明日（５月２０日）に発表される予定の日本の１－３月期のGDP速報値（１次）は、年率換算で１．５％（全四半期並）～１．６％程度と予想する筋が多いようだ。
CNBCに日本のGDP予想に関する記事が出ていた。タイトルはCosumers still pinching pennies「消費者はなお財布の紐を引き締めている」だ。
キャピタル・エコノミクスのエコノミスト・ティエリアント氏は「安倍政権発足後、日本の実質賃金は約４％下落している。家計消費は将来の経済成長にとって大きな変動要因だ」と述べる。
みずほ証券の上野チーフエコノミストも「家計消費は経済成長を経済成長を抑圧している主な要因で消費回復の兆しはない。そして輸出・投資・政府支出でも消費の落ち込みは相殺できない」と述べている。
記事の中では、「消費者が財布の紐を締める」ことについて、幾つかの表現が使われている。
Pinch pennies: Pinchは「つまむ、締める」という動詞で「切り詰める」という意味もある。だからPinch penniesは「小銭を切り詰める」「財布の紐を締める」という意味になる。
Tight fistedという表現も使われている。Tight fistedは「締まり屋、ケチケチした」という意味のイディオムだ。
Belt tightening by households 「家計引き締め、倹約」というイディオムも使われている。なおBelt tightening は金融引き締めという意味で使われることがある。
英語では同じ言葉を繰り返すと、ボキャブラリーが少ないと思われるので、synonym（同意語）を使うことが多い。この傾向を知らない人は、同意語の間に何か違いがあるのか？と詮索するかもしれないが、違いはない。日本語では同じ言葉を繰り返し使うことに違和感はないが。
さて日本の家計消費に話を戻すと、昨年の消費税引き上げと円安による物価上昇の影響は大きく、原油価格の下落というメリットが相殺されているようだ。
またアナリストたちは、賃上げは期待されていたほどの効果は上げていないと見る筋が多いようだ。
時々「デフレ脱却には消費姿勢mind setの変化が必要」という意見を耳にすることがあるが、多くの家計にとっては、姿勢の問題以前に目先の生活必需品への支出が喫緊の課題になっている、ということを認識する必要があるだろう。
