オリンパOMD-EM1-MarkⅡ、良いカメラだと思いますが・・・

インターネットの世界は凄いな！と思う時があります。それは自分が検索した内容にかかわる広告が自動的にポップアップする時です。

今持っているオリンパスのOMD-EM1に関する情報（最新のマニュアルなど）が知りたくて、検索していたところ、新しく販売されるEM1-MarkⅡの宣伝がウエッブ上時々出てきます。

素晴らしいカメラだと思います。しかし今の私にはOverspec。高速追従連写18コマ/秒というのは素晴らしいと思います。野鳥の撮影をする人ならば垂涎のカメラだと思います。

しかし今のところ私の写真撮影のテーマには野鳥はありません。私の撮影テーマは山岳風景であり、時に山を絡めた夜景です。

従って今のところ高速連写に引きずられてMarkⅡを買うことはないと思います。

ただちょっと癪に障るのは、カテゴリーナンバーワンの装備を実装したいというモットーに触れることです。

モノを持つ上での私の信条は、そのカテゴリーの中で一番良いものを持ちたいということです。それは言い訳を作りたくないということです。

一番良い道具を使っているのだから、成果物が悪いとそれはお前の責任というところまで自分を追い込んでみたいという思いです。

一方機材のカテゴリーは使用目的で異なると考えるべきでしょう。

例えばデジタルカメラでは、フルサイズのデジタル一眼レフとマイクロフォーサーズのデジタル一眼ではカテゴリーが違います。フルサイズのカメラは大きく引き伸ばす商業写真を撮れば良いし、マイクロフォーサーズは個人が気軽にアウトドアに持って出て、好きな写真を撮れば良いと思っていました。

ところが今月販売される予定のEM1-MarkⅡ、その高速連射性能はひょっとするとフルサイズ愛好のプロ・セミプロのカメラマンの意識を変えるかもしれないと私は密かに思っています。

もっとも競争メーカーも黙ってはいないでしょう。もっと凄い連写性能を持ったカメラが現れても不思議ではないと0思います。

カメラの画像処理速度はドンドン進化しますが、撮影技術やニーズはついていきません。私はまず今使っているEM-Ⅰをもう少し使いこなしてから次を考えようと思っています。

バンカメ株、オンライン取引で買えない証券会社

先月の米国株を牽引したセクターの一つが銀行株だった。金利上昇は銀行の利ザヤ改善につながるので、銀行株が注目された訳だ。

その米銀株だが、日本の東証で簡単に買える銘柄がある。バンクオブアメリア8648だ。

ところが証券会社によってはこの銘柄をオンライン取引では買えない会社がある。たとえば野村證券。バンカメ株を買おうと思ったら、高い委託手数料を払って電話で注文しないといけない。

一方国内企業の株式と同様オンライン取引で購入できる証券会社もある。例えば岡三証券だ。

株取引をネット専用証券会社で行っている人にはあまり関係のない話だが、既存証券会社を中心に取引しているものとしては気になるところだ。

システム上バンカメ株がオンライン取引で買えない訳がないので、証券会社が口銭を稼ぐために、オンライン取引を拒絶しているとしか思えないのだが・・・

イベント一杯の11月相場の最後はOPEC減産合意

昨日（11月30日）米国ダウは1.98ポイント上昇して19，123.58ポイントで引けた。多くのトレーダーは11月相場を2012年のユーロ危機以降で一番イベントが多い月だったと振り返っているそうだ。

トランプの予想外の勝利とその後彼の経済政策に対する期待から債券売り・株式買い（特にインフラ・金融等）の流れに弾みが付き、予想外の株高・ドル高が出現した。

そして最後は昨日のOPECの減産合意。合意内容は現在の生産量33.6百万バレル/日を1.2百万バレル/日減産するというもの。この合意を受けて原油価格は９％以上上昇したが、原油価格の先行きについては強気弱気が交錯している。

比較的強気と思われるロンドンのコンサルタント会社Enagy Aspectsは「2017年の第1四半期の原油価格は1バレル60ドル以上で堅調に推移するだろう」という見方を示している。もっとも60ドルというのは2014年の水準の半分程度である。

原油価格が50ドルを超えてくると米国のシェールガス会社が採掘が増産するので、需給は引き締まらないだろうという予想もある。

もっとファンダメンタルところでは10月の消費支出は前月比0.3％増加、また9月の消費支出も0.5％増加から0.7％増加に修正された。これは過去2年で最大の増加幅だった。

物価水準については連銀が目標とする2％には届かないものの、連銀が指標としている個人消費支出価格指数は10月に前月比0.2％上昇、前年比では1.4％上昇した。食品・エネルギーを除くコア指数は1.7％上昇した。

以上のような経済データは米国経済を支える個人消費が堅調であることを示している。注目されるのは明日発表される雇用統計だ。昨日発表された民間給与支払いサービス会社ADPのデータでは11月の民間雇用はエコノミストの予想170,000人を上回る216,000人だった。

ADPのデータと雇用統計がパラレルな動きをする保証はないが、市場参加者は強気の数字を期待していると思われる。

米国の景気が堅調なこととトランプが大統領に選ばれたことの間には関係がない。

彼が規制緩和はインフラ投資を通じて、経済活動の活発化を促進するという期待が、足元の堅調なデータと重なったのが11月の相場だった。

もっともこの相場は米国のバランスファンドに投資する個人投資家には必ずしも大きなパフォーマンスをもたらしていないようだ。債券安とドル高で海外株等外貨資産が目減りしたからである。

一方米国株に投資していた日本人投資家には株高・ドル高のダブルのボーナスとなったはずだ。しかしそれはまだ帳面上の含み益に過ぎない。

上昇速度の速い相場にはいずれスピード調整が入る。