海外旅行の始まりと終わりはタクシーから

ここ数回の成田発の海外旅行について、私はJR吉祥寺駅からリムジンバスを使うことにしている。

自宅から吉祥寺駅までは、バス便があるが、荷物が多い場合やワイフと一緒に行く時はタクシーを使う。日頃吉祥寺までタクシーに乗ることはないから、非日常としての海外旅行はタクシーに乗るあたりから始まるといってよいだろう。

この最初に乗るタクシーの運転士さんの対応が良いと旅行全体がうまく行くように感じ、逆に対応がしっくりこないと旅行中にトラブルが発生するのではないか？と多少の不安を覚えることがある。無論縁起担ぎ以外の何物でもないのだが。

先週カナダに行った時、吉祥寺まで乗った年配のタクシーの運転士さんの対応は良かった。まず気持ち良くトランクを開けて、荷物の積み下ろしを手伝ってくれた。

山からの帰りに最寄りのJR駅から自宅までタクシーを使うことがあるが、時々面倒くさそうにトランクを開ける運転士がいる。楽しい旅の終わりに水を差す嫌な瞬間だ。

タクシーを使うのは大きな荷物を持っている時や強い雨が降っている時である。客が大きな荷物を持っているとサッとトランクを開けるのが、プロフェッショナル・マナーと思うのだが、時々マナーに欠ける運転士がいることは残念な現実だ。

さて吉祥寺までのタクシーに話を戻すと、田無駅から武蔵野大学の前を通り、五日市街道にでるという信号の少ない裏通りを走ってくれた。マイカーを走らせる時はこのような狭い道は通らず、青梅街道から吉祥寺通りに入るのだが、距離は長くなる。この運転士さんは黙って最短コースを走ってくれた。良く道を知っている運転士さんだったのだ。

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数日のカナダ旅行の後、リムジンバスで吉祥寺駅に戻り、アトレの中の成城石井で晩御飯を買ってからタクシーに乗った。吉祥寺駅のタクシー乗り場は、信号のすぐ手前にあるので、赤信号だとタクシーが溜まり、乗客の列ができるという具合に構造的な問題がある。

我々も少し並んでからタクシーに乗ろうとした。その時若い運転士さんがサッと降りてきて、トランクを開けテキパキと荷物を積んでくれたのでちょっと感激した。車に乗って「オタクはMKさん？」と聞くと「いえ、KMです」という返事が返ってきた。

この運転士さんは行きの運転士さんよりおしゃべりで「吉祥寺駅のタクシー乗り場の改善を関係者に呼び掛けています」とか「タクシーの営業免許が地域限定制なので、復路にお子さんを抱えてタクシーを待っているお母さんがいても乗せてあげることができない。営業区域の拡大を要望したい」などとタクシー事情について色々話をしてくれた。

「タクシーは安い乗り物ではありませんから、できるだけ気持ち良く乗って頂こうと務めています」と運転士さんはいう。

おしゃべり過ぎる運転士さんには疲れることがある。特に「客が少なくなった」などとボヤキばかり聞かせれると旅の疲れがかさむ思いをすることがある。

だけど帰路の運転士さんの対応は良かった。恐らく私が話を聞くことに好感を示したので、話を続けてくれたのだと思う。

短い海外旅行でも仲間内しか日本語を話さないので、他人との何気ない会話に新鮮さを覚えることがあるものだ。

旅の終わりに良いタクシードライバーさんに巡り会えたことは、楽しかった旅に良い思い出を添えてくれた。

 

空き家増加で住宅価格崩壊の可能性

今日（9月1日）の日経新聞朝刊の「経済教室」は、「高齢化による空き家の増加で住宅価格が大暴落する可能性がある」というものだった。これは日本だけの話ではない。中国、韓国、香港といった近隣諸国だけでなく、ドイツでも2040年には2010年比で4割強の住宅価格の下落が起きることが推計モデルで予想されるという。推計モデルは一人当たり生産性の変化、総人口、老齢人口依存比率をベースにしたものということだ。

2040年といえば今から25年後の話。そこまで生きているかどうか微妙なところだが、住宅価格の下落はある日突然起きると考えるよりは、じりじりと下がり続けると考えるべきだろうから、我々の老後に大きな影響を与えることは間違いない。

私は3大都市圏で上がり気味の住宅価格は、東京オリンピックが行われる2020年頃を境目に下落に向かうと考えている。住宅価格の長期的下落は、個人の生活設計のみならず、金融機関の融資方針や経済統計にも大きな影響を及ぼす。

