪くなってもそれをカバーする政策金利引下げという武器を持っていることは注目しておいて良い。
日本の新聞では「米中関税競争の早期打開」期待する声が高いが、私は米国にこの機会に中国の貿易関連の不正取引是正に努めてほしいと考えている。著作権保護の強化などは総ての貿易パートナーの利益につながる。また中国も経済大国として持続的発展を続けるには、正すべきところは正す時期に来ていると思う。
昨日（5月14日月曜日）は、中国が関税報復措置を取ると報じられたことで米国株は暴落。ダウは617ポイント、2.38％下落した。
憂鬱な週の始まり、と考えがちだが、CNBCに気持ちを明るくする記事が出ていた。
記事は「月曜日に株価(S&P500）が2％以上下落するとその週の内に大幅に反発することが多い」というものだった。
具体的には2009年3月以降月曜日に株価が2％以上下落した回数は15回ある。その内その週の内に株価が反発した回数は14回で平均株価上昇率は3.21％だった。つまり月曜日に株価が下落しても93％以上の確率で株価はその週の内に回復しているということになる。
何故このような現象が起きるのか？
記事は「この現象を説明できる根源的な理由があるのかどうかは明らかではない」としている。
なお調査期間をさらに拡大して25年間を見ても、月曜日の株価急落の後急反発することが多いことが分かった。
この現象の理由付けを勝手に考えてみよう。
想像される一つの理由は「日曜日には経済データの発表はなく、政治家の発言等で週明けの株価は動くことが多い」というものだ。
今回は米中貿易交渉に関する要人や専門家の発言が株価急落のトリガーになった。
これらの発言はトリガーにはなるが、経済のファンダメンタルと結びついたものではないので、投資家は暴落の後、ニュースを消化した後押し目買いにでるので株価が反発することが多い、というのが私の直観的判断だ。ただしあくまで私見に過ぎない。
さてこの過去のパターンを信じて楽観視していて良いかどうかは分からない。株価が反発するには長期的な上昇トレンドにあることが必要だろう。そのためには、米中貿易戦争が泥沼化せず、どこかでポジティブな解決策が見いだされるだろうという楽観的シナリオが存在する必要がある。
もし今週金曜日にかけて米国の株価が上昇していくとすれば、投資家は米中貿易交渉がやがてはポジティブな結果を生むと考えていることを示すような気がするが如何なものだろうか？
今日（５月１２日）旧古河庭園に出かけた。バラが美しいという話を聞いたからだ。
旧古河庭園はJR駒込駅から本郷通を１０数分北に歩いたところにある。
駒込界隈の観光スポットとしては、この旧古川庭園と駒込駅の南西側にある六義園が有名だが、今回は何度か行ったことがある六義園はやめて、その南側の東洋文庫ミュージアムに行くことにした。
１０時半頃旧古河庭園に到着すると入場券売り場で少し並ぶほど賑わっていた。
バラと洋館の写真を取りに来ている人が多いのだ。
多くのバラはピークを過ぎて花びらが少し傷んでいるものが多かった。
比較的綺麗な花を見つけて写真を撮る。名札を見るとフロージンとあった。
旧古河庭園の写真では定番のアングルから一枚。
バラの庭園から下に降りていくと人影は薄くなる。池の周りには立派な石灯籠が並んでいた。
旧古河庭園散策の後は徒歩で東洋文庫ミュージアムへ。ミュージアムでは「インドの叡智展」を開催中だった。
このミュージアムには初めて来たが、2階のモリソン文庫には圧倒される。
撮影可なのでISOを2500に上げて全体的には暗い大きな書架を撮影。
ランチはミュージアム付属のレストラン（オリエント・カフェ）で食べた。予約客で座席は満席。予約していなかった私達はカウンターでオムライスとパスタを頂いた。なおカウンター席もすぐ満員になったので、週末は予約が必要だろう。
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