月曜日（６月２３日）の海外市場は、大幅な株安・コモディティ安となった。Ｓ＆Ｐ５００インデックスは３．０６％下落して今月初めて９００を切った。株安の直接の原因は世銀が今年度の世界経済の収縮見通しを１．７％から２．９％に引き下げたことにある。またホワイトハウスのスポークスマンは米国の失業率は向こう数ヶ月で１０％を超える見通しと述べた。
これらの悲観的な情報により、投資家は財政発動によるインフレ・金利上昇懸念より景気悪化に対する懸念を高めた。
ファイナンシャル・タイムズによると、米国の最大手企業の役員（つまりインサイダー）が大量に株を売却していることが証券取引委員会のファイリング・データから明らかになった。「米国のもっともスマートな（抜け目のない）プレーヤーである公開企業の役員は、自分の金を景気回復に賭けていない」と投資調査会社Trim Tabsのバイダーマン氏は述べている。因みに６月に企業インサイダーが売った株は２６億ドルで、購入した金額１．２億ドルの２２倍である。
これではグリーン・シュートGreen shoots～景気回復の芽（きざし）～も土足で踏みにじられたようなものである。
大量に売る株を持たない一般庶民は、コモディティ安にベットして、豪ドルでもショートしますか？ もっとも豪ドルも既にピークよりはかなり下げているが。