個人の生活設計については、住宅価格の長期・持続的な下落が広く認識された時点で、住宅取得の延期・賃貸の継続という消費行動につながる。問題は働いている内は家賃を払い続けることができても、年金生活に入る時に住宅取得資金を確保していないと、老後も家賃を払い続けることになり、生活費が圧迫されることだ。

金融機関は住宅価格の長期的な下落を認識すると、債権保全のため、住宅ローンの掛け目を引き下げる。このため頭金の額が増え、住宅取得が困難になるケースがでるだろう。

以上のようなことから、新規住宅着工件数がドンドン低下する訳だが、これは住宅業界のみならず、家電メーカーなどにも大きな影響を及ぼす。

統計的には、「帰属家賃」が低下するので、物価の引き下げ圧力が高まり、デフレ傾向が続くと推測される。

ということで住宅化価格の下落は大きな問題なのだが、有効な対策はあるのだろうか？

日経新聞の記事の著者・清水千弘シンガポール国立大学教授は「年間130万人規模の移民の受け入れ」「定年年齢の70～75歳への引き上げ」「女性の社会進出」をあげるが、その現実性には私は疑問を感じている。特に年間130万人規模の移民受け入れについては。

私は住宅問題の解決については、何らかの形の国や自治体の強力な関与が必要だと考えている。

その一つは防災対策と住環境の整備のため、大都市圏の狭小住宅を区画整理などの手法でまとめて、集合住宅化し、空き地を道路拡張、公園等の公共施設にするというもの。郊外においては、省エネ型のゆったりした長期耐用型の住宅を作る。「民泊」が可能なほど大きな家を作る場合は、なんらかの補助を出す。

仮に大規模な移民を受け入れることになってもこれらの居住施設は必要なはずだ。

もっともこれらの施策を推進できるかどうかについては悲観的だが。

ただし可能性はある。それは不幸な予想だが、大都市圏で直下型の地震が起きるということだ。この場合は大規模な都市再開発が起きることは間違いないだろう。大震災以外に住宅問題を解決する方法はない、というのでは提言にならないので、この話はこれでおしまいにしたい。

 

ゴールドマンザックス、中国の成長見通しを引き下げ

昨日（8月31日）久しぶりに野村證券から電話がかかってきた。先週カナダに行っていたので、相場が荒れていた間にも電話があったかもしれないが。

野村の担当者は「相場は荒れていますが、年末には日経平均は年初予想水準に戻るというviewを当社は変えていません。ところでっ底値買いの積りでS&P500の中で25年以上増配を維持している銘柄で構成したETN（東証コード2044）を買いませんか？」という。

私には「証券会社のラブコールは相場悪化の兆し」というトラウマがあるので、もちろん即答は避け、しばらく様子を見ることにした。

昨日の米国市場はダウが114.98ポイント（0.69％）、S＆P500が16.69ポイント（0.84％）下落した。市場の関心は中国と米連銀の政策金利引上げ時期にあるが、どちらも見通しが不明のため、まだボトム・フィッシングに入れないようだ。

中国の経済成長見通しについては、ゴールドマンが引き下げ見直しを行った。

同社のこれまでの成長見通しは、2016年が6.7％、17年が6.5％、18年が6.2％だったが、昨日発表した見通しは16年6.4％、17年が6.1％、18年が5.8％というもの。

ゴールドマンの長期的な経済成長見通しは、労働・資本・生産性の三面からアプローチするもので、人口動態の変化などにより、三面とも減速しているという。なお今年について同社の経済成長見通しは6.8％で昨年実績の7.4％からは大幅減速だ。

もっとも中国のGDP成長率は水増しされてきた可能性があるので、7.4％という数字自体もそのまま受け取って良いかどうか疑問だが。

むしろ市場参加者が着目するのは、購買マネージャー指数PMIだ。8月のPMIはロイター予想4　を下回る47.1だった。これは約6年半ぶりの低い数字だった。もし今月も低い水準が続くと、市場参加者は引き続き中国経済に神経質にならざるをえない。

私自身は中国経済は完全に曲がり角に来ていると判断している。それは都市インフラの貧弱さが大きなネックになっているからだ。

中国は都市交通システムや下水道等のインフラを強化せねばならない段階に来ている。そのため成長分野への投資は抑制せざるをえない。

以上のように考えると「25年以上増配を続けている米国企業への投資」は、世界経済の見通しが不透明な中で賢明な投資と言えるのだが、問題は買いのタイミングだ。そのタイミングを探るヒントの一つは今週発表される米国の雇用統計とそれに伴う連銀の金利引上げ時期の予想だ。

しばらくは振幅の大きな相場が続きそうだ。