Go To Eatキャンペーン、ポイント貯めてみました

世間でちょっと話題になっているGo To Eatキャンペーンを利用してみようと思い、昨日スマートフォンから花小金井のイタリアンのランチを予約して行ってきました。

私が利用したグルメサイトは「食べログ」で、ここを使ってGo To Eatに参加しているレストランを予約するとランチで一人当たり500円相当、ディナーで1000円相当のポイントが還元されます。「食べログ」の場合はポイント（期間限定）はT-POINTに付与されます。

　なおポイント付与期間は10月1日から来年の1月31日までで、ポイントが使える期間は来年の3月31日までです。

　Go Toキャンペーンの方は割引金額が大きいので、積極的に利用してみようと思いますが、Go To Eatの方は手間の割にはメリットが知れているのでそれ程積極的に使おうとは考えていません。まあ、話のタネ程度でしょうか？

　

名湧水巡りで烏山弁天池へ

今日（10月22日）の午前中は天気が良かったので、久しぶりにサイクリングで名湧水巡りに出かけることにした。行先は烏山弁天池である。我が家からは、武蔵境通りから東八道路を走って約12㎞の道のりである。

　このコースは歩行者・自転車分離帯が整備されているところが多く、安心してサイクリングを楽しむことができる。

　この池は烏山川（目黒川の源流）の源流の一部になっている。

　この付近では玉川上水と神田川（神田上水）が接近している。江戸時代、江戸城や市中の飲料水には玉川上水や神田上水の水を使っていた。飲料水を効率よく配水するには配水元の標高が高くなくてはいけない。そのため特に玉川上水では武蔵野台地の高い部分つまり尾根筋を通って水を羽村の取水堰から四谷大木戸まで運んでいた。玉川上水に近いこの付近も尾根筋だったのだ。

　東八道路沿いには農地、生産緑地が多く、航空宇宙技術研究センターなど大きな敷地を持った研究施設もあり緑豊かな地域である。

司法省に提訴されたGoogleは売りか？買いか？

　今月20日に米司法省から独禁法違反の疑いで連邦地裁に提訴されたグーグル。私を含めて個人投資家の中でグーグルの親会社Alphabetの株をお持ちの方はこの提訴に懸念されているかもしれないので少し個人的見解を述べてみたい。

　まず足元の市場の反応だが、提訴のニュース以降Alphabetの株価は堅調に上昇している。

　一言でいえば投資家にとって「司法省の提訴は株価に織り込み済みで新たなリスクはなくむしろ悪材料出尽くし」といったところではないだろうか？

　新型コロナウイルス以降米国のハイテク銘柄の株価は躍進した。その中で株価が出遅れていたのがグーグルの親会社Alphabetだった。その理由は幾つか考えられる。たとえばグーグルの収入の大きな部分は企業の広告収入だが、コロナ不況下で企業が広告支出を抑えたことがある。訴訟リスクも懸念されていた。Alphabetの株が他のハイテク銘柄より出遅れていたのは、訴訟リスクが高かったからだとアナリストは分析しているようだ。

　だが独禁法違反の疑いを持たれるということは、グーグルの市場支配力がそれだけ強いということを意味している。

　訴訟がどのような結末を迎えるかはわからないが、20年前のマイクロソフトの独禁法違反訴訟の例から見てもかなり長い時間がかかることは間違いない。

　なお私はグーグルのようなプラットフォーマーの場合、市場を独占することが消費者の利益を毀損すると断定するのは難しいのではないか？という立場を取っている。信憑性が不確かなので組するつもりはないが、訴訟の裏に大統領再選を目論むトランプの指示があったという見方もあるようだ。

　なお長期にわたる訴訟の結果、仮にグーグルを分割するようなことがあったとしても「検索エンジン」という機能は誰かに引き継がれる。その時保有しているAlphabetの株もまた引き継がれていく。したがって今回の訴訟については慌てることはないのである。買い材料とまでは言わないが売り材料でないことは間違いないと思う。

バイデン氏勝利で米中関税戦争は一段落？

　2週間後に迫った米国大統領選挙。最近のフィナンシャルタイムズの調査によると、民主党のバイデン氏が当選に必要な270名の選挙人（選挙人全体は538名）をほぼ確実にした状態だ。

　同調査によるとバイデン氏はカリフォルニア州55名の選挙人を筆頭に207名の選挙人確保を固めている。また優勢が伝えられているのはペンシルバニア州の20名など合計72名だ。つまり207＋72＝272名で余程のことがないと当選確実圏内にいる。

一方トランプ氏が確実にしている選挙人の数はテネシー州の11名など83名で、インディアナ州11名などの優勢が伝えられる州42名を加えても125名である。

　Toss-upと呼ばれるテキサス・フロリダなど激戦州の選挙人の数は134名なので仮に全部の激戦州を抑えても、当選数には届かない。なお実際には大票田のテキサス州でバイデン氏の優勢が伝えらえるなどバイデン氏の勝利は固いように見える。もっとも選挙は水物であり、バイデン氏の勝利を確信した支持者が投票に行かないことが起きたりすると大逆転があるかもしれないが。

　劣勢のトランプ陣営が選挙間際に実施しようとする政策は国民の評判が悪いようだ。たとえば欠員となる最高裁の判事に保守系のエイミー・バレット氏を任命して議会の承認を得ようとしているが、民主党の反発を招いている。民主党は新型コロナウイルス対策の予算案を人質にして揺さぶりをかけているのだ。これに対して世論調査によると2/3の人は「最高裁の判事の承認よりもコロナ対策を優先して欲しい」と述べている。

　さてバイデン氏が勝利すると経済や株式相場にはどのような影響があるのだろうか？

　専門的な分析はそれを専門にしている人に任せるとして、米中の関税戦争は一段落するだろう。バイデン氏は関税は米国の消費者のためにならないという立場を取っているからだ。

　ただしこのことは必ずしもバイデン氏が中国に宥和的な政策を取ることは意味しない。民主党は中国の人権問題について共和党よりも敏感だからだ。

　従って中国が人権問題で虎の尾を踏まないことを前提に考えると米中貿易摩擦の緩和とそれに伴う日本の景気回復の加速あたりを視野に入れて良いかもしれない。

私のところにも来ました。特別給付金詐欺メール

　ニュースで話題になっている「特別給付金詐欺メール」が私のところにも来ました。

　もちろん開かずにそのままごみ箱へ。

　それにしてもこの手のメールが多いですね。アマゾン、楽天などを騙（かた）るメールが実に多いです。

迷惑メールの受信を出きるだけ拒否する方法の一つにメールソフトの迷惑メール排除機能を使う方法があります。下の写真はOutlookで迷惑メール処理レベルを「高」に設定したものです。欠点は通常メールも迷惑メールとして処理される可能性があるという点です。Outlookは「定期的に迷惑メールフォルダーを確認してください」と注意を呼び掛けています。

　私が思いつき一部実行していることは「家族や親しい人との連絡にはPCメールの替わりに、スマートフォンのメールやメッセンジャーやLINEを使う」ということです。今のところこちらの方には迷惑メールがこないので安心できるからです。スマートフォンの迷惑メール拒否レベルを高くして、あらかじめ許可したドメイン以外のPCメールを拒否するといった設定にしておくと迷惑メールリスクをかなり減らすことができると思います。