使えば賢くなるエバーノートファックス・時代遅れになる日本人

ある社団法人のファックス管理にエバーノートを使っています。インターネットファックスで受信したファックスをエバーノートに自動転送する仕組みです。

同じタイトルのファックスを何度かエバーノートのノートブックに振り分けてやると自動的にそのノートブックに入りますから中々賢い奴だと思います。

具体的にはこれまでは受信したファックスが前回のセミナー申込ノートブックに入っていたのを、何回か今月のセミナー申込ノートブックに手作業で振り分けてやるとその後は自動的に今月セミナー申込ノートブックに入ってくれるのです。

詳しい仕組みは分かりませんが、中々便利な機能です。このようにしてエバーノートをうまく使うと「ファックスを仕訳する」という作業が簡単になるのですが、事務処理が簡単になると中々「もうファックスは止めにしよう！」という声をあげる機会を失います。

アメリカには「ファックスマシーンを見たければスミソニアン博物館に行け」という言葉があるほど、ファックスは時代遅れの象徴になりました。アメリカ以外のＩＴＣ技術先進国は同じような状況でしょうね。

いやむしろ発展途上国の方がファックスではなく電子メールを使っているでしょうね。理由は簡単、固定電話が普及する前に携帯電話が普及したからです。

ファックスは日本の手書き文化の象徴のような道具ですが、時々申込書などにわざわざパソコンで印字してファックスで送ってくれる人がいます。パソコンで文面を作成するのであれば、メールかメールにＰＤＦ添付の方が早いと思うのですが、ファックスが好まれるのですね。

日本のＩＴ力については、基盤面では世界で10番目程度だと思いますが、実際の利用面ではかなり下の方に位置するのではないでしょうか？

最新のＩＴ環境を使いながら、時代遅れのファックス対応を工夫している様は、雷管式のライフルが普及する中で火縄銃の火薬の早合わせを研究しているような虚しさを感じますね。

 

山スキー写真は「動画からの切り出し」が便利

以前はかさばる一眼カメラを持って雪山に入っていましたが、最近はアクションカメラに変えています。ソニーのHDR-AS300という機種です。

ご覧の通り腕時計程度の大きさで、2時間ほど連続で動画を撮影することができます。このアクションカメラをハーネスで胸につけて、「絵になりそうな」場面で動画撮影を行っています。

静止画は自宅に帰ってから、動画から切り出して作っています。画質は1920×1080⇒約2百万画素です。スマートフォンに較べても貧弱が画質ですが、ブログに掲載したり、フェイスブックにアップする分には問題ないと思います。

動画からの静止画切り出しには「意図しない面白い写真を撮ることができる」「写真撮影のため立ち止まる必要がない」というメリットがあります。

パソコンを使って静止画を切り出す作業は手間のようですが慣れてしまうと大したことはありません。

花が美しい季節までは重いカメラのかわりにアクションカメラを持って山に入ろうと考えています。

イエレン議長のインフレ見通しは正しかった

昨日米労働省は12月の物価指数が前月比0.1％上昇、変動幅の激しい食料・エネルギーを除いたコア・インフレ率は0.3％上昇したと発表した。

半年ベースで見たコア・インフレ率（年率換算）は、2.2％で、6月時点での0.9％を大きく上回っている。また3か月ベースでコア・インフレ率は既に2.5％に達している。年ベースでみたコア・インフレ率は春先には2％に到達する勢いだ。

昨年の春インフレ率が鈍化した時、イエレン連銀議長は「携帯電話料金の低下などによる一時的現象でインフレ傾向は続いている」と発言していたが、今では多くの市場関係者が「イエレン議長のインフレ見通しは正しかった」と認めるようになっている。

退任するイエレン議長にははなむけの賛辞になる。

適度な物価上昇は経済を活性化する上で必要なものだろうが、それはマクロ経済上の話で、個人の生活で考えると全く違った意見になる。特に日本の年金生活者の場合、物価上昇が始まっても直ぐに国の年金がフルに物価上昇分引き上げられるとは考えにくい。また通常の企業年金の場合はインフレにスライドしないから、インフレは年金生活者を直撃する。

日本でも宅配便の料金等サービス分野ではすでに大幅な引き上げが行われつつある。デフレ脱却が宣言されるのはそう遠い先の話ではないだろう。そしてそれは多くのシニア層にとっては憂鬱な日の始まりでもある。

私は3年ほど前にアマゾンで「インフレ時代の人生設計術」という本を出版した（キンドル・アンリミテッドで無料で読むことが可能）。本の趣旨は将来の生活設計図の作る時、将来の物価上昇率を想定して支出を見積もる必要があり、それをカバーするにはインフレ抵抗力のある資産をポートフォリオに持つべきものだというものだ。当時はデフレ進行中の最中でほとんど注目されなかったようだが(笑)。

