山歩き再開は三頭山から

今年に入って山登りらしい山登りはしていなかった。雪のシーズンはスキーに励んでいたのである。GWの山登りに備えて、近郊の山を歩くことにして、桧原村の三頭山（1,528m）を選んだ。

三頭山には他の奥多摩の山より良い点がいくつかある。一つは駐車場がしっかりしている上無料ということだ。週末は混みあうが、平日であれば問題ない。次に下山後温泉に入れることだ。三つ目は秋川の地酒喜正を作り元（野崎酒造）で買って帰ることができることだ。

山そのものとしては標高1,500ｍの山を3時間程度で往復できるのも魅力だ。これは車（バスでも良い）で都民の森まで行くからできる話で、下から登ると中々の山である。

4月10日午前7時過ぎに自宅をマイカーで出発。60㎞の道を2時間少々で走り、9時25分頃都民の森到着。9時38分登山開始。

森林館の手前でカタクリの花を見る。

森林館から大滝までの道はなだらかで、チップが敷き詰められているので足に優しい。

ブナなどの大木はまだ芽吹いていないが、小さな木では新芽が芽吹いていた。

大滝の水量は少なくなっている。好天続きのせいだろうか？

大滝の上で道は二つに分かれる。右の「ブナの路」は三頭山への最短コースなのだが、トレーニングの積りで左の「石山の路」から登ることにした。石山の路は途中大沢山を越えていくので、少しアップダウンがある。

大沢山に登る尾根には所々石がでているので「石山の路」になったのだろうか？

尾根から大沢山が見えた。

11時30分三頭山山頂到着。期待していた富士山は雲に隠れていたが、東京都の最高峰雲取山は良く見えた。

降りは鞘口峠を経由して駐車場に12時40分に戻った。鞘口峠は「さいぐちとうげ」と読む。

桧原村には読みにくい地名が多い。例えば人里は「へんぼり」と読む。笛吹は「うずひき」と読むそうだ。

車で10分ほど来た道を戻り、「数馬の湯」で汗を流した。もっとも気温が低かったので、汗らしい汗はかかなかったが、平日の午後早い時間に温泉に体を沈めるのは、のんびりして良いものだ。週末にはこの温泉も登山客で大変混雑する。

五日市の手前で野崎酒造に立ち寄り、生酒を一本買った。

奥多摩には小澤酒造の「澤乃井」と野崎酒造の「喜正」がある。小澤酒造は商売上手と見えて、料理屋などを経営し、酒蔵見学も受け付けているが、野崎酒造はこじんまりと昔ながらの酒造りを行っている。

端麗な飲み口とその商売下手なところが好きで私は桧原村方面に車で出かける時はここに立ち寄ることにしている。

 

チューリップの花盛り～昭和記念公園

4月8日日曜日。久しぶりに車で昭和記念公園に行った。一人で行くときはクロスバイクで往復するが、今日はワイフと一緒。駐車料（820円）レンタサイクル料金など車で来ると余計なお金がかかるが、たまには良しとしよう。

この時期の話題の花はチューリップとムスカリだ。

花の周りは、大きな一眼レフカメラを抱えたシニアの方と犬を連れた女性の方で一杯だ。

ワイフが犬の方が子供より多いわね、と笑う。

チューリップといってもいわゆる赤くてチューリップ型をした典型的なチューリップはほとんど見かけない。

水面に映る花を美しいが、やや風があり、鏡に映るような景色を見ることはできなかった。

日差しはあるが、風がやや冷たい春の朝だった。

トランプが吠えてもアマゾンの最大顧客は合衆国政府

アマゾンの株価が少し戻ってきた。4月4日には1,356ドルと安値をつけたが、昨日は1,456ドルまで値を戻した。アマゾン株に投資ている人は日々の激しい値動きにイライラしているかもしれない。

そんな人を勇気づける記事をWSJで読んだので、要旨を説明しよう。

それは合衆国政府の各機関～国土安全保障省からスミソニアン博物館まで～が、アマゾンのクラウドサービスAWSの顧客、という話だ。

アマゾンは詳細を発表していないが、調査会社のGBH　Insightsによると、2015年には3億ドルだった米国政府とのビジネスは今年は28億ドルに拡大し、来年には46億ドルになると予想されている。かなり楽観的な予想のようだが。

さらにアマゾンは国防省との10年契約を結ぶことを試みているという。この契約は100億ドルの価値があるらしい。

アマゾンのクラウドビジネスは非常に利益率の高い商売である。昨年アマゾンのクラウドビジネスの売上高は170億ドルで、43億ドルの営業利益を上げている。北米でのアマゾンの小売売上高が1,060億ドルで営業利益が28億ドルだったことと比べるといかにクラウドビジネスが利益率の高いビジネスかということが分かる。

アマゾンはクラウドビジネスの利益を活用して、利幅の薄い小売業を伸ばし、それが実店舗小売業を圧迫している訳だ。

アナリストによると、クラウドビジネスの売上の1割は合衆国政府からのものだという。

米国政府はメインフレームというレガシーシステムからクラウドサーバーへの切り替えを促進している。その流れをうまくとらえたのがアマゾンだ。アマゾンは100名近いロビーストを採用して、合衆国政府に営業をかけている。

