NAVITIMEを使って三嶋大社往復

昨日（5月22日）スマートフォンのカーナビソフト・NAVITIMEを初めて使って、静岡県の三嶋大社を往復した。私の家から三嶋大社に行くには２つのルートがある。一つは環八から用賀に出て東名を使うルートだ。もう一つは府中から中央道→圏央道を経て、東名に入るルートだ。カーナビによると前者の方が走行距離は10kmほど短いが、空いているのは圏央道ルートだ。ただし私の車のカーナビでは圏央道ルートは出てこない。私のカーナビ（クラリオン）は、新しい道路に対応できない（更新ソフトを中止している）ので、NAVITIMEを使うことにした。NAVITIMEの会費は月600円だが、お試し期間の1カ月は無料なのでとりあえずダウンロードした。

車を運転するまで、「おもちゃぽいのではないか？」と信頼性に疑問を抱いていてが、実際に使ってみると非常に快適だ。目的地設定も簡単だし、音声案内もしっかりしている。車のナビは新東名にも対応していないが、NAVITIMEは若干早い新東名経由のルートを案内してくれて、スムーズに三島大社に到着した。

三島大社参詣は今月（5月）の一之宮参詣である。

車の中で同行のワイフに「三島大社のご祭神は？」と聞かれて返事につまった。「最近一之宮に詣でて、神様をお詣りすることよりも御朱印集めに走っていない？」とワイフに揶揄される次第。一之宮詣でを始めた頃は、事前にご祭神や神社の由緒を調べていたが、最近は「行ってからのお勉強」になっている。少し反省。さらに今回はお詣りにいくことよりも「新しいカーナビをテストする」に力を入れているのだから、確かに本末転倒である。

三島大社のご祭神は「大山祇神」（おおやまつみのみこと）と「事代主神」（ことしろぬしのかみ）だ。

大山祇神は山の神であるとともに、海の神とも言われているから、富士山と駿河湾の間に位置するこの地の祭神にはふさわしい神様だ。

毎月6百円を払ってNAVITIMEを使い続けるかどうか未定だが、レンタカーを使うことも想定すれば（レンタカーのナビは不慣れだと使い勝手が悪い）、許される範囲の無駄遣いではないか？とも考えている。

本格的になりそうな相続学会の活動

先日某大手全国紙の記者から、一般社団法人　日本相続学会事務局（つまり私）宛に、「相続法制改正について、配偶者を優遇する案にご賛成の有識者を教えて欲しい」という依頼があった。

相続法制については、現在法制審議会で議論が進められている。大きな論点は次の3点だ。

・被相続人の配偶者の居住権保護

・配偶者の貢献に応じた遺産分割の実現

・介護などの寄与分の見直し

このような議論が起きている背景には、主な遺産が自宅、という相続の場合、法定相続人が法定相続通りの遺産分割を主張すれば、残された自宅を売却して、売却代金を分割するケースが発生するからだ。この場合生存配偶者は住む場所を失うことになる。

高齢化に伴い、家族の介護負担が増えていることも「寄与分の見直し」の大きな背景だ。

これらの論点について、今のところ学会では論点を整理している段階で、結論は出ていないが、とりあえず「配偶者の居住権保護」支持者を推薦しようと考えている。恐らくその人の意見が新聞に報じられるとそこが議論のスタート点になるだろう。

この問題について私自身はかなり過激な「配偶者優遇策を取るべきだ」という考え方を持っている。ただし自分の意見が相続のあらゆるケースで公平なのか？どうかまで自信はない。多分に自分と自分の家族を前提とした意見、さらに普遍化しても「ちゃんと働いている子どもを持っているサラリーマン経験者の意見」というものだろう。

しかし世の中の家族は多様だ。自営業の方もいれば、親の財産をあてにしている子どもを抱える家庭もあるはずだ。

社会は色々な意味で多様化している。その多様化した社会と家族関係を民法だけでカバーすることは既に不可能になっているのだろう。

たとえば米国の相続法制をチラッとみると、州によりかなり差があるとはいえ、大部分の地域では配偶者は夫婦で形成した財産の半分ないし2/3を自動的に所有するという建てつけになっている。また子どもに法定相続権（当然遺留分はない）はないとされるので、もし「遺言」で、財産は全部配偶者に残すと言われると、子どもは一銭も受け取ることができない。

今話を分りやすくするため「遺言」と書いたが、正確には米国で「生前信託」という形で遺言が残されることが大半だと聞く。生前信託の方が遺言書より、執行が簡単だというのが最大の理由だ。

ところで遺言を残す人が7割程度と言われる米国でも、遺言なしで亡くなる人はいる。その場合どうなるか？というと、「検認裁判所」が数年かけて遺産分割を決めるそうだ。

日本の民法改正がどう進むかは分らない。ただし私はどのように改正されてもそれだけで総ての相続問題が解決するとは思わない。下手をすると話がより複雑になる可能性もある。

とはいえ、まずは色々なケースを考えながら意見を交換することだ。中々面白くなってきた。

北朝鮮の潜水艦ミサイル発射はウソ、米参謀本部副議長

ロイターの記事によると　北朝鮮が今月９日に「潜水艦からミサイル発射に成功したと発表した写真は合成もの」と米国参謀本部の高官が発表した。

ジェームス・ウィネフェルド参謀本部副議長は、今週火曜日に戦略国際問題研究所で聴衆に「北朝鮮のミサイル技術は、彼らのビデオ編集技術ほどには進んでいない。ミサイル発射写真は合成もので、彼らが潜水艦からミサイルを発射する技術を実装するにはまだ多くの年月を要する」と見解を述べた。

