ブログの累積アクセス数が２００万件を超えたら何か書こう、と思っていた。ところが年末年始でバタバタしている内に気がつくとブログに設置したアクセスカウンタが２０１万件を超えていた。
これは最近Nexus7の無線LAN設定に関するエントリーにアクセス数が増えていることによる。
「それほど専門的な話ではない（専門的な話は分からいからできない）が、初めてトライするとちょっと手間取る（可能性がある）」というのが無線LANやタブレットからのプロバイダ経由のメール設定だ。手間取られている方のお役に立つことができるなら望外のしあわせである。
しかし本来金融と山の話をテーマにするブログだが、そちらのアクセスがあまり増えないということは金融や山に関する興味を誘うエントリーが書けていないということだろうか？
だとしたら反省
今朝（１月６日）読んだニューヨーク・タイムズの記事の中で興味をひいたのがアメリカの天然ガスの話だ。
記事によると５年前に建設が開始された天然ガス輸入ターミナルをコンクリートが乾く前からガスの輸出ターミナルに転換しようとする動きがでている。
記事によると米国の天然ガス価格は千立方フィート当たり3.3ドルで、欧州では10ドルから11ドル、アジアでは15ドル以上となっている。
アジアの中で大きな天然ガス需要を持つ日本のガス価格は天然ガスの石油代替性という性格からして、原油価格にリンクしてきた。
一方米国では多くの取引ポイントでの需給により価格が形成されているので、昨今のシェールガスブームで天然ガスの供給が増え、価格が下落している。
US Energy Information Administration の資料を見ると、2000年1月に千立方フィート当たり2.60ドルだった源泉価格は、06年1月には8.01ドルに上昇し、2012年には2.89ドルに下落している。
ガス価格の高騰時に輸入ターミナル建設を急いだ資源会社が今度は余剰ガスの輸出を試みるという技術革新に振り回された一例だ。
シェールガス採掘を可能にした中核技術が「水圧破砕法」と「水平ドリリング」で、米国が先行している。シェールガス採掘は環境保護上の問題、水資源問題や政治上の制約等で欧州、南米等では開発が遅れている。また米国よりもシェールガスの埋蔵量が多いと言われている中国も開発を計画中である。
ちなみに地層が若い日本ではシェールガスの商業的生産は期待できないと言われている。
タイムズは「もし米国で天然ガス輸出ターミナルが明日完成して即輸出ができるのであれば米国は完全な市場機会を持つがそうは行かないだろう」というアナリストの見方を紹介している。輸出増、石炭発電所から天然ガス発電所への転換、車のガソリン車からNLG車への転換が進み天然ガス価格は早晩上昇するというのがアナリストの見方だ。またシェールガスを原材料に使う化学会社等の輸出規制圧力も強い。
また長期的には米国で開発されたシェールガス採掘技術が世界に広がり、世界的にシェールガスの供給が増えると米国の輸出競争力は低下するので輸出ターミナル転換プロジェクトが許認可やファイナンスを得ることは簡単ではなさそうだ。
ある資源会社の幹部は向こう5年の間に米国は国内消費量の２％に相当する１０－２０億立方フィート（1日当たり）の輸出が可能になり、10年以内に３０－５０億立方フィート（1日当たり）の輸出が可能になるのではないか？という見方を示していた。
さて日本との関連で考えてみると、シェールガスの商業採掘が期待できない日本では、米国からの天然ガス輸入の長期契約を結ぶことを急ぐべきだろう（大阪ガス・中部電力は既に結んだという話）。
TPPや貿易の自由化というと「日本の農業はどうなる？」という声が一部の人から上がるが、農産物が多少あったところで、熱源がないとご飯も炊けないので食事をすることはできない。
シェールガスの輸出に慎重な姿勢を示す米国にプレッシャーをかけるためにもTPP参加へ前向き姿勢を示すことは良いかもしれない。
私はこのブログで昨年中頃から「米国の景気回復基調は鮮明になってきた」「円安ドル高傾向になる」と書いてきた。当然ポートフォリオもその方向に傾けてきたが、今年もしばらくはその方向を保つつもりだ。さらに若干米国株ETFを買い増しても良いと考えている。
年初から円安ドル高傾向が続いているが、大きな理由は一応「財政の崖」問題をクリア（先延ばしだが）した米国で、金融超緩和政策が今年中には終わるという見方がアナリストの間で広がっているからだ。景気回復が遅い欧州や日本の中央銀行は金融緩和策を持続するだろうが、米連銀は今年の何処かで金融緩和策を終了するという見方がドル買を支えている。
今世紀初めのITバブル崩壊以降２００８年の金融危機までの間ドルは主要通貨に対し弱含み続け、その価値を４割失った。その大きな理由は連銀の金融緩和策であった。ドルが下落し始めると米国債を大量に保有する各国の中央銀行はユーロ等への通貨分散を図る。また通貨に先安感があると、ヘッジファンドはその通貨で資金調達して高金利通貨に投資する戦略を取る。先安の通貨で資金調達をしておけば借入元本が目減りするからだ。
だが米国景気回復・株高とペースを合わせた米ドル高が視野に入ってくると投機筋にとって米ドルをファンディング通貨とすることは危険なので回避する。となると米ドルは他の通貨に対して堅調に推移すると考えられる。その前提に立てば米国の株価も堅調に推移するだろうと推測される。例年株高傾向にある春先頃までは米国株ETFを少し買い増ししてみようかな？と考えている。もっともこれは米国景気が順調に回復するという予想が前提だが。
     |