アマゾンAWSは、セキュリティ面での政府機関の信頼が高く、例えば米国輸送軍のトップレベルの機密を取り扱うことが認められた唯一の会社になっている。従ってアマゾンは米国輸送軍から、競争入札を経ずに契約を獲得することができるという話だ。

なおサンダース報道官によると「トランプ大統領は国防省のクラウド業者選択プロセスには関与しない」と述べている。

皮肉な話だが、トランプ大統領がアマゾンを口撃しても、おひざ元の政府・政府機関からアマゾンにビジネスが流れ、それによりアマゾンが小売業界でシェアを拡大するという一つの構図があるようだ。アマゾンが他のハイテク企業と違う強みを持っているとすれば、それはクラウドサーバ・ビジネスを通じて、巨大組織と長期にわたる契約を交わしてる点だ。アマゾンを軽視するべからず。

貿易戦争懸念後退で米国株急伸

昨日の米国株市場は、振幅が激しかった。中国政府が米国の輸出品に報復的な関税をかけるというニュースに相場は大きく下がったが、その後関税合戦は、交渉戦術に過ぎないという見方が広がり、株価は上昇した。ダウは最終230.94ポイント高で引けたが、この日の底値からは700ポイント以上上昇した。

中国が106の米国製品に関税をかけると発表した数時間後、トランプ大統領はツイッターでWe are not in a trade war with China,that war was lost many years agoとつぶやいた。「我々は中国と貿易戦争をしているのではない。戦争は何年か前に失敗した」

また貿易摩擦に関連して、中国が大量に保有する米国債を売約するのではないか？という懸念も一部にあったが、中国の朱光耀財務次官が否定した。

冷静に考えると米中貿易戦争は勘定の合わない争いである。米国が中国製品に高関税をかけると困るのは米国の消費者や企業だ。

また輸入障壁を設けることで、米国の工業生産額は増える可能性が高いが、製造業の雇用が増えるとは考え難い。

WSJはシカゴ大学のErik Hurst教授の「米国では工場部門の低スキルの仕事はロボット化されているので、工業生産が増えても雇用は増えない」という研究を紹介している。

2000年から昨年（2017年）の17年間で米国の工業部門は550万人の雇用を減らした。これは1980年から2000年の間に減らした雇用数の倍以上である。

中国等発展途上国からの安い輸入品との競争に直面した米国の工業はコスト削減のために生産工程のロボット化を進めたのだ。

雇用が増えずに製品価格が上昇するという経済政策は米国民の利益に反する。一方中国も大量に保有する米国債を売却すると国債価格が暴落し、保有債券価格が下落するとともに、米国金利が上昇し、人民元が下落し、資本流出が起きかねないというリスクを抱えている。

以上のようなことを考えると貿易戦争は一種の交渉戦術であるという解釈は合理的であるといえる。

しかし何が飛び出すか予想し難いのが、トランプ大統領だ。まだまだボラティリティの高い相場が続くことだけは間違いなさそうだ。

アマゾン、次の注目点は郵政公社との価格交渉か？

昨日（4月3日）の米国株は、ダウが389ポイント（1.65％）上昇と、若干持ち直した。エネルギー・ヘルスケアなどが牽引し、ハイテク銘柄も概ね買われたからだ。

また来週から始まる決算発表で良い数字が期待されることも市場を支えたのかもしれない。

一方トランプ大統領はツイッターで「アマゾンは郵政公社に負担を押し付け、デリバリーボーイにしている」とまたアマゾンを口撃した。

そんな中SNBCは「トランプはアマゾンを傷つけることはできない。しかし米政府はどのようにアマゾンを取り締まることができるだろうか？」という記事を載せていた。

趣旨はこうだ。大統領がツイッターでアマゾンを口撃しても、司法省や独占禁止問題を司る連邦取引委員会は動かないだろう。何故なら彼等は、大統領の操り人形になることを最も嫌うからだ。もっともそのことはアマゾンが規制当局の調査の対象外ということではない。アマゾンを独占禁止法上の価格つり上げで告発することは難しいが、アマゾンが競争相手を市場から締め出していることで攻撃される可能性はある。

一方トランプ大統領にはアマゾンに対して具体的な攻撃をする術（すべ）はないのか？というと材料はある。それは今年10月に契約期限を迎える郵政公社との運送契約だ。

シティグループの調査レポートは、アマゾンは新しい契約で41％以上の値上げを強いられるのではないだろうか？と報じている。アマゾンと郵政公社の交渉は早ければ、4月15日にもスタートするという。

交渉を控えてトランプ大統領がツイッターでアマゾン口撃を続けるだろう。大統領のイッターが交渉についてどれほど影響力があるのか？は分からないが、彼が選挙民の人気取りのために吠え続けることは間違いないと私は考えている。