使い方が多くてまだ使いきれないフォトショップ、私には・・

フォトショップという画像加工ソフトには、昔から興味があったが、使いこなせないだろうと購入を避けていた。

しかし少し前にビジネスの関係でパワーポイントに取り込む画像をきれいに仕上げる必要があり、ついに手を出してしまった。

導入したバージョンの月額使用料は1,400円程度。一番初心者用だと思う。

簡単な練習をしてみた。まず写真左上の人物と看板が邪魔なので消すことにした。

結果はこのとおり。

仕上げは粗いが人物・看板は消え背景が表に出ている。この作業はそれほど複雑ではない。ただし「不要な部分を消す」方法にも何通りかやり方がある。ウエッブの説明書を読むと一長一短あるようだが、それぞれ試すのには時間がかかる。また一つ一つ覚えるのは大変だ。

色調を変える機能もある。この写真は普通に撮影したものだが、お昼の日差しに緑がくすんでいる。

そこでフィルター機能を使って緑色を加えてみた。

そうするとかなり鮮やか写真になった。

なお撮影時にカメラ（オリンパス）のカラークリエイター機能で緑色を強調した写真を撮ってみた。それが下の写真だ。

カラークリエイターで撮影した方が鮮やかだと思うが、フォトショップのフィルターでも同様の写真を作ることができる（当然慣れた人が加工するともっと美しいだろう）

それにしても奥の深いソフトだと思う。同じような効果を得るために、複数のやり方があるので、一通りマスターするのは大変だと思う。

また微妙な画像操作には器用さや美的センスが求められる。

残念なことに器用さにも美的センスにもあまり縁がない私はフォトショップを使い続けるべきかどうか悩み始めている。

そもそも写真とは「真実の姿を映すものではなかったのか？」「どこまで画像を加工して良いものなのか？」などと哲学的？な疑問もわいてくる次第。

ところで目に見える真実って何なのだろう。意外に我々は目から取り込んで頭の中で合成した画像（不要なものを切り落とし画像など）を真実の画像と思っているのかもしれない。だから心して撮影しないと不要なものを写しこんでしまう場合もあるのだ。

良い印象を見る人に与えるためには、画像の加工もある程度許されるのだろうか？・・・

それにしてもフォトショップは奥が深い。世に出回っているパソコンソフトは操作を簡単にするためにあると思うのだが、これは操作を複雑にするためにあるのではないか？と疑ってしまう。

写真好きの人には使い応えのあるソフトのようだ。さてチャレンジを続けるかどうか？

私の写真に対する本気度が試されているような気がする・・・

梅雨の晴れ間の水生植物園

梅雨入り宣言後、東京ではカラッとした日が続いています。

今日はクロスバイクで水生植物園へ。水生植物園は神代植物園に付属しているのですが、こちらだけに入るなら無料です。

ハナショウブが盛りで水彩画を描いているシニアの方が多かったです。

アジサイは盛りを過ぎて色あせているので、カラークリエイターで少し青みを加えてお化粧をしました。

日陰のガクアジサイはそのままで美しい。

桑の実のような赤い実がなっていました。

シオカラトンボが飛んでいます（飛んでいるところは撮りにくいので止まっているところです）

夏が近いですね。もっともその前には沢山雨が降るでしょうが。

連銀、年内追加利上げとバランスシート縮小を発表。ただし市場には違和感残る

昨日（6月14日）2日間のFOMCの後、連銀は政策金利の0.25％の引き上げを発表した（ターゲット金利は1.00％～1.25％）。これはほぼ完全に市場が予想していたレベル。

また連銀は最近の弱気の経済データは一時的なものとして、年内1回の追加利上げとバランスシート削減案を示した。

バランスシート削減は期日の到来する債券の再投資を削減することで実施される。国債については月額60億ドルを上限に、モーゲージ債については40億ドルを上限に再投資額を削減し、削減額を3カ月ごとに増加させ、最終的には削減額の月額上限を国債300億ドル、モーゲージ債200億ドルに引き上げる予定だ。

連銀は今年度のインフレ予想率については、3月時点の1.9％から1.7％に引き下げたが、2018年待つまでに、連銀がターゲットとする年率２％のインフレを達成できるという見方を示した。

一方足元の経済データは連銀の予想と逆の方向を示した。昨日朝労働省が発表した5月の消費者物価指数は前月比0.1％低下した。また商務省が発表した5月の小売業売上は、前月比0.3％減少した。

これらの弱い経済指標を材料に10年国債は買われ、一時利回りは昨年11月以降の最低レベルに達した。連銀の声明発表後若干利回りは上昇したが、債券投資家の間には、米国のインフレは連銀が示唆するほど進行するのかどうか懸念が残っている。

