昨日(6月24日)の米国株は「弱い経済統計」を好感して続伸した。ダウは823ポイント、2.7%上昇。3市場とも3週間連続の株価下落に一旦歯止めをかけることができた。先週年初の高値から20%以上下落して弱気相場入りしたS&P500は今週6.4%上昇した。
昨日株価が上昇した一番の要因はミシガン大学消費者景況感指数が50と1952年に調査が始まって以来最低の数値を記録した。
ミシガン大学の調査によると、79%の消費者はビジネス環境の見通しについて悲観的な見方を示した。これは2009年以降最高の悲観度合いだ。また47%の人はインフレは生活水準を侵食すると非難した。
景況感の悪化は本来は株価のマイナス材料だが、株価が上昇した理由は、景気の悪化はインフレを抑制し、インフレの鎮静が明確になれば、連銀が引締めから緩和に転換するだろうという投資家の思惑を招いたからだ。実際ミシガン大学の調査によると向こう5年から10年のインフレ予想は3.3%から3.1%に低下している。WSJは金利デリバティブ市場ではトレーダーは連銀は来年後半までに金利引き下げを行う可能性があると考えていると述べている。
だが今週の相場反発をもって、株価が底を打ったと判断するのは早計だ。
これはアメリカの相場の格言Dead cat bounce「死んだ猫でも高いところから落とせば跳ねる」と考えておいた方が無難だろう。
ところで自分のgrowth portfolioを見るとドル高円安効果もあり、6月単月ではかなりプラスになりそうだ。含み益が減少する中でモノを考えると誤る可能性が多いが、少し余裕が戻ってきたところでもう少し株をキャッシュに替えて、もう一段の下げに対応しようか?などと選択肢が広がってきたことは確かだ。
このチャンスは大事にしたいと思う。