ウイネフェルド副議長の見解には、ドイツの航空宇宙工学の専門家２名も「ミサイルの噴射炎とミサイルの位置関係が不自然。ミサイルは潜水艦からではなく、水中に沈められた小船から発射された可能性が高い」と述べ、北朝鮮のビデオが合成ものであるという見解を示した。

なお韓国軍の関係者は「我々はビデオは本物で、北朝鮮が潜水艦からミサイル発射を行ったという見解を変えていない」と述べている。

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果たしてどちらの見解が正しいのだろうか？

ごく常識的に考えるとウィネフェルド副議長（海軍大将）が、偽りの意見を述べる動機はないのに対し、北朝鮮は「潜水艦からのミサイル発射に成功した」と同国民と国際社会に対してウソをつく動機は沢山ある。

韓国軍関係者が「本当に北朝鮮が潜水艦からのミサイル発射に成功した」と確信する情報技術（ビデオ分析力など）を持っているのかどうか？あるいは「韓国にとって北朝鮮がミサイル発射に成功したとする方が都合が良い」事情があるのか？ということは私には分らないが、総合的に考えるとウィネフェルド副議長の見解に組したいと思う。

アマゾン、無料配布トップ１１位、うれしいです

今日（５月２０日）アマゾンのベストセラーランキングを見ると、私が最近出版した「海外トレッキングで役に立つ８０の英語」が何と無料配布本のトップ１１位になっていました。

無料配布本の上位には、漱石の「こころ」「吾輩は猫である」「坊ちゃん」や太宰治の「人間失格」など著作権の切れた古典が並んでいます。

これらの名著はリーディングヒッターの地位を守り続け、私の「海外・・・」のようなポッと出の本が時々上位に顔を出し、すぐ消えていくというのが、ランキング構造の常態だと思います。でも泡沫（うたかた）にせよ、配布のトップ１０に迫ったことは大変うれしいと思っています。

ダウンロードして頂いた方に感謝します。そしてダウンロードして頂いた人の中で、何割かの方が、ネパールが少し落ち着いたところで、彼の地にトレッキングして頂けたら素晴らしいことだな、と思っております。ネパールが経済復興を遂げる道はトレッキングをコアとした観光産業の復興にどれだけ素早く取り組めることではないか？と私は考えています。

トレッキングを通じて復興の輪を広げましょう。そしてその中から我々が元気を貰うことが出来れば更に素晴らしいことだ、と私は思っております。

この本の「無料配布プログラム」は明日で終了します。とりあえずダウンロードしておこうという方は是非この機会をご利用ください。

ホーム・デポの好決算は、米国経済の堅調さの「特徴量」

昨日発表されたホーム・デポHome Depotの決算はアナリスト予想を上回った。第１四半期の売上高は、前年同期を６．１％上回る２０８．９億ドルで、純利益も７．７１億ドルと前年同期比６％の増益だった。一株当たり利益は、１．１６ドルでアナリスト予想の１．１５ドルを上回った。

BloombergにWhat Home Depot's results say about the economy and housing「ホーム・デポの決算結果は、（米国）経済と住宅市場に何を告げるか？」という記事が出ていた。

記事は「強い住宅市場は住宅への設備投資とその結果としてのホーム・デポの好決算を意味するという『世間一般の通念』により、長い間、同社は米国住宅業界のproxyと見られてきた」と書き出す。

Proxyは「代理、代用品」という意味だが、人工知能開発の機械学習の用語を使えば「特徴量」ということができるだろう。「特徴量」は対象の 特徴を定量的に表すもので、より精度の高い特徴量が選択されると予測精度が向上する。

米国では住宅価格が上昇してくると、居住者は住宅の改良（庭の拡張・風呂場の改良など）に大きな資金を投じるようになる。だから米国最大のリフォーム資材小売業者であるホーム・デポの業績が向上する。一方不況期には、消費者は住宅の維持・修繕程度にしか資金を投じないので、ホーム・デポの業績は伸びない訳だ。

このことから、一部の人はホーム・デポの業績は景気サイクルの遅行指標だと考えている。しかし事実は必ずしもそうではなく、リーマンショックによる不況が訪れる前の２００６年の早い段階で、ホーム・デポの既存店売上は減収に転じていたと記事は報じている。

米国の住宅価格は堅調だ。今年に入って一戸建て住宅価格は７．４％上昇している。

ミレニアル世代とよばれる１９８０年代～２０００年に生まれた世代が、世帯形成期に入り、住宅需要を押し上げるという予想も米国住宅業界やホーム・デポにも追い風である。そして米国の住宅産業が好調になると、米国の景気は押し上げられる。

ホーム・デポの業績が、景気の遅行指標なのかあるいは一致指標・先行指標なのか私には分らない（研究している人はいると思う）が、景気全体と強い関連を持っていることは間違いない。つまり景気に対して強い「特徴量」を持っていると言える。

投資とは株価に影響を与える「特徴量」を見つけ、特徴量の変化を感知して投資行動を決定するプロセスなのだろう。できれば多くの人が気がつかない「特徴量」を見つけたいとは思うが、それは簡単ではない。