経済と物価上昇に対する連銀の強気と投資家の懐疑的な見方が交差している。

【イディオム】Uneasy Peace トランプとイエレン議長の微妙な関係

市場は今開催されている米連邦市場公開委員会FOMCに注目している。FOMCは昨日・今日の2日開催され、政策金利が決定される。今回のFOMCで政策金利が引き上げられることは、ほぼ確実視されているので、市場が注目しているのはFOMCの後の声明文だ。市場参加者はそこから次の利上げの可能性を探ろうとしている。

しかし声明文は市場に影響を与えるだけはなく、連銀のイエレン議長の運命にも影響を与える可能性がある。イエレン議長の任期は来年2月に終了する。トランプ大統領がイエレンを再任するかどうかが最大の問題だ。

選挙期間中は盛んにイエレンを攻撃していたトランプ大統領だが、就任後のイエレン議長との面談の後では、大統領は「イエレン議長も自分と同じく低金利派の人間だ」と述べ、彼女を再任する可能性を否定しないと述べた。

WSJにBeneath the Uneasy Peace between Donald Trump and Janet Yellen「トランプ大統領とイエレン議長の不安定な平和の下」という記事で、大統領と連銀は今のところ、和やかだけれど、それはイエレンの再選を意味しないと述べていた。

確かにトランプ大統領のツイッターは連銀に向けられていない。今月の政策金利の引き上げを織り込んでも株価は堅調だし、長期金利も低下している。景気の過熱を抑えるため、政策金利を引き上げ、借入コストの上昇を図るのだが、現実には長期金利は低下傾向なのだ。

これらのことは３％の経済成長を目指すトランプ政権にとっては好都合であり、今のところ連銀を攻撃する材料はない。

しかし連銀は人口増の鈍化や生産性の低下から経済成長率2％を持続可能な成長速度と考えており、トランプ政権の掲げる３％成長とは隔たりがある。

トランプ大統領とイエレン議長はともに同じ年（1946年）生まれで、誕生月も2カ月しか離れていない。今米国のみならず世界の市場に最も影響力のある二人はともにニューヨーク生まれ。

ただし実業家で学究派にほとんど興味を示さないトランプと学究畑のイエレン議長では思考方法や発言態度に随分違いがある。もともと歩調を合わせ難い組み合わせといえる。

だからUneasy Peace（不安定な平和）なのだ。Uneasy Peaceを英英辞書で調べると「いつでも争いが起きる可能性がある状態」と説明されている。

さて今日発表されるFOMC後の声明が不協和音の表面化につながるかどうかは注目点だと私は考えている。

ところで世界中を見ると至るとことにUneasy Peaceがある。世界はむしろUneasy Peaceの微妙な安定の上に成り立っているのかもしれない。そしてその不安定な関係の中でバランスを保っていくというのが大人の知恵というものなのか？などと考えている。

 

 

 

フェイスブックがニュース購読機能を開発中

昨日月曜日（6月12日）も米国株式市場では、ハイテク株が売られた。S&P500は2.38ポイント（0.10％）の小幅下落にとどまったが、ハイテク銘柄の多いナスダック市場は32.45ポイント（0.52％）下落した。

これがハイテク株の大幅下落の始まりなのか？あるいはハイテク株の過熱感に警戒した一時的な売りなのか？は判断が難しいところだ。金融株や消費必需品株の一部は買われているので、リスク資産としての株式全般が敬遠されたというよりはセクターローテーション的な動きがあることは確かだろう。

ハイテク株が持ち直すには「投資家の目を引くような」話題が必要だが、昨今それほどのニュースがないこともハイテク株の重しかもしれない。

昨日フェイスブックについては「モバイルアプリからニュース記事を新聞社等から直接購入することができる機能を開発中で年内にローンチを目指す」という記事が流れた。

多くの詳しい話は未定だが、「一定数の記事の購読までは無料だが、それを超えると課金される」というシステムが検討されているようだ。

フェイスブックには「インスタント記事」という機能があり、日本でも利用されている。これはフェイスブックと提携し、この機能を導入している新聞記事をワンクリックで自分の管理しているフェイスブックに投稿し、コメントの付記や「いいね！」を付けることができる機能だ。

このインスタント記事機能と新しい直接購入システムをどう関連付けるのか？など不明な点は多い。しかしこれまで流れから予想すると何らかの形でフェイスブックから複数の新聞記事にアプローチすることがもっと容易になるのではないか？と私は考えている。

このニュース自体は株式市場にインパクトを与えるほど価値があったとは思わない。

しかしフェイスブックやグーグル、アマゾンなどのハイテク企業は、我々が気が付かないところで色々な研究や工夫を凝らしている。

そしてそれはメディア業界のあり方まで変える可能性を秘めている。ハイテク銘柄過信は危険だが、軽視もまた賢明な方法ではないかもしれない。