だが私は自分の書いたことを実践し気長にインフレ抵抗力のある資産（つまりグローバルな株式）に細々と投資を続けてきた。幸いなことにこちらの方はインフレより先に花が開いた（もっともコレクションが起きると一部は「あだ花」になるだろうが(笑)）。

物価上昇が始まりやがて日本でも金利が上昇してくると、人々は「お金の時間的価値」ということを思い出し始めるだろう。だがインフレ対策はその時では遅いかもしれない。今がやるべき時だろうと私は考えている。

 

同期会3割参加論

今月下旬に出身高校の関東地区在住者の同期会を開催します。還暦を迎える頃初めて同期会を開催したので、5，6年は続いていますが、出席者はやや低下傾向にあります。理由は本人の体調不良や親の介護が多いようです。

そのような一時的な要因を加減すれば、同期会への参加率はほぼ3割程度で一定しているように思われます。この数字から私は同期生の中には「事情が許す限り積極的に参加する」という積極参加派は3割強だと判断していました。ただ残りの7割近い人は同期会にどのような印象を持っているのかよく分かりませんでした。

ところが最近漫画家でタレントの蛭子能収さんの「ひとりぼっちを笑うな」という本を読み、同期会を積極的に嫌っている人がいることを改めて知りました。

大皿料理を皆でつつくような食事が嫌いという蛭子さんは同期会について「同じ理由で地元・長崎の同期会みたいなものに行くのも正直なところ嫌いです。ですから、誘われても、よほどのことがない限りは参加しません。昔の話をワイワイみんなで話すのもあまり好きじゃないし、『おい、蛭子！」とか絡まれたりすることも多くて・・・それはやっぱりイヤですよ」と書いています。

蛭子さんほど積極的に？同期会を嫌う人が全体の何割位いるのかは分かりませんが、私は積極不参加派は2，3割位はいるのではないか？と推測しています。

これは会社などの組織で2割程度の人が積極的に仕事をし、2割の人が積極的にさぼり、中間の4割程度の人はほどほどに回りの人と合わせているという集団の特性からの推測です。

誤解を招くといけないので、あらかじめお断りしておくと、私は同期会積極不参加派＝さぼり組などとは考えていないことです。若い時代にいっとき一緒に机を並べたからといっていつまでも群れることは好まないというのは立派な見識だと思います。

実際のところ私も高校同期会以外の「同窓会」的なものにはあまり顔を出しません。今月は卒業した会社のOB会（立食パーティ）が開催されるのですが、そちらには顔を出しません。

理由は「昔話に花を咲かせるほど暇ではない」ということです。高校同期会については私はチャーターメンバーなので出席を続けていますが、もしチャーターメンバーでなければ出席を続けていたかどうかは分かりません。

基本的に私は「今派」なのです。今何か（トレッキングやスキー、ボランティア活動など）をやるために仲間を募ることには積極的なのですが、「昔話をするための集まり」にはそれほど関心はありません。高校同期会は私にとって例外なのでしょうね。

トランプ大統領、北朝鮮との外交路線を示唆

WSJによるとトランプ大統領は同紙との昨日（1月11日）のインタビューで北朝鮮との外交路線を模索する方向感を示唆した。

大統領の言葉をできるだけ正確に訳すると次のようになる。

「私はおそらく金正恩（労働党委員長）と非常に良い関係を持っている」（大統領が既に金正恩と話をしているのか？という質問に対して）「コメントしたくない。私は話をしているともしていないとも言わない。ただコメントしたくない」

また大統領は中国が北朝鮮に核プログラムを終了させる圧力をかける上で助けになっていると評価しながらも中国はもっとできるはずだと述べた。

昨年10月にティラーソン国務長官が北朝鮮との直接対話の用意があると発言した時、大統領はツイッターで「小さなロケットマン（金正恩）と交渉しようと試みることは時間の無駄だ」と国務長官の発言を牽制した。

しかし昨年12月初旬に国連事務次官が北朝鮮を訪問し、北朝鮮の外相と会談したことや、米国のＣＩＡ等諜報機関が「金正恩は合理的行動者と位置付け対話の可能性を示唆」したことを考えるとトランプ大統領が金正恩との対話路線を模索してきたことは間違いないだろう。

昨年遅い時期の、トランプ・金正恩の「侮辱の応酬」は、内政的配慮の結果なのかもしれないとも考えられる。

さて北朝鮮が対話に向けて舵を切り始めている背景をどう考えるか？

シナリオは２つある。一つは核・ＩＣＢＭの開発が一定レベルに達したので、米国と対等に近い交渉のテーブルに着けると北朝鮮側が判断していることである。

もう一つは経済封鎖の影響が高まり、何等かの譲歩を見返りに封鎖の緩和を求めざるを得ないと判断していることである。

それは私には分からないが、トランプ大統領には分かっていることを期待している。